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「第一生命経済研究所」 のテレビ露出情報

物価高で1000円を超えるラーメンが増えつつある中、一風変わったラーメンが新たなブームの兆しを見せている。人気ラーメン店「らーめんMAIKAGURA」の人気メニューは、爽やかなユズの香りが際立つ「柚子塩ラーメン(1180円)」。ところが、男性が食べていたのは何と、具材が1つものっていない「かけそば(880円)」。男性に話を聞くと、男性は「完飲完食です。具材ありは具材ありでそれもおいしいけど、これはこれで、MAIKAGURAの根本となる味を確認することができる」と話す。この“具なしラーメン”はもともと、5種類の小麦粉を使った自家製麺とスープを純粋に味わってもらうために販売。ところが物価高の影響で、比較的安い“具なしラーメン”の注文が増えているという。今回は別のメニューを注文した人は「お店に行っても1000円とかで、入るのやめたりする。(具なしは)安いというのもあるし、すごくいいかなって思います」、「らーめんMAIKAGURA」の一条太一店主は「色んなものの値段が上がってきて1000円を超えるのが当たり前の中で、ちょっとでもお客さんに選択肢があるというか、選んでいただけるように『かけそば』もありだなと。日本人はラーメンをずっと好きでいてほしい」と話す。
人気中華チェーン「ぎょうざの満洲」では、看板メニューの「しょうゆラーメン」からチャーシューなどを省いた「素ラーメン・しょうゆ」を400円で販売。さらに、コンビニ大手のローソンでは、「スープ激うま! 札幌味噌ラーメン」など具材をなくすことでお手軽価格にしたカップ麺が売れ行き上々だという。徐々に広まりつつある具なしラーメンについて、第一生命経済研究所・首席エコノミストの永濱利廣さんは「近年、原材料費や人件費の高騰で、具材を省き価格を抑えた具なしラーメンが注目。節約志向や健康志向の高まりなどもあり、具なしの商品の市場規模が拡大していく一因になるのでは」と指摘する。今後は、新たな選択肢として具材のない料理が広がっていくかもしれない。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年8月2日放送 11:30 - 13:30 テレビ朝日
ワイド!スクランブル サタデーNEWSドリル
トランプ関税の影響について。日米関税協議では、日本からアメリカへの輸出品にかかる相互関税を15%にすることで合意して今月7日から適用される。東京商工リサーチの調査によると回答した企業の6割近くが、業績にマイナスの影響を与えると答えている。さらに約3割の企業が来年度の賃上げに影響すると応えるなど、ボーナスの増額やベースアップを見送ることなどを考えている企業が多[…続きを読む]

2025年7月24日放送 4:55 - 8:00 テレビ朝日
グッド!モーニングもっと知りたい!NEWS
アメリカ・ファーストを訴え各国へ圧力を強めてきたトランプ大統領。外国や移民に対し、強行な態度を見せる右傾化は世界各国で広がりを見せている。ドイツでは移民や難民に排他的な政策を訴えたAfDが第2党に躍進。オーストリアでは移民や難民の受け入れを厳格化を主張した、自由党が第1党に。世界で右派が勢いを増す中、迎えた日本の参議院選挙。大きく議席を伸ばした政党は、これま[…続きを読む]

2025年7月17日放送 15:10 - 15:30 NHK総合
参議院選挙区選出議員候補者 経歴・政見放送(参議院選挙区選出議員候補者 経歴・政見放送)
千葉県選挙区れいわ新選組・山本なつみの政見放送。厚労省の調査では国民の59.6%が生活が苦しいと回答。賃金はこの30年間、日本だけ下がりっぱなしで所得の中央値は145万円下がっている。一方で大企業は内部留保がこの12年で139兆円増加。世界で2番目に大金持ちが多い国は日本。社会保障は消費税の1割しか使われていない。消費支出額はリーマンショックから3回の増税毎[…続きを読む]

2025年7月17日放送 5:25 - 8:14 フジテレビ
めざましテレビNEWS カイトウ
参議院選挙は明々後日の20日が投票日。多くの自治体では前日19日まで期日前投票が可能だが、投票日が3連休の中日にあたるので投票率に影響すると言われている。これまでの投票率の推移では2016年以降、国政選挙では50%台で推移してきた。世代別で見ると10代と20代は平均より低いまま推移している。若い世代が投票率低いことについて中井教授は「政治に恩恵を受ける機会が[…続きを読む]

2025年7月15日放送 15:45 - 19:00 フジテレビ
イット!もっと投票の前に
争点「消費税」各党主張で生活は。自民・公明は「維持」、立憲・維新は「食料品0%」、国民は「時限的5%」、共産・参政などは「廃止」。経済専門家3人の見解は。税率維持について森信氏は「正しい政策」、田中氏は「まったくお話にならない。経済全体で5兆円ぐらいのお金の不足があるため、それを解消する上でも消費減税は非常に有効な政策」などと話した。税率5%減について永濱氏[…続きを読む]

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