TVでた蔵トップ>> キーワード

「第二次世界大戦」 のテレビ露出情報

戦争の影響で北方領土が占領された。日本としては8月15日に戦争が終わったつもりになっていたが、戦後のドサクサに紛れて取られてしまったのが北方領土。国後島、択捉島、色丹島、歯舞諸島からなる北方領土は、19世紀半ば以降ずっと日本固有の領土。第二次世界大戦末期、日本とソ連は「お互いに侵略しない」との約束だったのに、ソ連は一方的に約束を破り日本へ侵攻。8月15日以降も攻め続けた。ソ連はその後「まだ降伏文書に調印していない」と言って、どんどん占領してきた。1945年8月28日から遅くとも9月5日までの間に北方4島全てを占領。つまり、降伏文書が調印された9月2日以降も北方領土に対するソ連の占領が続いた。1951年、領土を確定するサンフランシスコ平和条約で日本は千島列島を放棄したが、そもそも北方領土は千島列島に含まれていない。一方、ソ連は条約の署名を拒否し、「北方領土は千島列島に含まれる」と主張。こういった認識の違いが現在も続く北方領土問題の大きな原因。
政府としてはあくまで北方領土問題を解消し平和条約を結ぼうという方針は持っているが、ロシアがウクライナに軍事侵攻したことに対して日本がロシアを批判したこともあって、平和条約の交渉は中断されたままになっている。
戦後、世界から戦争をなくそうとしてつくられたのが国連。国連の正式名称を問われた都築拓紀は「国際連盟」と回答。国際連盟は第一次世界大戦の後にできた組織。1945年10月につくられたのは国際連合。国際連合は英語で何というか問われたACEesの深田竜生は「EU」、片寄涼太は「United Nationとか」と回答。United Nationsが正解で、これを国連と訳しているのは日本独特。直訳すると連合国なので、中国では連合国と訳している。つまり、第二次世界大戦で勝った連合国がつくった国際組織。第二次世界大戦でできた組織が今も続いている。連合国が「我々が中心になって平和を守ろう!」と、そのままの名前でつくった組織が国連。そんな国連の中で日本はまだ敵国だったのか。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年11月13日放送 10:25 - 13:55 TBS
ひるおびJNN NEWS
日系アメリカ人のダン・クワンさん(70)は荒野に野球場を作っていた。カリフォルニア州マンザナーには第二次大戦中1万人を超える日系人が強制収容された。アメリカ政府は日本との開戦後潜在的な危険があるとして合わせて11万人余を10カ所の収容所に隔離した。過酷な収容生活の中に日系人のココロの拠り所だったのはBaseballだった。マンザナー強制収容所には100以上の[…続きを読む]

2025年11月7日放送 9:00 - 11:54 NHK総合
国会中継(国会中継)
自由民主党齋藤健の質疑。成長戦略についての質問から現在日本経済は転機にあって新たな経済ステージに抜けていくことが重要な局面にさしかかっているが世界が個別の産業政策において変化しつつあるという点が気になっている。EUが出したドラギレポートでは最大年間8000億ユーロの投資を行うとして、中国は10の充填強化産業をし政府がテコ入れをしている。日本産業戦略の策定をす[…続きを読む]

2025年11月7日放送 8:00 - 9:55 TBS
ラヴィット!(最新のニュース)
国連「難民映画祭」がはじまった。初日に上映されたのは、内戦が続くスーダンで戦火にのまれる都市とその中で生き抜く人々の姿を追う「ハルツーム」。UNHCRによると映画祭がはじまった2006年には世界の難民・避難民は約4000万人だったが現在は1億2000万人を超え、第2次世界大戦以降最多、世界人口の67人の1人が避難生活をおくっている。難民映画祭は東京と大阪の映[…続きを読む]

2025年11月6日放送 4:55 - 8:00 テレビ朝日
グッド!モーニングけさ知っておきたい!NEWS検定
アメリカユナイテッド航空が日本ーパラオ便の唯一の直行便を7年ぶりに復活させた。パラオは南に3000kmのところにありこれまではグアム経由で7時間だったが直行便で往復十数万円で4時間台で行くことが可能となる。パラオは1994年アメリカ統治から独立、人口1万8000人で面積は屋久島と同じくらい、主な産業は観光業で445の無人島ならなるロックアイランドは世界遺産に[…続きを読む]

2025年9月6日放送 19:00 - 19:30 NHK総合
NHKニュース7(ニュース)
一方アメリカでは国防長官のプレートが取り外され、「戦争長官」に交換された。トランプ大統領は国防総省が「戦争省」の名称も使えるようにする大統領令に署名した。アメリカでは第2時世界大戦後、1940年代まで戦争省が軍を統括していた。今回の方針には「力による平和」という政策を強く示す狙いがあるとみられる。

© 2009-2025 WireAction, Inc. All Rights Reserved.