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「総理大臣官邸」 のテレビ露出情報

今も日本を賑わせるパンダの先駆けとなったのは半世紀以上前にやってきたランラン・カンカン。2頭の受け入れの裏には飼育員らの悪戦苦闘の日々があった。昭和47年9月29日、当時の総理大臣・田中角栄は中国との国交を樹立。官房長官の会見でパンダ一対が日本に贈られることが報告された。当時、パンダは四川省の山奥に1200頭生息すると言われる希少動物。官房長官に呼び出された上野動物園飼育課長はパンダの受け入れを打診される。ところが飼育員の中にパンダの飼育方法を知るものはいない。そこでトラの本間と呼ばれる本間勝男を頼った。 
昭和47年10月28日、パンダを乗せた専用機が羽田空港に到着。空港で2頭を出迎えた本間は異変はないかと頻繁にコンテナを覗き込んだ。上野動物園に運ばれた2頭は報道陣の前へ。10分間のお披露目の後は、用意された別々の檻に入れられた。一夜明け、エサの時間に竹や笹を檻の前に置くも2頭は口をつけようとしない。すると、中国から付き添ってきた飼育責任者から「そんな笹 パンダは食べません」と厳しい声が。中国の竹や笹はもっと柔らかいのだと指摘される。本間は飼育員に笹などの調達を指示するも、調達できるまでは他のもので凌ぐしかない。結局この日、ランランが口にしたのは牛乳とリンゴ、柿。1日20キロの竹を食べるパンダにとっては命に関わる問題。エサに口をつけないのは飼育員を警戒しているためではないかと考えた本間は2頭に話しかける。3日後、なんとか9種類の竹や笹を集めることができた。丹沢の竹は匂いをかいだだけで食べず。箱根の竹もだめ。なんとか食べたのは栃木県でとれた孟宗竹だった。わからないことはパンダに聞くしかないと本間はこれまで以上にパンダに話しかけるようになった。
パンダ来日8日目。一般公開を翌日に控え、本間は不安を感じていた。野生動物が新しい環境に慣れるには3月かかると言われている。一般公開当日、パンダをひと目見ようと動物園の前には2キロ以上の行列ができていた。観客はざわめきとともに押し寄せた。異様な状況に2頭は落ち着きをなくし、檻の中を激しく動き回った。特にランランは肩で息をするほど激しく動き回った。2時間後、一般公開中止となった。そして一般公開3日目、園長らが集まり、会議を行った。パンダの公開を続けるべきかどうか。会議は深夜まで及び、結論は「パンダ週休二日制」「観覧は午前中2時間のみ」。この決断が功を奏し、2頭は元気を取り戻した。食欲も戻り、観客の前で遊ぶ姿を披露するまでになった。こうして日本での生活が軌道に乗り始めた2頭。やがて二世誕生というミッションに挑むことになる。
住所: 東京都千代田区永田町2-3-1
URL: http://www.kantei.go.jp/

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年8月8日放送 8:14 - 9:50 フジテレビ
サン!シャイン(ニュース)
きのう発動されたトランプ関税。日本への関税率は15%だったが、小野寺政調会長は「現時点で日本は関税特例の対象から外れている。通常の関税に加えて15%が上乗せされている状況」だと発表。合意内容は「従来の関税率が15%未満の品目は15%に引き上げ」「15%以上の品目は追加関税なし」というはずだった。ところがアメリカ政府公表の官報には「日本全てに15%上乗せ」と記[…続きを読む]

2025年8月8日放送 8:00 - 9:55 テレビ朝日
羽鳥慎一モーニングショー(ニュース)
訪米中の赤沢大臣がアメリカ商務省や財務省を訪問し日米の合意内容の認識の違いを修正するため閣僚らと協議したとみられる。日本政府の説明だと関税率は25%から15%に引き下げられた。しかし、特例が反映されず一律で15%上乗せとなった。

2025年8月8日放送 5:50 - 9:00 日本テレビ
ZIP!ZIP!ALL TOPICS
トランプ政権の相互関税15%をめぐり、石破総理は「齟齬はないことはアメリカ側と確認している」と強調し、修正を求める姿勢を示した。トランプ政権からの相互関税15%をめぐっては、これまで15%以上の関税が課せられていたものに対し、日米での認識の違いが焦点になっている。

2025年8月8日放送 5:20 - 8:00 TBS
THE TIME,(NEWS)
トランプ政権が新たな税率の相互関税を発動し、日本への税率を10%から15%へと引き上げた。日本側は15%未満の品目は一律15%に、15%以上の品目は据え置かれる特例措置を受けることでアメリカと合意したと説明しているが、アメリカ側の文書ではそうした記載がない。石破総理は「既に適用が開始された大統領令を修正する措置を直ちにとるようにアメリカ側に強く求めている」と[…続きを読む]

2025年8月8日放送 3:45 - 4:30 TBS
TBS NEWS(ニュース)
トランプ政権が新たな税率の相互関税を発動し、日本への税率は10%から15%へと引き上げた。日本側は15%未満の品目は一律15%に、15%以上の品目は据え置かれる特例措置を受けることでアメリカと合意したと説明しているが、アメリカ側の文書では該当する記載がない。石破総理は「既に適用が開始された大統領令を修正する措置を直ちにとるようにアメリカ側に強く求めている」と[…続きを読む]

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