災害関連死も含めて6434人が亡くなった阪神淡路大震災。多くの病院が被災する中以下に医療体制を確保するかが大きな課題を残した。震災から30年、災害医療の在り方はどう変化しどんな取り組みが行われているのか。先月兵庫県内で行われた日本赤十字社の災害訓練を紹介。テントの中で実施したのはけが人を想定した手術。さらに別のテントでは入院できるベッドや出産時に使う分娩室も。テントを野外病院として活用することで自前の資材で患者を受け入れる自己完結型の災害医療を行うのが狙い。この取り組みを進めてきた日本赤十字社の医師・中出雅治部門長が自己完結を目指すきっかけとなったのは30年前の震災だった。震災で痛感したことは医療設備だけでなく自分たちの衣食住にかかわる物資を準備することの重要性だった。その経験から大阪赤十字病院の倉庫には食料だけでなく寒い時期に対応した寝袋や災害用安全靴など約5万点の物資を保管している。
さらに災害派遣医療チームDMATの役割も広がっている。DMATは阪神淡路大震災をきっかけに発足。災害直後石などで作るチームが現地に入りけが人の搬送などに当たってきた。そしていま訓練で力を入れているのが被災地にある病院の後方支援。30年前の震災の時は不十分だった途切れない医療の実現をさせるのが狙い。震災の教訓をどう災害医療に生かすのか。ひとりでも多くの命を救うための模索が続いている。