- 出演者
- 池田達郎 杉浦友紀 若林則康 柴田拓 三橋大樹 高橋篤史 小林賢大 兼清麻美 金城均 浅野達朗 黒住駿 坂下恵理 塩崎実央 寺井巳央
オープニングで兼清麻美らが挨拶した。
山口の中継映像を背景に全国の天気予報を伝えた。
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- 山口県
地震等が発生した際の早い復旧に向けた訓練が小矢部市の富山県立となみ野高等学校で行われた。県西部で最大震度6強の揺れが起き校舎の窓ガラスが割れる等の被害が起きたという想定で訓練は行われた。訓練には約10人が参加した。また、ボイラー室では配管が壊れたという想定で確認が行われた。
上田市は県内有数のまつたけの産地で毎年シーズンになると卸売市場で競りが行われる。今季は最多の22キロ余が入荷された。高いものは1キロ12万円で取引された。担当者によると今シーズンは雨が少なく。競り開始は去年より1ヵ月遅い今月上旬だったとのこと。
大阪・関西万博はきのう閉幕し、夢洲の会場では今朝からパビリオンの後片付けや解体に向けた作業が始まっている。158の国と地域が参加し、2500万人以上が訪れた大阪・関西万博。会場の敷地は2028年2月までに大阪市に返還することになっている。淡路島への移築が決まっているオランダパビリオン。来場者が書いた「ありがとう」などのメッセージをスタッフが回収していた。紙の中には花の種が練り込まれていて、移築先で新たな花を咲かせる計画。
神戸空港が脱炭素化へ。EV車両を導入。この取り組みは、空港を管理する神戸市と全日空が連携して行うもので、市が急速充電設備を設置し、航空会社がEV車両を導入。EV車両は計3台導入され、航空機が到着すると乗客のスーツケースなどを貨物室から下ろしたりターミナルビルまで運んだりしていたとのこと。会社では神戸空港で今年度中に車両をあと2台EVに切り替える予定で、こうした取り組みで二酸化炭素の排出量を年間13％にあたる約11トン削減できると想定している。
名古屋市とその周辺で営業するタクシーの運賃が人件費の上昇などを背景にきょうから値上げされた。中区にあるタクシー会社では、メーターの更新や初乗り運賃の表示を交換する作業が行われ、準備を終えたタクシーが出向していった。先月、中部運輸局が新たな運賃を公示たとのこと。
白山警察署は、「大竹電機」と協定を結び、官民連携で地域の見守り活動にあたるとのこと。会社の車両には、見守り活動の実施を示すシートが取り付けられ、会社の社員が業務とともに行うパトロールに出発した。
特別授業は、土木を専門とする石川高専の研究室と加賀市企画
県内で相次ぐ投資詐欺やロマンス詐欺など詐欺の被害を減らそうと、甲府市で山梨県銀行協会や警察などが街頭で注意を呼びかけた。防犯意識を高めてもらうために、今月11日から行われている「全国地域安全運動」に合わせて行われ、約60人が甲府駅に集まった。そして電話詐欺などの金融犯罪やニゼ警察詐欺に注意と書かれたチラシを配布。県内では先月、警察官を語る人物からの電話を信じた男性が計1億円余りを送金してだまし取られるなど詐欺の被害が相次いでいる。警察と金融機関は、金融機関で窓口の対応訓練の実施や詐欺の手口を共有して連携。
地震や水害で被害を受けた写真について。泥で滲んだ部分を削り取り、表面についてカビや誇りを1枚1枚丁寧に拭き取っていく。神戸市の被災支援ボランティア団体「おたがいさまプロジェクト」は、阪神・淡路大震災のあと全国各地から受けた様々な支援に恩返しがしたいと、7年前から全国の被災地で子供達の支援や継承活動、被災した写真の洗浄を行っている。修復を求めて送られてくる写真は後を絶たず、これまでに約2万枚の写真を洗浄して持ち主に返してきた。芦屋市に住む高校3年生の春野さんは、去年10月から写真洗浄の活動に加わった。活動に興味を持つようになったのは、家族がよく話していた阪神・淡路大震災の経験から。自宅が全壊し大切にしていた家族の写真が埋もれてしまったという話を聞きショックを受けたという。その後も、各地で起きる災害を見聞きするなかで自分にも何かできることはないかと考えていたという。遠くにいても被災した人の役に立つことができる写真洗浄の活動に加わることにした。活動を初めて約1年が経った先月、新たに写真の洗浄を任された。去年の能登半島地震とその後の豪雨災害で大きな被害を受けた石川県輪島市。そこで被災した夫婦から送られてきた写真だった。地震で全壊した家の下敷きになり、さらに豪雨で流れ込んだ泥に浸かってしまった。写真に込められた思いを知り、大切な思い出に寄り添って作業したいと、依頼主から話を聞いた。先月15日、洗浄した約200枚の写真を持って依頼主の元を訪れた。この団体では、修復した写真をできるだけ直接届けるようにしている。春野さんは「人を何か支援したり困っている人を助けたり大切にできるようにしていきたい」などと話した。
NHKのニュースサイトから特集記事の紹介。「AIが役員や同僚に 変わる職場の姿」。ITサービスを手掛けるNECでは自社で開発したAIエージェントを去年12月から従業員およそ6万人が使えるようにした。AIエージェントは人間の指示をもとに必要なタスクを考え実行するAI。与えられた目標に向かって自ら判断し自立的に仕事をこなすのが特徴。一方、ビール大手のキリンホールディングスではAIを経営判断の参考にしようと、今年7月からおよそ20人いる役員に加え、AIの役員を導入した。
「列島ニュース」の番組宣伝。