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「長崎原爆被災者協議会」 のテレビ露出情報

5月、林田は長崎市立小江原中学校にて3年生の平和学習にアドバイザーとして呼ばれていた。3年生達は長崎を訪れる海外の人との会話をするきっかけ作りを企画していた。林田は平和という概念が、教育活動が長崎の文化として根付いてほしいなどと告げた。2009年、高校2年生であった林田は高校生平和大使に任命され海外でも平和活動を行っていた。大学時代も林田は関東で平和活動を続け、5年前に故郷の長崎へ戻った。林田は被爆前の日常を被爆者から聞き取り、残してきている。3年前に林田は平和教育や研修授業を行う団体を設立し、爆心地周辺を案内するガイドの育成や自治体からの依頼を受けて学校・企業での講演も実施している。林田は高校3年時に平和活動を続けていくと決意した。林田は当時、アメリカ・ニューヨークで被爆地の高校生として被爆者・吉田勝二の体験談を伝える紙芝居を披露し、林田は吉田の言葉「平和の原点は人の痛みが分かる心を持つこと」を自分の軸として、話し伝えてきた。
81年前のきょう、1945年8月9日、原爆が投下され全焼全壊は1万2900戸に及び、原爆による被害での死者は7万3884人となった。長崎原爆資料館にある原爆資料は訪れた人々にその恐ろしさを伝えている。傷を負いながらも生き残った被爆者たちは世界に叫び伝え続けてきた。被爆者の山川は8歳で被爆し、24歳で小学校の教師となり、長年に渡り子どもたちへの平和教育に尽力してきた。爆心地から約4.3kmの場所に自宅がある山川は、当時家族は無事であったが空一面を真っ赤に染めた炎の恐怖を忘れることはない。山川は原爆を知らない子どもたちに教師こそが伝えなければならないという思いを信条に、定年退職後も被爆講話を続けてきた。90歳を目前にしたこの春、山川は語り部活動を引退した。林田が高校生平和大使に任命された頃に選考委員を務めていたのが山川であった。山川は林田に同じような活動をする仲間を増やすことがこれから大事になってくると告げ、バトンタッチとして握手を交わした。
住所: 長崎県長崎市岡町8-20
URL: http://www1.cncm.ne.jp/~hisaikyo/

他にもこんな番組で紹介されています…

2026年10月9日放送 5:00 - 6:00 NHK総合
NHKニュース おはよう日本(ニュース)
日本被団協は被爆者の高齢化を踏まえ組織の存続に関する議論を進めてきた。今年6月の定期総会では被爆2世などで継続する案や被爆者が役員をできなくなった時点で解散するなどの案がでていた。きのうの代表者会議でも存続について議論を実施。広島県被団協からは存続するべきとの意見が示された。長崎被災協は「今後報告するため今回は意見を示さない」としている。日本被団協は来年6月[…続きを読む]

2026年10月8日放送 18:00 - 18:10 NHK総合
ニュース(ニュース)
日本被団協は被爆者の高齢化を踏まえ組織の存続に関する議論を進めてきた。今年6月の定期総会では被爆2世などで継続する案や被爆者が役員をできなくなった時点で解散するなどの案がでていた。きょうの代表者会議でも存続について議論を実施。広島県被団協からは存続するべきとの意見が示された。長崎被災協は「今後報告するため今回は意見を示さない」としている。日本被団協は来年6月[…続きを読む]

2026年3月31日放送 4:15 - 5:00 NHK総合
国際報道(ニュース)
長崎の被爆者団体「長崎原爆被災者協議会」などは今月、在郷のイスラエル大使館に攻撃の即時停止を求める文書を送ったが受取を拒否された。文面は「アメリカ、イスラエルの行動はいかなる理由があっても正当化できない暴挙。主権国家に対して武力による内政干渉としか言えない。アメリカおよびイスラエルは直ちにすべての軍事行動を停止し国連を中心とした外交と法の支配に立ち返ることを[…続きを読む]

2025年12月20日放送 4:00 - 4:45 TBS
TBS NEWS(ニュース)
高市総理に安保政策などを助言する官邸幹部がオフレコを前提に記者の取材を受け、「核は持ちべきだと思います 頼れるのは自分たちしかいないから」と発言したことに衝撃が走った。官邸幹部は、個人的見解と断ったうえで、日本は核保有すべきだと指摘した。与野党双方から、オフレコの場であろうと問題のある発言と更迭を求める声が相次いだ。立憲民主党の野田佳彦代表は、こういう方が側[…続きを読む]

2025年12月19日放送 23:58 - 0:43 TBS
news23newspot Today
18日に、高市総理に安全保障政策を助言する官邸幹部が個人的見解としつつ「核を持つべきだと思います 頼れるのは自分たちしかいないから」と発言した。この発言について木原官房長官はコメントは差し控える、とした上で「政府としては非核三原則を政策上の方針として堅持をしているということは申し上げておきます、」と述べた。唯一の被爆国である日本は核兵器のない世界を訴えてきた[…続きを読む]

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