JR脱線事故の負傷者の女性は事故で顔に後遺症をおってしまった。さらに体に襲う痛みがあり、加害企業との交渉でうけた心の傷と向き合った女性を紹介。2005年の4月25日に発生したJR福知山線脱線事故。電車は制限速度時速70キロのカーブに116キロで進入。線路脇のマンションに衝突した。乗客106人と運転士が死亡し562人が負傷。玉置富美子さんは脱線事故で重傷を負った。事故の日に着ていた服には事故のあとが生々しく残っている。事故直後の玉置さんは、流れ出た血液で衣服が赤くなっている。ケガは顔から足まで全身に夜呼んだが顔の右半分は切り裂かれ、神経が断裂。左足はえぐられたという。さらに車両の外に投げ出され、地面に打ち付けられたために全身を打撲した。
事故当日に搬送された病院には8年後も週3日通い治療を続けていたという。主治医はその玉置山の症状について説明し事故で右の側頭部からアゴにかけて顔面神経の断裂。さらに経過とともに顔の皮膚がさがり痛みが出るために引き上げる手術を年に1~2度繰り返している。全身の打撲で体が動きにくくなり、締め付けられるような痛みとしびれがあるという。えぐられた左足は痛みが治らず、支えなしでは歩きにくくなっている。体に残る痛みとケガが治ったようにみえる見た目。本当は痛くないのでは?と思われることが心配だという。玉置さんは事故が起きるまでは管理栄養士としてフルタイムで働いていた。事故後は1日も職場復帰出来ないまま退職。病院に通うことと家事をすることが玉置さんの日常に。支えたのは家族の存在だった。娘は就職をやめ、家のことをやってもらっているという玉置さん。夫は定年後仕事をし、旅行に連れ出したりなどしてくれたという。動きにくい体でできるかぎりの事を行っている。
玉置さんは事故のあと辛かったことに、加害企業のJR西日本。病院通いをする玉置さんにあたたかく寄り添ってくれなかったこと。さらに体の痛みを信用していないような発言もあったという。JR西日本は事故から9年が経過した頃から玉置さんに示談をほのめかすようになったという。玉置さんはそれに対し慰謝料はいらないので治療費を支払い続けてほしいとお願いした。心身の痛みを和らげる治療やケアを心ゆくまで受けさせてほしいと考えている。脱線事故の負傷者と家族は会を結成しJR西日本に訴えてきた。事故から10年が経過した際にJR西日本は負傷者への補償については書面で回答しそれに関する個別の具体的な内容については広く世の中にお知らせすることは致しかねますとした。これまでも繰り返してきた東京交通の大規模な事故。遺族や負傷者が事故のあとに直面する大きな壁は加害企業との補償交渉、第三者機関が被害者を見てほしいなどの意見があった。しかし公共交通の事故の被害者を支える特別な法律や第三者機関は存在しない。脱線事故の負傷者を支援している弁護士は損害賠償の問題は直接本人が加害企業に向き合わないといけない。本人ではハードルも高い上に精神的負担は苛烈。また保険会社もなく自身で向き合うか弁護士に依頼するしかないという。2012年には国が公共交通事故の被害者支援室を開設。しかし補償交渉には介入はしないために傷も癒えぬまま被害者が辛い立場におかれていることは変わらない。
事故当日に搬送された病院には8年後も週3日通い治療を続けていたという。主治医はその玉置山の症状について説明し事故で右の側頭部からアゴにかけて顔面神経の断裂。さらに経過とともに顔の皮膚がさがり痛みが出るために引き上げる手術を年に1~2度繰り返している。全身の打撲で体が動きにくくなり、締め付けられるような痛みとしびれがあるという。えぐられた左足は痛みが治らず、支えなしでは歩きにくくなっている。体に残る痛みとケガが治ったようにみえる見た目。本当は痛くないのでは?と思われることが心配だという。玉置さんは事故が起きるまでは管理栄養士としてフルタイムで働いていた。事故後は1日も職場復帰出来ないまま退職。病院に通うことと家事をすることが玉置さんの日常に。支えたのは家族の存在だった。娘は就職をやめ、家のことをやってもらっているという玉置さん。夫は定年後仕事をし、旅行に連れ出したりなどしてくれたという。動きにくい体でできるかぎりの事を行っている。
玉置さんは事故のあと辛かったことに、加害企業のJR西日本。病院通いをする玉置さんにあたたかく寄り添ってくれなかったこと。さらに体の痛みを信用していないような発言もあったという。JR西日本は事故から9年が経過した頃から玉置さんに示談をほのめかすようになったという。玉置さんはそれに対し慰謝料はいらないので治療費を支払い続けてほしいとお願いした。心身の痛みを和らげる治療やケアを心ゆくまで受けさせてほしいと考えている。脱線事故の負傷者と家族は会を結成しJR西日本に訴えてきた。事故から10年が経過した際にJR西日本は負傷者への補償については書面で回答しそれに関する個別の具体的な内容については広く世の中にお知らせすることは致しかねますとした。これまでも繰り返してきた東京交通の大規模な事故。遺族や負傷者が事故のあとに直面する大きな壁は加害企業との補償交渉、第三者機関が被害者を見てほしいなどの意見があった。しかし公共交通の事故の被害者を支える特別な法律や第三者機関は存在しない。脱線事故の負傷者を支援している弁護士は損害賠償の問題は直接本人が加害企業に向き合わないといけない。本人ではハードルも高い上に精神的負担は苛烈。また保険会社もなく自身で向き合うか弁護士に依頼するしかないという。2012年には国が公共交通事故の被害者支援室を開設。しかし補償交渉には介入はしないために傷も癒えぬまま被害者が辛い立場におかれていることは変わらない。