相次いだ台風に、巨大地震に対する不安も募ったこの夏。「南海トラフ地震臨時情報」が初めて発表。同じころ、SNSでは根拠のない情報が拡散していた。「2024年8月14日に南海トラフは起こる」という偽情報。そして、実際には起きていなかった「多摩川氾濫」ということばが一時トレンド入り。先月の台風などを巡りSNS上にはどのような偽情報や根拠のない情報が拡散したのか実際の投稿を紹介する。台風10号の影響で多摩川が氾濫したとする偽情報は、道路が完全に水につかる様子を映した映像と共に投稿された。しかし、動画は米国テキサス州で起きた洪水を撮影したもの。災害に乗じて閲覧数を集め収益を得ることが目的だったとみられる。さらに問題となったのは偽情報だけではない。防災の備えなどをまとめたリストが載った投稿をクリックすると、アダルトゲームサイトに飛ぶようになっていた。こうしたものはスパム投稿と言われ、コピーされて増えていく。この夏、相次いだ台風や南海トラフ地震の臨時情報などに関連するスパム投稿は、今回調べただけでも80万件以上確認された。その結果、検索してもスパムで埋め尽くされて知りたい情報にたどりつきにくくなっていた。こうした事態を防ぐため、インターネット関連のサービスを提供する企業でも対策が始まっている。
Xで今、話題になっていることをランキングで見たり、気になることばを検索したりできるヤフーリアルタイム検索。災害時には使う人がおよそ2倍に増えるという。運営会社LINEヤフーがこの夏から強化したのがスパム投稿などへの対策。きっかけは能登半島地震だった。LINEヤフー・谷口尚子さん「現地からSOSを求める投稿が数多くあった。一方で、注目を集めることを目的とした不正な投稿も多く見受けられた。ユーザーが知りたかった実際の状況や、正確な情報が見つけにくい事態が発生した」。対策のねらいは大量にコピーされた同じ投稿の排除。今週起きた例（大阪で津波を想定した防災訓練）を紹介。谷口さん「安心、快適に情報収集に没頭できるようなサービスを提供していきたい」。
災害時にSNSに上げられる情報を防災に活用しようという自治体も現れている。静岡県磐田市で課題となっていたのが、SNSの情報の信ぴょう性の確認だった。そこで導入したのがAIなどで偽情報を排除し、より真実性の高い投稿を活用できるシステム。先月の台風10号では、このシステムで確認した市内の道路が冠水したという投稿をもとに、現場で被害を確認し速やかに対応に当たることができたという。台風10号では、このシステムで12件の情報を集めることができ、今後も災害対策に役立てていきたいとしている。
この夏の災害を巡っては、情報の拡散で広く不安を招いたケースもあった。米の品薄状態に関する投稿。先月、南海トラフ地震臨時情報が出されて以降に投稿され、多いもので閲覧数は700万回以上。この時期の米の品薄状態に関するネット上の反応の多さは検索データからも見えてきた。大阪市で検索されたことばで常に上位にあったのが米に関係することば。こうした関心の高まりを受けてメディアも米不足のニュースを相次いで発信。専門家、インテージ市場アナリスト・はこの状況の背景について、「都市部のほうが情報が拡散しやすくて不安感が高まりやすい。SNSに上げられた品切れの棚の画像が一部のスーパーの話だとしても、見た人は自宅近くの店でも起きているかもしれないと連想し、パニックとも言える状況だった」と分析。グラフ「店頭に並ぶ米の商品数（前年比）」。品薄状態に伴う混乱は都市部を中心に起きていたとみられる。こうした混乱を生まないためには、情報を拡散する側の意識が重要になる。立命館大学・総合心理学部・サトウタツヤ学部長は、確かめなくても本当だと思ってしまう情報を人に伝えたくなるというのが（うわさなどの）本質、どんなときでも確かめることが必要だと思う、などと解説した。