大下容子ワイド！スクランブル フラッシュNEWS
近年、日本企業の社員の高齢化が進み、約5000社を対象にした東京商工リサーチの調査では、45歳以上の正社員が半分を占める企業は3分の2近くの約64％にのぼった。最も多いのは運輸業の約82％で、最も少ないのは情報通信業の約41％。高齢化の一方で、早期退職や希望退職を「実施・検討していない」企業は98．5％に達した。人手不足を背景に多くの企業で中高年の社員の活躍を求める傾向が強まっている。脳科学者・中野信子は「若手の離職率の高さをよく聞く。ワークライフバランスに関する認識の違いや教育コストの高さを考えると、いま活躍している人たちが多少高齢化しても医療の発達で元気に働けるし、コストも安く済み持続性もある」とコメントした。
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