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MIT（マサチューセッツ工科大学）は、ことしのノーベル経済学賞に2人の研究者が選ばれるなど、世界トップレベルの大学として知られている。この大学の学長を去年1月から務めるサリーコーンブルース氏のことばをヒントに、大学が国際的な存在感を高めていくために何が必要なのかを探った。コーンブルース氏は細胞生物学の研究者でもある。重視しているのは、社会課題の対応に向けた産業界との連携。起業する学生も多いMITでは、気候変動対策に取り組むプロジェクトを新たに設置して7500万ドルを拠出。企業と連携しながら研究を進め、学生や研究者のアイデアを社会で実現するねらい。
こうした動きは日本の大学でも活発に。早稲田大学では今年度、新たな組織を設置し、社会課題に対応した研究を資金面などで支えている。開発中のロボットは、被災地での介護の補助などを行うことを目指している。支援額の規模は海外の大学よりも少ないものの、企業との連携などを通じて研究を増やしたいという。国際的な研究者の確保も進めている。ことし6月、MITから移籍してきた山本鉄平教授は、海外での実績を生かした研究や講義を期待されている。しかし、日本の大学に特有の課題も。日本では受け持つ授業が多く、山本さんの場合は1．5倍以上に増加し、研究に集中できる時間が大きく削られている。また、学生の意識の違いについても。山本さんは「（日本の学生は）自分の貴重な時間や労力を使って授業をとっているという感が少し薄いかなと。日本の大学は教授が両方（授業と研究）ともフルでやるという感じで、研究に集中して活動したいという人からすると少しやりにくいかなというのもあります」と述べた。学生の意欲を高めるとともに、研究のレベルを引き上げていく。そして、起業などにも挑戦しやすい環境を整えることが大学には求められるという。コーンブルース氏は「学生のアイデアが多くの障壁に直面することがないようにしている。学生の創造性、個人の創造性を引き出すことに重点を置くべきだ。（MITのような場所では）出会う人のほとんどが会社を興したいと思っている。長い目でみれば、このような人材を育てることが米国の大学でみられるすばらしい成功に不可欠だ」と述べた。大学の研究を社会課題に結び付けていく米国の取り組みに、日本も学ぶところが多い。そのためには学生のアイデアをビジネスに結び付けていく、その過程で必要となる優秀な指導者をいかに確保していくかも重要な鍵となりそう。