- 出演者
- 八代英輝 朝日奈央 杉浦太陽 恵俊彰 國本未華 高橋みなみ 松嶋尚美 小林由未子 熊崎風斗 上村彩子 鎌田靖 齋藤慎太郎 皆川玲奈 若林有子 小沢光葵 古田敬郷 長尾翼
WBC参戦を表明した大谷翔平選手が会見で二刀流での出場について語った。大谷翔平は、「起用法についてはまだわからない、コミュニケーションを取らないといけない、投げたパターンとしても何通りか、投げないパターンとしても何通りかプランを持っておくべきだと思う、ドジャースと話をしながら選んでいければ」と話した。出場を決断した理由については、「選ばれたいと思っていた、選ばれること自体光栄なことなので楽しみにしたいと思っている」と語った。
1978年、愛媛県愛南町沖の海底でダイバーが偶然、戦闘機の紫電改を発見した。紫電改は太平洋戦争末期、旧日本海軍が開発し実戦配備した最後の戦闘機。見つかった機体は、1945年7月に豊後水道上空で米軍と交戦、帰還しなかった6機のうちの1機とみられる。紫電改が配備された343航空隊は本土防衛を担い、パイロットの6割以上が戦死した。この機体の引き揚げが一筋縄ではいかなかったことを示す公文書が今年愛媛県庁で見つかった。発見の翌月から愛媛県が当時の厚生省に機体の引き揚げと遺骨調査を繰り返し要望、しかし厚生省は中に遺骨が残っている可能性が低いとして拒否した。公文書には引き揚げのリスクも書き記されていた。結局愛媛県は遺骨の有無にかかわらず機体の保存が必要だとして単独で引き揚げを実施した。
今日の日経平均株価は一時1000円以上値上がりし4万9000円台を回復している。アメリカで来月利下げするとの観測が再び高まり、ニューヨーク市場で主要な指数が上昇した流れを東京市場も受け継いだ。また利益確定の動きなどで下落が目立っていた銘柄も買われ全面高の展開になっている。午前は昨日に比べ946円高い4万9605円で取引を終えている。
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大分市佐賀関の大規模火災から8日、現地では昨日午後5時に立ち入り禁止区域の規制線が縮小され一部の住民が自宅に戻り始めた。住宅被害のなかった住民の中には生活再開に向けて準備する人も。
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アメリカでは11月の第4木曜日を感謝祭として祝い七面鳥の丸焼きを食べる習慣があり、歴代の大統領が毎年感謝と罪滅ぼしとして七面鳥に恩赦を与えている。トランプ大統領は、1年前と比べて七面鳥の値段は33％安くなったと政権の取り組みをアピールした。
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経済情報を伝えた。
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世界遺産の番組宣伝。
Nスタの番組宣伝。新メニュー開発の舞台裏。
今月10日に投開票が行われた神栖市長選挙は現職の石田進氏と新人の木内敏之氏がともに1万6724票でならぶ異例の事態となり公職選挙法に基づいてくじ引きが行われた。結果、新人の木内氏の当選が決定したが石田氏側は「有効票と思われる票が無効票として扱われるのを立会人が確認したとして異議申し立てを行っていた。神栖市選挙管理委員会はきょう午前9時半から無効票219票を含む全ての票の再点検を行い、別の候補者の票が混在していないかや無効票に有効票が含まれていないかを確認している。再点検で有効票が変わった場合、当選者が変わる可能性もある。
隅田川の映像を背景に気象情報を伝えた。
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オープニングの挨拶をした。
2018年・2019年に旧統一教会幹部への襲撃計画するも2回失敗したことを明かした被告。当初、教団へ向けられていた殺意が安倍元総理に切り替わったのか初めて語られた。韓鶴子総裁襲撃など一線を越えようしたかについて、「名称変更で何の問題もない団体かのようになった。でも教会信者にとって統一教会は絶対」などと話した。また、安倍元総理が旧統一教会の関連団体に送ったビデオメッセージについて、「一度出てしまったら、これがずっと続いていくんだとしたらどんどん社会的に認められて問題のない団体だと認識されると思った」などと話した。弁護側は、不遇な生い立ちが事件の動機に大きく影響していると撃ったえているが、検察側は生い立ちが量刑判断に影響すべきではないと主張。被告人質問は、来週以降もあと3回予定。
中国ロケット軍が公開した「もし、きょう戦争が起こったら」と題する動画。大陸間弾道ミサイルが発射される様子などが映し出されている。日本を名指しこそしていないものの日中関係の緊張の高まりが背景にあるものとみられる。きのう、トランプ大統領からの呼びかけで行われた日米首脳電話会談。トランプ大統領からは中国・習近平国家主席との電話会談の内容についても説明があったとのこと。米中首脳会談で習主席は中国への台湾復帰は戦後の国際秩序の重要な構成要素だと中国の原則的な立場を強調。アメリカが台湾問題に介入しないよう牽制する狙いがあるとみられる。
昨日、サッカーACLエリート大会による成都容城とサンフレッチェ広島の試合が中国で行われた。試合前に日本側からは球技場まで専用バスでの入退場を義務付けることや、中国側はいかなる違法・違反行為にも参加せず過激な発言をしないなど、両国からは注意事項が発表された。現地で取材した高田記者によると、警察官がスタジアムを取り囲み異様な雰囲気だったという。今夜は上海申花とヴィッセル神戸の試合が行われる。村上太輝夫は「成都という良い土地柄もあると思われる。」、佐藤千矢子は「市民は冷静で、政府は色々言うけど自分たちは自分たちという風に感じる。」などと話した。
日中関係については空の便にも影響が出ている。中国メディアによると12路線で全便が運休となっており、ブルームバーグ通信によると中国政府は中国の航空会社に対して2026年3月末まで日本行きの航空便を減便するよう指示している。中国人旅行客の訪日を絞り込み、日本への経済的威圧を強めている可能性がある。今朝の朝日新聞では「隔たる日中、乗り出す米」、読売新聞では「習氏、台湾問題を正当化」などと掲載している。村上太輝夫は「中国として韓国での会談の時に台湾問題できちんと言っておこうという狙い。」などと話した。
今月24日、米と中国の首脳による電話会談が約1時間行われた。習近平国家主席は歴史的な経緯を交えて日本を牽制した。会談後、トランプ大統領はSNSに「中国との関係はとても強固だ」とした上で、台湾問題については言及しなかった。会談の呼びかけについては、ウォール・ストリート・ジャーナルによると中国側からの呼びかけとしているが、中国の発表によると米側からの提案だとしている。
「それって実際どうなの会SP」「ニノなのに」「水曜日のダウンタウン」の番組宣伝。
「ザ・ロイヤルファミリー」の番組宣伝。
日米首脳電話会談が約25分間行われた。きのう未明、アメリカ側から電話会談の呼びかけがあり実現。会談内容は日米同盟の強化、インド太平洋地域が直面する情勢、最近の米中関係の状況など。佐藤氏は「トランプ訪日の成果が出た。「頭越しの米中連携」という最悪の状況は免れた」、村上氏は「習氏はトランプ氏に対し、中国の立場の正しさを強調し、台湾問題に釘を刺したのでは…」、立山北京支局長は「今年は戦後80年。アメリカ・中国は戦勝国、日本は敗戦国だという国際秩序を持ち出すことで、アメリカと日本の間に楔を打ち込もうとしている」と指摘。今月19日、傅聡国連大使が「台湾は中国の領土の一部だ。高市総理の発言は間違っており、非常に危険で中国の内政に粗暴に干渉するものだ」と批判。中央テレビによると、傅聡国連大使はグテーレス国連事務総長は書簡を送ったという。日本側は反省せず誤った発言の撤回を拒否している、戦後国際秩序を破壊し日本の侵略を受けたアジア諸国への公然たる挑発との内容。今月24日、山崎和之国連大使が台湾有事をめぐる日本の立場を示す書簡をグテーレス国連事務総長に送った事を明らかにした。内容としては武力攻撃がない場合でも日本が自衛権を行使するという中国側の主張は誤りと主張。さらに駐日中国大使館のXでは「旧敵国条項」を持ち出して日本を批判。旧敵国条項とは第2次世界大戦に連合国の敵国であった国々に対し安全保障理事会の許可がなくとも強制行動を取り得ることなどが記載されている条項。具体的な国名は明記されていないが、日本、ドイツ、イタリア、ハンガリー、ルーマニア、ブルガリア、フィンランドの7か国を指すものと考えられている。日本の外務省は旧敵国条項について反論している。村上氏は「歴史的な話を持ち出し、自らの正当化を図るとともに、日本の国際社会での地位を下げる狙いがある」、立山支局長は「日本が「軍国主義化」すると宣伝することでアジア諸国に対し、日本への警戒感を呼び起こさせ、周辺国との連携を強めようとしている」と指摘。
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中国とパイプのある公明党が助け舟を出す意向を見せているようだ。今月13日、高市総理の国会答弁を受け、存立危機事態に対する政府の見解について質問主意書を提出。質問主意書とは議員が議長を通じて内閣に質問する際の文書。内閣は文書で答弁して閣議決定される。斉藤鉄夫代表からの質問主意書の内容だが、高市総理の国会答弁を巡り、存立危機事態の認定基準に関する政府見解は完全に維持されているか？との質問に対し、政府が答弁書を閣議決定した。事態の個別具体的な状況に即して政府が全ての情報を総合的に判断する従来の立場を強調するとの内容になった。政府見解は完全に維持しており、見直しや再検討が必要と考えていないとのこと。きのうの閣議決定を受けての斉藤代表の評価は「存立危機事態の政府の見解が変わっていないことを確かめられた」。また、政府に対して「（日中関係について）誤解に基づく摩擦だ。公明のパイプは大いに使ってもらいたい」との呼びかけをした。佐藤氏は「公明党としては存在感をアピールした形。高市内閣にとって「政府見解に変更なし」と閣議決定し方針を示したことは中国や国際社会に今後、見解を説明する上で重要」と指摘。日中関係の雪解けについて村上氏は「来年の秋、中国で行われるAPECが日本にとってチャンスになる」等とコメント。