ひるおび 2026/08/10(月)11:55 の放送内容ページ2

出演者: 立川志らく八代英輝森朗山内あゆ江藤愛渡部峻南波雅俊長田麻衣吉村恵里子

どうして？

小中学校のプール授業に変化？

いまプールの授業が減ってきているという。授業が減っていることに保護者からは「仕方ない」や「泳ぐ経験があったほうが安心感はある」といった声が出ている。どうして学校のプール授業は減少傾向に変化しているのか。

水泳授業が減少

学校や園の「プールの授業」に変化はあった？という調査では4分の3以上がプールの授業に変化ありと回答した。街の声を聞くと「授業日数が少なすぎる」といった声などが聞かれた。

キーワード: 原宿（東京）学校や園の「プールの授業」に変化はありましたか？日本大学

小中学校のプール授業に変化？

クロールで25m以上泳げる6年生の割合は2010年の6年生の男女だとそれぞれ8割以上泳げていた。しかし2019年を境にぐっと減り、コロナ後の2023年では女子が46.2％、男子が54.3％だった。そこから少し回復し2025年、男子が57.3％、女子が47.6％となっているが過去の水準までは戻っていない。専門家は「特に小学4～6年生になると水に対する恐怖心も強くなってきたりするので、幼児期や1～2年生くらいまでに水に対する抵抗感をできるだけなくしていくことが必要。それをコロナ禍でできなかった世代が高学年になったときにいざ泳ぎを学習しようとしたところで水慣れに時間を取る。さらに授業時間も減っているので水に対して嫌だなというイメージがついてしまっている。スイミングスクールも光熱費が上がっているので会費を上げざるを得ない。するとスイミングスクールに通わせるのも躊躇する親御さんも多いのでは。」などと指摘した。水泳授業の回数が減っても小学校では「実施した」とういところが99％だった。中学校では「実施した」が76.6％、「実施していない」は20％あった。授業が減った原因1つ目は「猛暑」。熱中症の恐れがあるので授業自体を中止する。2つ目は「プールの老朽化」。プールを建て替えるのには多額の費用がかかる。3つ目は「教員の負担大」。水泳指導は難しくプールの維持管理も大変。「熱中症保険マニュアル」によると屋外プールでも熱中症リスクはある。水の中でも発汗・脱水症状になることがある。プールサイドはコンクリートのところが多く、日よけがないので炎天下で高温になる。また「熱中症警戒アラート」が出たらプールの授業を停止する学校も多くある。さらにゲリラ雷雨も増えていてますます授業継続のハードルは上がっている。いま多くあるプールは東京オリンピックに向けて1964年代に建てられたものが多いそう。このとき国からの補助金で各地の学校で次々とプールが作られることになった。プールの設置率を見ると、1963年にはたった14％だったが、8～9割普及になっていった。

キーワード: 東京オリンピック熱中症熱中症警戒アラート発汗脱水

「プールシェア」で教員の負担軽減

東京・大田区にある大森第五小学校では、子どもたちの熱中症を防ぐために、プールの授業を実施する上で指針となる気温と水温の基準を設定し、基準を超えた場合は原則中止にしている。去年は⚄回ほど中止したという。水質確認、安全管理、プール清掃まで基本的に教員が実施するため負担が大きくなっている。こうした問題を解決するため、大田区の一部小学校で、今年度から複数の学校がひとつの屋内プールを共同で使用するプールシェアを始めた。暑さにかかわらず授業を実施できる上、インストラクターを配置することで、教員の負担軽減にもつながる。大田区の小中学校は築年数の古いプールが多く、今後も使用するためには老朽化対策が必要。しかし最大5つの学校でプールシェアすることで、改修費用を1校あたり10億円余削減できるという。おととし、実験的に府営のプールを使ったモデル授業を実施。

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大田区では、プールシェア計画を進めている。拠点校に屋内プールを作り、1km圏内の小中学校がやってきてプール授業を行うというかたち。現在プールシェアには43校が参加。それ以外にも13校が民間プールを使用、区民プールを2校が使用している。既存のプールを使用しているのも18校あったが、日よけ対策をして使用している。検討中というのが12校となっている。野口さんは「実際には地方だとバスの運転手が足りないとか、そういった問題もある。今プールの話で進められているが、これから体育館のシェアだったり、グラウンドのシェアだったりと発展がみえるのでは」などと話した。既存のプールを維持管理する場合、大田区の場合だと17.1億円以上かかる。プールシェアにすると、拠点校に新しいプールを作り、インストラクターを雇って施設を利用すると考えても6.5億円なので、10億円以上のコストカットとなる。それ以外にもメリットとして、天候の影響がない、インストラクターによる適切な指導というのがある。立川さんは「水に慣れる必要性はあるので、シェアにして1年中やって、授業は自由参加にすればよいのでは」などと話した。今年度から葛飾区で28校の小学校でプールシェアを実施。石川・小松市は今年度から小学校9校が民間プールを活用。また福岡・太宰府市では小学校7校が民間プールを活用。屋外プールを解体し、学童保育所を整備予定。今後の課題として野口さんは「時間調整、施設まで移動する際の安全確保、指導者不足」の3点を挙げた。

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“命を守る授業”維持していくには

学校自体をプールを持たずにプールシェアをしていくなかで、民間の力を借りるという提案もある。スポーツクラブのルネサンスは6年前から民間委託を開始。2025年には全国135校の水泳授業を受託・指導している。吉成さんは「屋内プールなら年間を通して水泳授業が可能。学校の先生たちとコミュニケーションをとって各学校やクラスの目指す教育に合わせたサポートをしていきたい」と話していた。今後の水泳授業について、野口さんは「水泳授業は継続させるべき。防災意識の向上も期待できるため多様な水難事故に対応できるスキルを身につけられることが理想」としている。一昔前は浮いて待てと言われていたが、今推奨されているのはイカ泳ぎ。顔は出して手足は水の中にある状態。足は平泳ぎと同じカエルの足。イカ泳ぎは海外ではエレメンタリーバックストロークといわれ、水難事故予防で使われているという。