- 出演者
- カズレーザー（メイプル超合金） 岩田絵里奈 長谷川忍（シソンヌ） 森泉 小倉優子 こがけん オカリナ（おかずクラブ） 許豊凡（INI） 武藤十夢
トランプショックからお金を守り抜け！カリスマ投資家テスタ禁断の株メソッド。さらに、高校で投資用語！？”投資部”驚きの実態！
トランプ関税と、株価の上下について専門家3人が解説。トランプショックが起こり、テスタ自身も日本株を減らし、アメリカ株を買ったという。役立つメソッドは「連想ゲーム」。最近のニュースから激動の2025年、上がった株・下がった株の「連想ゲーム」を紐解いていく。
専門家・テスタが2025年ニュースから上がった株・下がった株の「連想ゲーム」を解説。寒波到来による大雪では、暖房器具の需要が増え、燃料会社の株価が上がった。電源切断による停電で発電機メーカーの株価も上昇。更にその先を連想ゲーム。テスタの答えは、大雪で家で食事をするとゴミが増えるため、ゴミ袋製造メーカーの株価が上がるという。人より先に低い株価で購入することで利益を最大化するのがテスタ流。
万博は未来を映す鏡で、何が流行るか連想できれば一攫千金のチャンスとのこと。テスタは初日から視察に行ったという。テスタのお金の嗅覚が反応したのは「火星の石」。ここから連想したのは、火星関連の銘柄として宇宙ベンチャー企業「ispace」。月面探査の認可が降りたことで株価が上昇したとのこと。また、テスタが万博で一番興味を持ったのは「動く人工心臓」だった。その他、お宝株を連想する展示は「人間洗濯機」。これで連想出来るのは、人間洗濯機の需要が高まると、装置内に香りを充満させリラックス効果を倍増させる、アロマ業界の株価が上がると連想した。新技術の誕生はビジネスチャンス、日々のニュースから一歩先の未来を先読みすべしとのこと。
2月の花粉の本格飛散開始のニュースを受けて、マスクの製造会社や空調家電メーカーの株価が上昇。花粉症とは関係なさそうな業種の株価が上昇した、それは「日清オイリオ」と「白洋舎」だった。
インフラの事故や老朽化が社会問題となり、1年間で起こった道路陥没は約2600件。下水道管メーカーやメンテナンス会社の株価が上昇したが、それ以外で株価が上がった会社を連想ゲーム。テスタの答えは、「ドローン」。ドローンビジネスの市場の上昇について、大槻先生も解説した。
世界中の株価に大打撃を与えたトランプ氏の相互関税。トランプの真の狙いはどこにあるのか、大槻先生が解説。トランプ大統領が相互関税を推し進める理由は2つ。関税を引き上げ輸入を減らし輸出を増やすことで貿易赤字を解消。その後、関税で税収が増えていると議会を説得し減税を行って、来年の中間選挙の支持を獲得することを狙っているとのこと。
トランプショックで上がった株、下がった株をテスタが解説。トランプショックにより、自動車メーカーや半導体メーカーなど日本の輸出産業の株価は大打撃を受けた。そんな中で、輸出産業にも関わらず株価が上がっている企業があるという。
輸出産業にも関わらず、関税の影響を受けずに株価が上がり続けている業界とは「東宝」。昨年10月東宝は、アメリカ配給会社を買収している。映画やアニメは知的財産権のため原則として関税はかけられないとのこと。日本のエンタメ産業の輸出額は5兆8000億円。中でも、アメリカで社会現象を起こし、株価にも影響を与えたのが日本舞台のドラマ「SHOGUN 将軍」。また、SHOGUNブームをきっかけに上昇したのがゲームソフト開発会社の「コーエーテクモホールディングス」の株価。海外の売り上げ比率は約65％もあるという。
トランプショックでテスタはどう立ち回ったのか。いち早く次の下落に気付き、投資額を減らしておいたために大損害を受けることは免れたという。また、大きく下がった時に「どう改善される？」「いつ片付く？」と考える人が多いが、テスタはさらなるショックを考えると話した。
日本とアメリカの関税交渉のシナリオとは。アメリカ政府の要望の予想は、「アメリカ製品への消費減税」「防衛費増加」「消費税 減税or撤廃」。レジのシステムを入れ替える必要が出てきたりと企業に負担が発生する。また、アメリカが業界ごとに違う関税率を求めた場合、生活に影響が出る要注意の業界があるという。それが「半導体」。電子機器の製造コストが上がり、値段に影響が出る。iPhoneが30万円に値上がりするとも言われているという。
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円高でも株価上昇が期待できる企業は「ニトリ」や「100円ショップ」。輸入コストダウンの恩恵で株価は上昇傾向にあるという。株価が動く大きなトレンドは、「自社株買い」。自社株買いが流行った理由について、テスタが解説した。
2022年4月高校で金融教育の拡充が話題になった。専門家・塚本さんが子どもの金融教育について解説。日本の金融リテラシーは世界的に見ても特に低く、福利や分散投資への理解も極端に低いというデータも。アメリカでは10歳頃から投資や福利を学び、英でも中学生からの金融教育が義務化されている。
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投資部があるのは、2023年創立の仙台育英学園・沖縄高等学校。部員は17名、活動は週1回。証券会社による勉強会など本格的に株の知識を学んでいる。
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全国に広がる高校の投資部の実態とは。この日はタブレットで株価をチェック。金融用語が飛び交う部室。学校からの資金「200万円」で実際に投資。購入するのは日本企業の株に限定しているため、銘柄を決める際はその理由を他の部員にプレゼンし、過半数の同意を得ることが必要となる。今年度は資金が300万円に増額され、グループごとに投資先を検討中。投資した株式は年度末までに売却。利益は地元企業や地震があったタイへの寄付を予定しているとのこと。
専門家・塚本さんによると「小学生から投資していい」とのこと。投資で社会に関心をもたせるきっかけにすると良いのではという。また、お金の知識がないためにダマされることにつながる場合もあるため、勉強することは大事だとのこと。実際にお金教育を行う家庭を取材。のり家では毎月家族でお金会議を開催、両親の給料や運用資産・ポイントなどの収入から、家賃・光熱費・保険料の出費など家計収支を包み隠さず伝え黒字にするために家族で徹底議論している。
金融教育を行うのりさん一家。中学3年生の長男は、金利1％で14万6201円を借り、毎年2万円ずつ両親に返済しているという。子どもに金利付きでお金を貸す狙いは、大人になってお金を借りる経験をする時のために、今のうちに金利を考えるきっかけを作って起きたかった。のりさん本人が20代の時に借金をしてパチンコをしていた経験があり、自分のようにはなってほしくないと考え金融リテラシーを教えているとのこと。
「カズレーザーと学ぶ。」次回予告。
「news zero」の番組宣伝。「嵐」来年春ごろ活動終了へ。
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