- 出演者
- 野上慎平 坪井直樹 依田司 林修 山本雪乃 春山誉賜弥 住田紗里 斎藤ちはる 森千晴 武隈光希 荒井理咲子 三山賀子 舩橋沙貴
投げては、先発の山本由伸が変化球は低めに、ストレートは高めに。7回をわずか3安打に抑え、8奪三振1失点。前半戦で早くもメジャー自己最多の8勝目。山本由伸投手について、オールスターでナ・リーグの監督を務めるドジャース・ロバーツ監督が「オールスターのメンバーに入るべきだ」と絶賛した。
カブス・鈴木誠也選手は、1点リードの6回、甘く入ったカーブを捉え23号ソロホームラン。2試合ぶりの一発で、自身の持つ日本人右打者のホームラン記録を更新した。打点も70に達し、打点王争いもリーグ単独トップに浮上。去年大谷選手が記録した日本人最多130打点を上回るペース。
1日上院で可決されたのは、トランプ大統領肝いりの減税法案。共和党から3人が造反する中、かろうじて可決された。法案が成立すれば莫大な財源が必要となるが、世界からの関税収入が解決策の1つだと専門家は指摘する。
日本時間のきのう深夜、SNSに「ベトナムと関税協議で合意しました」と投稿したトランプ大統領。ベトナムに対する相互関税率は46％としていたが、20％の関税にする変わりにベトナムはアメリカ製品の関税をゼロにするという。トランプ政権が定めた相互関税上乗せ分の一時停止期間が来週9日に迫る中、日米の関税協議は後回しにされそうな状況になってきた。
天皇皇后両陛下は、日曜日から国賓としてモンゴルを訪問される。皇太子時代の2007年にもモンゴルを訪問されている陛下。今回は2度目になるが、両陛下揃っての訪問は初めて。8日間の日程で、大統領夫妻が主催する晩餐会に出席されるほか、第2次大戦後の抑留中に亡くなった日本人の慰霊碑も訪れる予定。
日曜日から国賓としてモンゴルを訪問される天皇皇后両陛下。今回の訪問で陛下が思いを寄せられていることの1つが第2次大戦後の抑留中に死亡した日本人の慰霊。両陛下は、日本式の教育を取り入れているモンゴルの学校も視察される予定。
総務省の調査では、65歳以上の日常生活にかかる費用は、夫婦のみの世帯でおよそ25万6000円、単身世帯で15万円ほど。年金だけでは十分とはいえない状況。65歳以上の就業者数はおよそ930万人、4人に1人が働いている計算。シニア世代の新しい働き方、いわゆる“レンタルおばあちゃん”を提供している会社がある。日々の面倒くさいことや困ったことに対応してくれるこの会社には、60代以上のシニア部門があり、最高齢は94歳、およそ100人が在籍している。3年前に登録した小野田さん（70）、大学レポート作成のためおばあちゃん世代の意見が聞きたいという依頼を受けて相談に乗っていた。
東京・六本木の中継映像を背景に気象情報を伝えた。
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- 六本木（東京）
山梨県山梨市のピーチ専科ヤマシタから中継をした。ピーチ専科ヤマシタでは、先月20日から収穫が始まり、51品種を栽培している。直売所に併設している“農家カフェ”では旬の桃を味わうことができる。
気象情報を伝えた。午前3時、台風3号が発生した。本州への直接の影響はないが、週末から週明け、太平洋側には高波やうねりが届く見込み。
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- 台風3号
日本製鉄・橋本会長らが総理官邸を訪れ、感謝を述べた。石破総理は「これから先の日米関係のモデルケースになり得るもの」と話した。橋本会長は「日米協力のあり方として製造業の連携という一つの形を実現したい」と述べた。
日本、アメリカ、オーストラリア、インドの4か国の枠組み「クアッド」の外相は、レアアースなど重要鉱物調達の安定化に向け、供給網の構築などで協力する新たな枠組みを立ち上げることで合意した。レアアースは中国が世界の生産量の大半を占めていて、4月の輸出規制強化を念頭に中国からの輸入依存度を下げる狙いがあるとみられる。
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- ワシントン（アメリカ）中国岩屋毅
今年からコメを増産する政府の方針を受けて、きのう青森県知事は生産者らと農林水産省を訪れ、小泉農林水産大臣と意見を交わした。青森県の宮下知事は、今年産は2万5000トンの増産を予定していて、来年産は1万2000トンの増産に向けた準備を進めていることを報告した。農林水産省によると、主食米の作付面積は、全国で過去5年間で最大の133万4000ヘクタールになる見通し。
農林水産省は、コメの卸売業者らに精米作業の余力について調査した。回答のあった事業者がもつ精米ラインのうち、全体のおよそ4割が「50％以上精米作業の余力がある」と回答した。合わせると1日あたりおよそ1万トンの精米作業が可能だという。農林水産省は、「精米余力がある」と回答した事業者の一部も公表し、備蓄米を買った小売りや外食事業者などから相談があれば紹介することもできるという。
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- 農林水産省
イギリス王室は、2027年までに王室専用列車を廃止すると明らかにした。王室専用の車両は、19世紀に初めて製造され、現在は1977年～1987年に製造された9両が運用されている。去年3月からの1年間で専用列車の利用は2回だけで、今年2月に2日間運行した際の費用はおよそ884万円だった。維持費や使用頻度などを考慮した結果、廃止されることになったという。
アメリカ・ルビオ国務長官は、対外援助を行うUSAID国際開発庁の事業を7月1日付で正式に停止すると発表した。今後アメリカの対外援助は、国務省によって管理され、トランプ政権の政策に合致しアメリカの利益を増進するものへ行われると強調している。
今週月曜日時点のレギュラーガソリンの全国平均価格は、前の週から1．4円あがり1リットルあたり174．2円だった。2週連続の値上がり。不安定な中東情勢を受けて、原油価格が上昇した。来週は、全国的に価格はほぼ横ばいとなる見込み。
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- 資源エネルギー庁
今年1月から6月までに日本企業が関わったM＆A（企業の合併や買収）の件数は、過去最多の2509件だった。金額は20兆7173億円で、これまで最高だった2018年の19兆6800億円を7年ぶりに上回った。最も金額が高かったのは、トヨタグループによる豊田自動織機の買収で4兆6840億円だった。ついで、ソフトバンクグループによるアメリカの「オープンAI」への出資が4兆4856億円だった。
トライアルHDは、スーパー大手「西友」の全株式をおよそ3800億円で取得し、完全子会社化した。九州地方を中心にディスカウントストアを展開するトライアルは、首都圏に店舗網を持つ西友を傘下に収めることで事業規模の拡大を図る。西友の社長には、トライアルカンパニー・楢木野仁司会長が就任した。
トランプ大統領が日本への関税を30％か35％にすると発言し、寄り付きから大きく値を下げたきのうの日経平均株価。一時下げ幅が500円を超える場面もあった。終値は前の日より223円安い3万9762円だった。市場は、日本時間の今夜に発表されるアメリカの雇用統計に注目している。