- 出演者
- 坪井直樹 佐々木亮太 角澤照治 依田司 山本雪乃 斎藤ちはる 佐藤ちひろ 田原萌々 今井春花 佐々木若葉 入江あんな
りそなグループB.LEAGUE。川崎・篠山竜青のパスからエマニュエル・テリーのダンクを紹介した。群馬87-64川崎。
明治安田Jリーグ。福岡・見木友哉がシュートフェイントからゴール。福岡1-0長崎。
プロ野球からナイスキャッチ3連発。西武2x-1ロッテでのロッテ・藤原恭大、西武・滝澤夏央のスーパーキャッチを紹介した。楽天4-0オリックスでは球団スタッフがゴミをキャッチした。
アメリカとイランの協議が合意に至らなかったことを受けてアメリカ・トランプ大統領は「アメリカ海軍がホルムズ海峡を封鎖する」と自身のSNSで明らかにした。イランによって事実上封鎖されているホルムズ海峡を今度はアメリカが封鎖するという。トランプ氏は「ある時点であらゆる船舶が海峡に入り出られるようになる」とも主張している。三者協議の結果を受けて怒るトランプ氏。
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アメリカとイランの直接協議。アメリカ・バンス副大統領は「イランが我々の条件を受け入れようとする状況には至らなかった」、イラン・バガイ報道官は「今回の交渉でいくつかの新たな課題が追加された。ホルムズ海峡などが一例」などと述べた。その後に飛び出したアメリカによるホルムズ海峡封鎖宣言。トランプ大統領はFOXニュースの電話インタビューで「通過できる船はすべてかあるいはゼロか」、イランのエネルギー施設への攻撃について「半日でイランを壊滅させることができるがそのような事態は避けたい」などと述べた。
和食を支える「だし」文化を支える昆布は近年、海水温上昇の影響などから供給量が減っている。養殖こんぶの平均入札価格（1等）も年々上昇している（2022年3840円→2025年6188円）。京料理にも使われる高級品・利尻昆布のオーナーになれる事業が注目されている。利尻富士町産業振興課・岩垣みなみ主事は「利尻島の代表的な水産品である利尻昆布の付加価値を高めて昆布の魅力を全国に広めたいとの思いから利尻昆布株主事業を開始した」と話す。利尻島は北海道稚内から約50kmの場所にあり、利尻山がシンボルでウニや昆布などの漁業や観光業が盛んな島。利尻富士町は昆布15本ほどが収穫できるロープおよそ1mを1株として株主になれる制度を開始。1株2万円で株主になると約1.7kgの利尻昆布が自宅に届く。今年は150株分を募集したところ応募が361株あったため、急きょ募集を200株に増やし抽選で株主を決定した。届く昆布の価格は直売所の価格とほぼ同じだが、市販では切り落とされる部位もついている。株主には昆布の生育状況・収穫情報が報告され、10月下旬ごろに自宅に届く。昆布干し作業に参加できる特典もある。レシピを載せたパンフレットも届く。
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東京・六本木の映像とともに気象情報を伝えた。
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- 六本木（東京）
埼玉・秩父市「羊山公園」から中継。武甲山の麓にある羊山公園では芝桜が見頃を迎えている。芝桜まつりは来月6日まで。
関東地方の気象情報を伝えた。
きのう、佐賀県吉野ヶ里町選挙の投開票がお行われた。元課長へのパワハラ行為が第三者委員会に認定された現職町長・伊東健吾が3期目の当選。伊東氏は「パワハラはここで卒業」と発言。
きのう、佐賀・有田町長選挙が行われた。無所属・鷲尾佳英氏が初当選した。現職で3期目を目指した松尾佳昭氏は出張先の宴席で接客していた女性へのセクハラ問題で辞意を表明したが撤回し出馬した。松尾は「私の失敗がこの結果につながったのかとひしひしと感じている」とコメント。
きのう、赤沢亮正経済産業大臣が報道番組（NHK）に出演した。中東情勢の緊迫化によるエネルギーの節約要請について「日本国民は真面目に政府の言うことを聞いてくれる国民性がある。ピンチ、危ないという方向のメッセージは本当に注意して出さないといけない」と述べた。義務・規制の手法ではなく“お得情報”を積極的に提供していく考え（エコドライブなど）。赤沢大臣は当面の石油の必要量は確保出来ていると改めて強調した。
きのう、東京都内で自民党大会が開催された。鈴木俊一幹事長は「毎年党大会に出ているが選挙に負けた後の党大会と勝った後の党大会では明らかに雰囲気が違う。政策実現に全力で取り組んでいかなければいけない」「（参議院では依然として議席が少数だがとの問いに）政権基盤安定のためにさらなる協力を、連立という形で整えるという思いもある」とコメント。鈴木幹事長は「当面は政策ごとに協力していただきながら過半数をクリアする」とも強調した。
ハンガリーの総選挙でオルバン首相率いる与党が敗北、16年ぶりの政権交代となる。ハンガリーでは16年間、ロシア寄りで「自国第一主義」のオルバン氏が首相を務め、ウクライナ支援などをめぐりEUの方針にたびたび反対してきた。総選挙ではEUとの関係修復を訴える新興政党「ティサ」（マジャル党首）が票を伸ばし、全議席の3分の2を獲得すると予測されている（開票率約85％）。オルバン氏は敗北を認め「野党として国を支える」とコメント。
中国国営の新華社通信によると、中国共産党はきのう、台湾に対する10項目の優遇策を発表した。先週金曜日に行われた中国共産党の習近平総書記と台湾の最大野党国民党の鄭麗文主席との会談を踏まえたもので、台湾の農水産物の輸入促進や台湾への個人旅行の再開推進などを盛り込んでいる。台湾のドラマやアニメといった映像作品も一定の基準を満たすものは、中国本土での放映を許可する。本土との連携を重視する鄭氏を後押しし、台湾の頼清徳政権を揺さぶる狙いがあるとみられる。
静岡県にある陸上自衛隊東富士演習場では、来月アメリカ軍が国道を封鎖して射撃訓練を行う計画を予定している。地元自治体は去年の訓練を今回限りとして受け入れていて、新たな訓練の計画に反発している。おととい行われた地元自治体のトップらとの会談では、小泉防衛大臣から訓練の具体的な回数や理由が説明されたほか、住民の間で高まっている「基地が狙われる」という不安についても言及があったという。地元は、来週月曜日の協議で訓練を受け入れるかどうかを決める見通し。
朝日新聞によると、国産AIの開発を目指し、ソフトバンクやNEC、ソニーグループ、ホンダが中心となって新会社を設立したことがわかった。新会社の名前は「日本AI基盤モデル開発」で、社長にはソフトバンクの幹部が就いたという。独自の生成AI技術をもつソフトバンクとNECがAIの基盤開発を担い、ホンダやソニーなどが自社製品やサービスへ活用する。開発したAIは、出資企業以外の日本企業にも広く開放し、将来的にはロボットを動かすAIも手掛けるという。
帝国データバンクによると、銭湯市場全体の昨年度の売上は、サウナブームを追い風に前年度からおよそ5％増え、コロナ禍以降最高の1200億円前後となることがわかった。ただ、利益は全体で27億円前後にとどまり、前年度から半減する見通し。ドリンクやタオルなどの仕入れ価格が値上がりしたほか、経費の大部分を占めるボイラー重油価格の上昇ペースが売上高の伸びを上回り、利益を大きくひっ迫した。
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集まったおよそ20人のバイヤーが鋭い眼差しを向けるのは、“泳ぐ宝石”ニシキゴイ。発祥の地とされる新潟県小千谷市では、ニシキゴイの初競りが春の風物詩となっている。海外からの需要も高まり、新潟県のニシキゴイの輸出額は2024年度には39億円を記録していて、新潟県産の農林水産物の中でトップ。ただ、緊迫する中東情勢に不安が高まっている。
和牛やブリ、お茶の生産量で全国トップの鹿児島県。農産物などの販路を拡大するため、塩田知事が先週木曜日からアメリカを訪れている。2024年度の農林水産物の輸出額およそ470億円のうちアメリカはその半分を占めている。これまでカリフォルニア州など西海岸でトップセールスを行ってきたが、今回向かったのは南部テキサス州のヒューストン。石油、ガスなどのエネルギー産業だけでなくITや航空宇宙などさまざまな産業が発展して人口が増えている地域で、日本食材の市場拡大が期待されている。