シカゴを本拠地とするホワイトソックスとカブスが対戦。カブスの鈴木誠也と再会したホワイトソックスの村上宗隆は16号と17号の2連続ホームランを放った。

ホワイトソックスの村上宗隆はきのうのジャイアンツ戦で満塁のチャンスでタイムリーを放った。

村上宗隆が所属しているホワイトソックスは去年まで3年連続100敗以上しているチームだったが、今シーズンはここまで26勝24敗と勝ち越している。上原浩治は「間違いなく効果はあると思う。メジャーはオールスター明けが勝負。100敗するとチームの雰囲気が沈むけど、今回は勝ち越しているので雰囲気はいいと思う。村上はチームの中もムードメーカーになっている。」とコメントした。寺田飛鳥は夫と子供がヤクルトファンということで「ホームランダービーで見てみたい。」と話していた。

皇居前の中継映像を背景に気象情報を伝えた。

大勢の企業トップを引き連れて中国を訪れたトランプ大統領。訪中前、企業の株を取引していたことが批判された。北京市内の人気観光地ではエヌビディアのジェイスン・フアンCEOに注目が集まった。台湾生のアメリカ人だが、市民と気さくに触れ合っていた。先週の米中首脳会談ではトランプ大統領に同行する形でフアンCEOの他にもアップル、テスラ、ボーイングなどのトップが北京を訪れた。首脳会談を終えたトランプ大統領は「（中国と）ボーイング機200機以上を契約し将来的に750機まで拡大する約束をした。実現すれば市場最大の発注になる」と述べていた。訪中前、トランプ大統領はボーイング株を少なくとも1億6000万円分、エヌビディア株を少なくとも2億8000万円分を購入していたことが判明した。今年1～3月でトランプ大統領は証券取引3700件以上、総額350億円以上、会談に同行したほとんどの企業の株式を売買していた。大統領の証券取引は禁止されていないが、立場を利用して私腹を肥やしたのではないかという声が上がる。さらに権力の濫用ではと批判が上がったのは、月曜日に発表された不当捜査に対する“被害者補償基金”。司法省が2800億円を前政権の被害者救済に充当するとしたが、2021年、トランプ氏の支持者が暴徒化し連邦議事堂を襲撃した事件に関与した支持者らに基金が使われる可能性がある。支持者に税金で“報償金”を配るようなものだと野党は非難している。トランプ氏をめぐって「王のように振る舞っている」といった批判が起きている。共和党議員には忠誠を求め、異論を唱える議員に“報復”。党内予備選に刺客を擁立した。予備選で敗北したトーマス・マッシー下院議員は“議会が大統領の横暴を止めるべき”と訴えた。建国250周年となる今年は肖像画入りの限定パスポートや記念コインを発行。憲法が禁じている3期目を目指すような発言もしている。

水曜日、沿岸警備隊士官学校の卒業式でトランプ大統領は祝辞を述べ、3期目を目指すことをほのめかした。アメリカ合衆国憲法では大統領の任期は2期までと規定がある。3月には全米50州で「王様はいらない」とデモが発生。上智大学・前嶋教授は、トランプ氏の支持層は（1）キリスト教福音派、（2）ビジネス派、（3）MAGA怒れる白人たち。MAGAが割れているように見えるがわずかだという。前嶋教授は「数％が選挙の命運を決めている」などと指摘した。秋には中間選挙を控えている。

薮中は「本人はキングのようなつもり。今年2月、最高裁がトランプ自慢の関税を違法だと言った。非常に良いことだったと思う」、佐藤は「日本にとって今大事なのは台湾情勢。米中首脳会談後に台湾問題を取引に使うような発言をしていて、非常に危うい。中間選挙のあとの11月、12月がポイント。日本外交の真骨頂が問われる」、みたらし加奈は「人って不安だったり格差が大きくなればなるほどシンプルな答えをもつリーダーに惹かれやすくなる。日米同盟ってトランプさんと結んだわけではない。日本の民主主義が引っ張られ過ぎないように私たちも監視していく必要があると思う」などとコメントした。

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松原は「議会の乱入事件の当事者にお金を配れば中間選挙に向けてさらなる暴力を引き起こしかねない。次々と国を私物化するようなことをしても共和党の8割はまだトランプ支持者」、「他人事じゃないと思う。このままじゃ第2第3のトランプ氏が生まれることもあり得る」などとコメントした。

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