- 出演者
- 八木麻紗子 島本真衣 大下容子 吉永みち子 斎藤康貴 末延吉正 山崎弘喜 浦林凜
FIFAワールドカップ2026。後半終了間際にブラジルの逆転ゴールを許し日本のワールドカップが幕を閉じた。森保監督は「今は悔しいがさらに力をつけられるように結果を受け入れたい」と語った。
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日本がW杯でブラジルと対戦したのは20年前、2006年ドイツ大会。中田英寿選手や中村俊輔選手らが率いる日本は勝利を期待されていたが、日本1-4ブラジルの大敗。中村俊輔さんは今大会、コーチとして日本代表に戻ってきた。過去3回W杯でキャプテンを務めた長谷部誠コーチ。さらにW杯フランス大会で10番を背負った司令塔・名波浩コーチも。往年の名プレーヤーが集結した。レジェンドを集めた理由は、監督いらずのチームづくり。監督主導からメンバー・スタッフ主体へと方針を変えた。グループステージを無敗で突破。W杯日本歴代最多の1試合4得点を獲得。ブラジルの壁は厚かったが、今回、日本が積み上げてきたものは今後の礎となっていく。目標はただ1つ、世界一。
W杯で日本代表は敗れはしたが感動を与えてくれた。佐野海舟は「チームの結果が自分の得点なんかよりすべてなので悔しい」、鈴木彩艶は「ゴールのところを防ぎきれなかったところは受け止めなければならない。まだまだ強くならなければいけない」などとコメント。その他、森保一監督、サッカーブラジル代表・アンチェロッティ監督のコメントを紹介。
アメリカテキサス州ヒューストンより中継で伝える。W杯で日本はブラジル相手に惜敗。ブラジルから日本が先制ゴール、ブラジルの同点ゴール、ブラジルの逆転ゴールを紹介。
W杯で日本がブラジル相手に惜敗。サッカー元日本代表の中山雅史は「確実にグループステージを突破できる力はついてきている。一歩一歩決勝トーナメントで戦う強さを養っていくしかない」とコメント。ブラジル2-1日本。得点者は前半29分に佐野海舟、後半11分にカゼミーロ、後半アディショナルタイムにマルティネッリ。
衆議院の議員定数を削減する法案がきのう、野党欠席のまま与党が審議入りを強行した。国会の会期末まで3週間を切る中、野党は反発を強め、全ての国会審議を拒否している。野党の怒りを増幅しているのは、高市総理の陣営が自民党総裁選などで、他の候補を中傷した動画を作成したと報じられた問題。
総理公邸前で自民党・有村治子総務会長は「国会会期末で重要法案を抱えておりますので賛否両論がある政策もしっかりと成立までこぎ着けていきたいとの話もあった」と話した。先週自民党総務会のメンバーと夕食をし残る法案の成立に全力をあげる考えを共有したという高市総理。しかしその重要法案の審議を行う国会は衆参両院で膠着する異例の事態に。自民党総裁選などで他の候補を中傷した動画を作成したと報じられた問題をめぐり高市総理の答弁回避ともとれる発言に与野党の対立が強まった。きのう審議入りしたのは衆議院議員の定数を削減する法案。中道改革連合・重徳和彦国対委員長は「（定数削減について）与党のみの案を審議するそれを与党のみの出席で与党のみの賛成で採決で成立させようとするのであれば国会・立法府そのものが道を誤ることになる」と話した。野党は審議入りしないよう要請していたが政治改革に関する特別委員会で与党の委員長が職権で決定した。中道改革連合・重徳国対委員長は「国会軽視そのもので自民党が自浄作用がないというか」と述べた。衆参の野党11会派はきのう予算委員会の集中審議を求めること、定数削減法案の採決に反対すること等で一致。国会が膠着し残る法案成立に暗雲が立ち込めている。
共同通信社編集委員兼論説委員・久江雅彦氏が解説。国会の会期末まで3週間を切った。自民党・小林鷹之政調会長はきのう「国会終盤戦に入っているが重要法案が残っている、国会はやや緊迫した状況だが法案を1本でも多く通していけるよう努力していきたい」と話した。今国会の会期末は来月17日。政府提出の63法案のうち16法案が決着していない。政府与党が成立を目指す主な法案は衆院議員定数削減法案、「副首都」構想関連法案。野党は衆参両院で審議を拒否する方針。今後提出される皇室典範改正案にも影響があるとみられている。共同通信は（おととい）中傷動画作成疑惑を巡っては野党は集中審議と参考人招致を再三要求しているがこれをはねつける自民に対し態度を硬化させたと報じている。久江氏は「ポイントは参議院で自民党と維新で過半数を割っているということ。維新は高市親衛隊のようになっている。実態は高市さんプラスそれを支援する維新vs麻生さんプラス国民民主という構図になっている。重要法案のなかで国民民主も麻生さんも皇室典範を優先してやろうという話だったが先週から「衆院議員定数削減法案」「副首都構想関連法案」が先だと維新が言ってそれを自民党がよしとしてしまった」。中傷動画作成疑惑を巡って高市総理の対応については「高市さんは自民党参院議員会長・松山さん会ったときも応じないと言っている、あすインドに行ってモディ首相との会談に向かう。「衆院議員定数削減法案」「副首都構想関連法案」が野党も出席せずに通る異例の事態となる可能性がある」。「衆院議員定数削減法案」がきのう野党の合意なしに審議入りした。定数465議席から1割削減するというもの。衆議院の協議会で1年以内に結論が得られなかった場合、比例代表のみ45議席削減。中小政党に大きな影響か。与党・自民党81→64（21％減）、維新13→11（15％減）。野党・参政14→7（50％減）、共産党4→2（50％減）。参政党・神谷代表は「多様な民意を反映するために小選挙区と並行でやっている」、国民・玉木代表は「なぜ比例だけ45議席削るようになったのか計算上自民・維新に有利になっている」と話している。25日に都内の日本料理店で自民・麻生氏、鈴木氏、萩生田氏、国民・玉木代表、榛葉幹事長、古川代表代行が約2時間にわたり会食。連立拡大や重要法案での協力などについて意見交換したとみられている。自民党幹部は「国民民主党も連立に加わってもらうことが大切」と度々発信するなど秋波を送っている。一方で国民・玉木代表は「笑顔でパンチされている感じ、連携するのであれば我々の意見にも耳を傾けていただきたい」と話している。久江氏は「2時間の会食では皇室典範を先にやろうという話だったがまさにきょうから審議入りして野党がいないなか「衆院議員定数削減法案」、あすには「副首都構想関連法案」つまり維新のほうが優先するほうに高市さんが乗ってそれを進めている状況。背景には国民民主をなんとか引き寄せたいという麻生さんと維新に恩義がある連立合意もあるよねという高市さんの水面下での乱闘が繰り広げられている」。末延吉正は「いまみんなが欲しいのは物価対策とか」と話した。食料品の消費税についてP（ペンディング）と保留とした財源はどうなるのか。
高市総理の肝いり政策のひとつ飲食料品の消費税減税などを話し合う国民会議実務者会議で共同通信によると自民党が目標としていた今月中のとりまとめを見送る方針がきのうわかった。このとりまとめについて24日に行われた実務者会議のなかである文字が物議を醸した。自民党・小野寺五典税調会長は「財源については「P」となっております」と話した。「P」はペンディング（保留）。減税の財源（約9兆円/2年間）をどう捻出するのか。財源論なき取りまとめ案に国民民主党・古川元久税調会長は「我々としてはこれを了とすることはできない、検討はする」と話した。26日の国民会議実務者会議で改めて財源について議論。
飲食料品の消費税1％への引き下げで必要な財源は約9兆円/2年間。24日の国民会議の実務者会議で財源について保留を意味する「P」が物議を醸した。その2日後の会議で改めて財源について内容が示された。自民党・小野寺五典税調会長は「市場の信任を損なうことのないよう赤字国債に頼らない」と述べるも財源や具体策は示されなかった。野党は事実上の先送りとして猛反発している。国民民主党・古川元久税調会長は「歳入歳出あらゆる見直し通じて確保するこれで財源と言うならいくらでも財源は出てくる。これで財源と言えるのか本当にびっくりした」、中道改革連合・赤羽一嘉代表は「相当もう切り込んでいますからそんな余力はないのではないかと」、チームみらい・古川あおい政調会長は「かなり抽象的な記載であるなと。やると決めてしまったらでも財源が見つかりませんとなった時にじゃあどうするのかやめるのか」、自民党・大岡敏孝元環境副大臣は「減税をした方が国民にうけるとかそんな理由だけで（税を）上げたり下げたりすると本当に社会に混乱をきたすことになると思う私は反対している」と話した。自民党の閣僚経験者も「インフレ加速の要因にしかならない2年後に8％に戻すと政権を失う」「財政が本当に大丈夫なのかと心配だ財政の信用を失えば非常に副作用が大きい」との声も。
消費税「実質ゼロ」の行方について。高市総理は22日「飲食料品にかかる消費税の「実質ゼロ」を実現すると報告を受けている」と明かした。飲食料品の消費税率中間とりまとめ案では来年4月から2年間に限り消費税1％にする。中低所得者には1％分相当を給付し「実質消費税ゼロ」に。給付の対象は現役で働く中低所得者。給付の対象外となる人は年収106万円を下回るなど一定の給与収入がない人や年収540万円以上など一定の収入がある人を検討。日本経済新聞によると食料品の消費税率を1％に下げても効果は1年ちょっとで失われる見通し。原材料高や人手不足を背景に価格転嫁の動きは続き減税による価格の押し下げ効果を相殺すると報じている。帝国データバンクによると去年値上げされた飲食料品は計2万609品目（前年から65％増）。今年も2万品目台の値上げの可能性がある。海外では減税効果が薄かった例もある。2009年フランスでの付加価値税の税率は19.6％→5.5％に引き下げ1年後の値下がり率は平均0.7％程度に相殺されてしまった。入江氏は「Pとするのは国家権力、日本政府として無責任」。吉永みち子は「政治資金をもっと透明化してほしいとか国会議論を充実してほしいとか行政のチェック機能を作ってほしいと政治に期待した」、末延吉正は「与党も酷いですが野党もチームみらい以外は全部選挙前に減税といっていた。終わると減税に効果はないと言い出して選挙をなんのためにやったのか」などと話した。
「片田舎のおっさん、剣聖になる」「天幕のジャードゥーガル」「「きみを愛する気はない」と言った次期公爵様がなぜか溺愛してきます」を紹介した。
東京・墨田区から現在の様子と「上空の寒気の影響で大気の状態が不安定で天気の急変には注意必要」と話した。
このあとは「徹子の部屋」。