- 出演者
- 島本真衣 大下容子 斎藤康貴 林美沙希 紀真耶 山崎弘喜 桝田沙也香 増田ユリヤ 田中道昭
オープニング映像。
オープニングの挨拶。
FIFAワールドカップ2026・日本vsチュニジア。決戦の地となったメキシコ・モンテレイは元々日系人も多く、親日的な土地柄でもあり、スタジアムはサムライブルーに染められた。森保監督は初戦のオランダ戦から先発4人を入れ替える采配で勝負に臨んだ。開始わずか4分、鎌田大地のゴールで先制し、日本W杯史上最速のゴールとなった。さらに前半31分、上田綺世のミドルシュートで追加点。このあとも日本の猛攻は続く。後半戦も怒涛の展開となった。
きのうのW杯1次リーグ、日本はチュニジアとの対戦で前半を2－0で折り返した。後半開始早々、チュニジアは日本ゴールを脅かすが後半24分、伊東純也が3点目を決めた。さらに、上田綺世が右クロスにジャンプ一番ヘッドで流し込みダメ押しの4点目をあげた。日本は4－0で快勝し勝ち点3を獲得した。森保一監督は「選手たちが自分たちがやることをしっかりと準備してくれて、思い切ってパフォーマンスしてくれたことは良かったと思う」、上田綺世は「きょうの試合、絶対勝ち点3が必要だったので貢献出来てうれしい」と語った。日本代表はグループステージ最終戦となるスウェーデン戦に向けメキシコを離れ、先ほど拠点となる米・ナッシュビルに到着した。今大会では試合での盛り上がりに加え、FIFAの収入は過去最大になるという。
サッカー日本代表はチュニジアに快勝し、勝ち点を4に伸ばした。前半4分に鎌田大地がゴールし、W杯日本代表史上最速のゴールとなった。前半31分と後半38分に上田綺世が得点をあげた。後半24分、伊東純也（33歳）の3点目はW杯日本代表歴代最年長ゴールとなった。4点はW杯日本代表史上最多得点。2戦が終わり、1位がオランダ、2位が日本。残すはスウェーデン戦となっている。
現地モンテレイの競技場には満員となる5万1243人が詰めかけた。FIFAによると、2023～2026年の収入見込みは約2兆1000億円と過去最高で、2019年～2022年の約1.7倍。内訳は放映権が約1.3倍、チケット＆飲食サービスが約3.2倍、スポンサーが約1.3倍。チケットを需要や残り券数に応じて価格が変動するダイナミック・プライシングを導入し、公式サイトでチケットの転売が可能になり決勝戦のチケット1枚が3億円以上で出品されたケースもある。W杯で中国が存在感を増している。中国企業4社が2026年W杯スポンサー収入の約5分の1を占める。ボールのセンサー内蔵の公式球製造や審判の判定を補助するAI技術の協力も担っている。中国メディア「36kr」は“W杯、チーム中国がチーム日本に完全勝利”と報じているが、一方で中国国内では「中国代表チーム以外はみんなW杯に行っている」という嘆きの声も上がっている。（朝日新聞）。
「国内“コメあまり”輸出へ活路 フランスでブームおにぎり店」などきょうのピックアップを伝えた。
政府が備蓄米を放出してコメの高騰が止まらなかった令和の米騒動。政府がコメの価格高騰、品薄対策として備蓄米を放出した際には開店前から多くの人がスーパーに並んだ。農林水産省は19日、コメの5kg当たりの平均価格が前週より56円安い3588円と発表。4週連続の値下がりとなった。コメの価格が落ち着きつつある背景には去年の豊作による供給量の増加や流通業者の買いだめの反動によりコメ余りがあると考えられている。さらに秋の新米シーズンを前に値下がり傾向が続くとみられている。そんな中、鈴木憲和農林水産大臣が18日～21日にかけて日本産農産物、食品の輸出拡大などに向けてフランスとモロッコに出張。フランス・パリでは日本産食品等PRイベントで日本産米おにぎりを販売。鈴木農水大臣は今年1月にもパリでおにぎり屋を視察している。今、フランスで日本のおにぎりが大ブームになっている。
今、フランスでは日本のおにぎりがブームになっている。番組はフランスにあるおにぎり専門店Gili-Giliの店主サミュエル・トリフォさんに人気の理由を取材した。高価ではなく腹持ちもよく、食事に気を使っている人にも良くてますます人気になっていて、今はどこでもおにぎりを買うことができるという。サミュエルさんは美味しいおにぎりを作るため、様々な国のコメを試したが、結局日本のコメに戻ってきたという。フランス人に人気のおにぎりの具材はスパイシーツナとシイタケだという。
日本産米の海外輸出が増えている。農林水産省によると、去年のコメの輸出量は4万6573t（約139億円）。この5年で輸出量は約2.6倍に増えている。背景には国内のコメ需要の減少がある。主食用米の消費量が毎年約10万tずつ減少していて、海外を新たな市場として期待している。海外での日本食人気の高まりや2020～2022年にかけてカリフォルニアでの干ばつでアメリカ産米の価格が上昇し日本産米に切り替える動きが出たこと、円安も追い風になっている。一方で、世界のコメ輸出量を見ると日本の存在感はまだ大きくない。コメ輸出量ランキング 今年度予測（農務省調べ）の1位インドが約2500万t、次いで2位がベトナム、3位がタイと続く。日本は掲載されていない。政府は輸出用コメなどを生産する農家へ支援も行っている。東京大学大学院・鈴木宣弘特任教授によると、輸出用のコメは海外向けに作られ輸出業者や海外取引先との契約に基づき流通するため、もし日本でコメ不足が起きても簡単に国内向けへ切り替えられるわけではない。日本産米のブランドを守るため、模倣や品種流出を防ぐ仕組みづくりも必要。まずは国内の供給を支え、コメ農家を守る視点を持つべきと指摘している。取材したおにぎり店は週1でおにぎり教室を開催しているが、毎回定員オーバーでフランス人が多いという。レンジで手軽に食べられるパックご飯も輸出が伸びていて、農水省はコメやパックご飯などを輸出重点品目に位置づけている。
ANNが世論調査を行った。政府の“ナフサの供給に問題ない”とする説明に「納得する」が28％にとどまり、「納得しない」が61％だった。ホルムズ海峡への自衛隊派遣には「賛成」が40％、「反対」が44％。“中傷動画報道”への高市総理の説明に「納得する」が37％、「納得しない」が41％。高市内閣の支持率は先月からほぼ横ばいの60.1％。
イスラエルにあるヘブライ大学などが世論調査を実施した。戦闘や米イラン合意を否定的に捉えている人が多く、92.1％が「テヘラン（イラン）が勝利した」と回答した。ネタニヤフ首相が「大きな成果を上げた」と主張していることに関して、72.5％が「信じていない」と回答。一方で、48.2％は米・トランプ大統領と衝突してでも「ヒズボラ」への大規模な軍事作戦再開を支持している。イランとの戦闘開始当初の調査ではイランへの攻撃を支持する国民が8割を超えていた。増田ユリヤは「ヒズボラに対する攻撃を半数近くの人が肯定していると、合意がどこまで履行されるか、協議がどこまで進むか非常に不安定な状況になっている」などとコメントした。
天皇皇后両陛下が滞在されているベルギーのシエルニョン城にフィリップ国王やエリザベート王女らが訪問した。両陛下と国王家族は8人で夕食を共にされたという。城は王室の別邸で、静かな環境の中で旧交を温める機会とするために王室から特別に招待されたものだという。両陛下は22日まで城に滞在し、23日からは首都ブリュッセルで歓迎式典や国王夫妻主催の晩餐会などに臨まれる。
気象庁によると、熊本・阿蘇山の中岳第一火口周辺できのう午前9時ごろから火山活動による振動が平常時よりも大きい状態で1時間以上続いた。火山ガスの放出量も1日あたり1700tとやや多い状態。気象庁は噴火警戒レベルを1から「火口周辺規制」にあたる2に引き上げた。火口から約1kmの範囲では大きな噴石が飛んだり火砕流が発生したりする恐れがある。
東海道新幹線「のぞみ」で愛犬と一緒に旅行を楽しめるイベント「わんわんエクスプレス」が開催され、乗客22人とペット13匹が参加した。通常の新幹線ではケージに入れて足元に置く必要があるが、イベントでは犬たちも自由に過ごせる。車内では愛犬用の乗務員帽子をかぶって記念撮影したり、ドッグトレーナーによる特別講義が行われた。
内田梨瑚被告はおととし4月、女子高校生を車に監禁して北海道、旭川市の橋に連れて行き、転落させたとして殺人などの罪に問われている。裁判で内田被告は監禁については認めたが、殺人などについては否認した。殺人の実行行為や殺意があったのかどうかが争点となっている。検察側は懲役27年を求刑した。一方、弁護側は「犯行は偶発的ですべてが被告の責任とは言えない」と主張した。判決はきょうの午後3時に言い渡される予定。
林総務大臣が最先端の半導体工場を視察した。今年4月、ラピダスは北海道・千歳市にある半導体製品の検査を行う解析センターを完成させた。来年度後半からの量産開始を目指している。政府からの支援は総額で約2兆4000億円にのぼっている。林大臣は北海道・長沼町で共用オフィスの視察や地域おこし協力隊の関係者と意見交換を行った。
警視庁が事故や事件で親などを亡くした遺族らをプロ野球の試合に招待した。神宮球場で行われたプロ野球のヤクルト対広島の試合に招待されたのは遺族ら30人。遺族らは接戦となった試合を観戦し、試合後にはグラウンドに下りて記念撮影をするなどして楽しんだ。支援活動にはこれまでに延べ442家族、1209人の遺族らが参加していて、警視庁は「社会全体で支援の輪を広げていきたい」としている。
スイスで開催されていたアメリカとイランの協議は難航が伝えられていたが、攻撃が続くレバノンでの戦闘終結を監視するチームを設置することなどで合意した。仲介にあたっているパキスタンとカタールは22日、声明を出し、イランとアメリカによる最初の協議が終了したと発表した。60日以内に最終合意に達するための計画や署名された覚書に基づいて、レバノンでの戦闘終結が遵守されるよう、監視する対策チームを設置することが合意されたとしている。イランが再封鎖したホルムズ海峡に関しては、船舶の安全な航行を確保するために連絡体制が構築されたという。スイスでは実務者協議が今週いっぱい続くとしている。イランのアラグチ外相は、レバノンでの戦闘終結に向け「大きな進展が見られた」とSNSに投稿したほか、イランの石油輸出の制限や海上封鎖が解除され、凍結資産の一部が解放されたと明らかにした。