- 出演者
- 大下容子 松尾由美子 菅原知弘 林美沙希 中室牧子 水越祐一 柳澤秀夫 並木万里奈 駒見直音 浦林凜
オープニング映像。
プロ野球・巨人などで活躍した張本勲さんが亡くなった。86歳だった。日本プロ野球史上屈指の強打者と言われた張本氏は広島出身で、東映や巨人などで活躍。日本通算最多の3085安打を記録した。現役引退後は野球解説者としてお茶の間で親しまれた。
11月に行われるアメリカの中間選挙に向けて、共和党の党大会が始まった。トランプ大統領が自ら支持層に結束を呼びかけている。共和党が中間選挙に向けて党大会を開くのは初めてで、約2万人が参加する。イラン攻撃に伴うガソリンなどの物価の高止まりを受け、トランプ大統領の支持率は3割台に落ち込んでいて、次の大統領選挙での逆風も指摘されている。トランプ大統領は党大会で自らを前面に押し出して、支持層の結束を固め上下両院の多数を維持したい考え。トランプ大統領はワシントンを出発する前、イランとの戦闘は11月の中間選挙後に終結するとした上で、高騰した原油価格は選挙後まで下がらない見通しを示した。
オープニングの挨拶。
「タモリステーション」の番組宣伝。
4日、韓国政府高官はホルムズ海峡への派兵を検討していることを明らかにした。イラン外務省のバガイ報道官は7日、韓国を名指しして警告。その後、自身のSNSに「ホルムズ海峡に派兵すれば侵略行為とみなし深刻な結果を招く」とハングルで投稿。アメリカのトランプ大統領は先月、ホルムズ海峡に派兵しない韓国に不満を示していた。8月に行われた米韓合同軍事演習では縮小を指示し、当初予定されていた半分の日程に変更。韓国の派兵検討は4日に報じられたが、7日～11日に行われる日米韓合同軍事演習は縮小されることなく予定通り行われるとみられている。こうした中、6日からフランスを訪問中の韓国の李在明大統領。ホルムズ海峡での航行の自由に向け連携すると語りながらも、派兵についての明言はなかった。イランの報道官は韓国に対し警告する一方、古くからの友好関係も強調していた。
アメリカとイランの板挟みになっている韓国。アメリカとは同盟国である一方、イランとはどんな関係にあるのか。韓国とイランの両国が国交を樹立したのは1962年。経済、文化などで協力を続けてきたが、1977年には韓国のソウル市に「テヘラン路」、イランのテヘラン市に「ソウル路」と、それぞれ首都の名称をつけた道路を作った。しかし両国の関係はアメリカのトランプ政権の発足とともに大きく変化をしてきた。トランプ大統領は1期目の2018年、イランに対する経済・金融制裁を強化した。ハンギョレ新聞によると、韓国はアメリカの制裁に加わったことで、イランとの関係が悪化した。その結果、2011年の時点では1兆円を超えていた韓国とイランの貿易額が急減して、現在ほぼ途絶えた状態になっているという。ホルムズ海峡への軍の派遣はどういっったものになるのか。韓国国防省は7日、派遣について「現時点で具体的な方策は決まっていない」としているが、中央日報をはじめ複数の韓国メディアは、海軍の軍需支援艦、対潜哨戒機P-8Aなどの派遣が有力だと報じている。イランにも一定の配慮をしたものになるとみられている。ただ韓国政界は揺れている。連合ニュースによると、軍の派遣について与党議員からも「派兵は決して容認でいない」と反対が相次いでいるという。韓国では軍を海外に派遣する場合に、国会の同意が必要となっているが、与党内でも意見がまとまっていない状況となっている。これまでもホルムズ海峡をめぐっては、韓国は軍を派遣してきた。2019年、トランプ政権はタンカーが攻撃される事件が発生したことを受けて、アメリカ主導でホルムズ海峡に有志連合を派遣している。韓国はこの時には有志連合に加わらず、2020年に独自の形でホルムズ海峡に軍を派遣している。
「各地で大雨による浸水被害相次ぐ江戸川区が住民向けに対策法を紹介」などを伝える。
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- 江戸川区（東京）
各地で大雨による住宅などの浸水被害が相次ぐ中、東京の江戸川区が地域住民向けに対策法を紹介する動画を公開した。おととい名古屋市では猛烈な雨が降り、道路の冠水や住宅などへの浸水被害が相次いだ。千葉県でも先月、気象庁が「レベル5大雨特別警報」を発表するなど、未曾有の事態が起きている。今回番組では、陸地の約7割が満潮時の海面より低いゼロメートル地帯で、浸水対策に力を入れている東京・江戸川区を取材した。区内各所に、災害時に区民なら誰でも無料で利用できる土のうを常備した土のうステーションを設置している。区は土のうの使い方あどを広く知ってもらうため、動画を作成し今月公開した。土のうは1袋約5kgで、必要な分を自由に持ち出せる。重要なのは土のうの向き。袋の底を水が流れ込む方向に向けることがポイント。互い違いに積み重ねることで、隙間からの浸水を防ぐ効果を高めるという。さらにブルーシートで包み込むことで、隙間をふさぎ水の侵入を遮断。近年、気象災害が増加する中、驚きの浸水対策もあらわれている。
頻発する大雨による浸水被害は年々深刻さを増している。2014年～2023年に水害が発生した市町村は、全国の約97％。さらに市町村の約半分にあたる49.7％で10回以上の水害が発生している。1度も水害が起きていない市町村は2.6％（46市町村）。おととしの水害被害額は全国で約7700億円。都道府県別では石川県は約4660億円、山形県は約820億円と、統計開始以来最大の被害額となった。被害を防ぐために各住宅メーカーは、独自の水害対策を施した商品開発を行っている。ヤマト住建は住宅内への浸水被害を防ぐため、ドアや窓に特殊なゴムパッキンを使用し、外壁の隙間を特殊なテープと充填剤で塞ぐことで、水害でも浸水しない住宅を商品化している。さらに高さ1mの水害が発生した状況を想定した実験も行った。家の外壁を内側にして施工して、内側が屋外である設定で内部に水をためたところ、窓の隙間や壁の隙間から水が漏れ出ることはなかったそう。この建物は7回の実験に耐えたという。また、住宅メーカーの一条工務店は官民一体で浸水を防ぐだけではない住宅を作っている。実際の実験映像を紹介。水害を再現する大型実験施設。一般的な住宅と耐水害住宅を比較する。水位が上がってくると一般的な住宅では換気口から床下に水が流れ込むが、耐水害住宅では換気口に取り付けられた弁が浮き上がり、蓋になることで水の侵入を防いでいる。さらに水位が上がると、一般的な住宅では部屋の中に水が流れ込んでくるが、サッシなどに特殊なパッキンを使用している耐水害住宅では、水の侵入はみられない。一般的な住宅ではトイレやバスルームの排水口から水が逆流しているが、耐水害住宅では逆流防止の弁が働き、下水の逆流も起きていない。水位が3mまで上がると、一般的な住宅は1階部分が完全に水没。しかし耐水害住宅は、2重の基礎部分が分離し家全体が浮上係留装置が流されるのを防ぎ、水が引くと元の位置に戻る。
プロ野球・巨人などで活躍した張本勲が亡くなった。86歳だった。張本は広島出身で首位打者7回、安打製造機とも呼ばれ、日本通産最多の3085安打を記録。現役引退後は野球解説者として親しまれた。
共和党が中間選挙に向けて党大会を開くのは初めてで約2万人が参加する。イラン攻撃に伴うガソリンなどの物価高止まりを受けトランプ大統領の支持率は3割台に落ち込んでいて、大統領選挙での逆風が指摘されている。トランプ大統領は党大会で自らを前面に押し出して支持層の結束を固め、上下両院の多数を維持したい考え。トランプ大統領はワシントンを出発する前、イランとの戦闘は11月の中間選挙の後に終結するとした上で、高騰した原油価格は選挙が終わるまで下がらないとの見通しを示した。
トランプ大統領は8日、カナダの一部のビール、ワインなどの酒類、オートバイや乳製品の輸入を禁止する布告に署名した。29日未明から発動する。カナダが8日にアメリカからの一部の輸入品に対し関税措置を発動させたことへの対抗措置とみられる。トランプ大統領はさらに先月発動したカナダに対する50％の追加関税の対象に、一部の鉄鋼・アルミ製品などを追加すると発表。連邦政府の調達制度の対象からカナダ産の製品を除外する考えを示すなど、両国間の貿易摩擦が激化している。ジャーナリスト・柳澤秀夫は「この報復合戦が場合によっては中間選挙の結果に大きい影響を与えることにもなりかねない」などとスタジオでコメント。
8日に発表されたラスカー賞で筑波大学の柳沢正史教授とスタンフォード大学のエマニュエル・ミニョー教授が基礎医学部門に決まった。柳沢教授は眠気などを抑える神経ペプチドの一つであるオレキシンを発見。さらにオレキシンの欠乏によって過眠症が引き起こされることを突き止め、睡眠障害の治療薬の開発に貢献した。中外製薬の研究者3人（北沢剛久さん、服部有宏さん、井川智之さん）は出血が止まらなくなる血友病Aの治療薬を開発したことが評価され、臨床医学部門に選ばれた。
アップル初の折りたたみ式携帯「iPhone Duo」はたたんだ状態ではパスポートほどの大きさで、開くとこれまでで最も薄くなるという。外側と内側にそれぞれディスプレーを搭載し、広げると7.6インチの大画面に。画面を分割して2つにアプリを同時に使用することなども可能。日本での価格は36万4800円から。折りたたみスマートフォンをめぐってはサムスンなどが先行してきたが、世界的にスマートフォンの買い替え需要が伸び悩む中、アップルはブランド力と独自の技術力を武器に後発から一気に市場を広げたい考え。
タス通信によると、ロシア南部のノボロシースクに8日夜から9日朝にかけてウクライナ軍によるドローン攻撃があり、子どもを含む4人が死亡し29人がケガをした。ロシア側は一夜で596機のドローンを迎撃したという。ウクライナのゼレンスキー大統領は1日のビデオ演説で「領空は事実上封鎖されるだろう」と警告していた。この発言についてロシア外務省のザハロワ報道官は9日、「政権のテロリズム的な性格を決定的に露呈させた」と非難し、「ロシアの空港及び航空業界は状況に適応している」と強調した。
車のレッカーをキャンセルした男性から現金30万円を脅し取ったとして男が逮捕された。男性がスマートフォンでロードサービスを検索し電話をかけたところ、男がやってきた。その後、男性は「JAFの関連会社だと思ったが違うのでキャンセルしたい」と伝えると高額な料金を請求されたという。警視庁はインターネットを使った手口から匿名・流動型犯罪グループ「トクリュウ」の関与を調べる方針。
ファーストイノベーションが先月実施したことしのシルバーウィークについての調査で、自宅でゆっくり過ごすと答えた人が43.6％とほかの過ごし方を大きく上回り最多となった。過ごし方を選ぶ理由では「人混みを避けたい」が最多で、シルバーウィーク中の予算については半数以上が1万円以下と回答。今回の調査では5連休を予定している人が最多となり、約65％がシルバーウィークを楽しみにしていることがわかった。
2月の衆院選直前に立憲民主党と公明党の衆院議員によって結成された中道改革連合は党を解体する方針を決定した。中道の立憲出身者は新党を結成し、公明出身者は公明党に復党する方針。小川代表は新党の党名や人事について「可及的速やかに検討したい」と述べた。国会では引き続き連携していくため、立憲出身・公明出身の議員でつくる衆議院の統一会派「中道」を結成する。