2025年9月7日放送 10:05 - 10:50 NHK総合

明日をまもるナビ
(168)潜入!防災科研(1) 地震・火山編

出演者
寺門亜衣子 鈴木拓(ドランクドラゴン) 川村エミコ(たんぽぽ) 
(オープニング)
オープニング

自然災害が多発する日本。命を守り被害を少なくするための研究が欠かせない。何が起きてるか知ること、どのように起きるのかを明らかにするのが重要。その最先端をいく研究機関が防災科学技術研究所。防災科研に川村エミコが潜入。

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つくば市(茨城)エヌ・ティ・ティ・ワールドエンジニアリングマリン日本電気防災科学技術研究所
(明日をまもるナビ)
スタジオトーク

今回のテーマは「潜入!防災化研」。川村さんは「取材に行かせて頂くまでは知らなかった」などとコメント。ナビゲーターの藤原さんによると、防災化研は1959年の伊勢湾台風がきっかけで設立され、自然災害に対する研究を行っている研究機関だという。今日は主な研究内容の中の地震・火山・都市災害について見ていく。

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つくば(茨城)伊勢湾台風気象庁防災科学技術研究所
潜入!防災科研 地震から身を守る最新研究

研究領域長・青井さんに地震分野について教えてもらう。小屋には強震計という地震計が設置されていて、複数の地震計が陸の観測点におよそ1900地点設置されている。モニタールームでは全国に設置している地震計のデータをリアルタイムで可視化している。

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つくば(茨城)防災科学技術研究所

防災科研に集められたデータは緊急地震速報の元になっている。藤原さんが地震発生のメカニズムを解説した。

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つくば(茨城)気象庁緊急地震速報防災科学技術研究所

2016年に海底の地震と津波を捉える日本海溝海底地震津波観測網が設置された。海底ケーブルの長さはおよそ5500キロメートル。南海トラフ地震に備え、南海トラフ海底地震津波観測網が新たに設置された。南海トラフ地震の想定されるマグニチュードは8~9。静岡から宮崎にかけては震度7となる可能性がある。関東から九州にかけては10m以上の津波が予想されている。より震源に近いところで地震や津波をとらえることで、地震の場合は最大で20秒。津波の場合は最大20分ほど早く直接検知できると考えられている。

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つくば(茨城)エヌ・ティ・ティ・ワールドエンジニアリングマリン仲西理子南海トラフ巨大地震南海トラフ海底地震津波観測網日本海溝海底地震津波観測網日本電気東日本大震災気象庁防災科学技術研究所

陸・海に観測網があり火山噴火予測の観測網などもある。陸海統合地震津波火山観測網の愛称は「MOWLAS」で“網羅する”とかかっている。緊急地震速報が出た際の対応について川村はクローゼットに入ると回答。速報が出た際に推奨されているものは「大きな家具から離れる」「頭を保護する」「出口を確保」など。震度5相当以上ではガスメーターが自動的に遮断するシステムがある。事前の対策として家具の固定・耐震化を挙げた。

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E-ディフェンス緊急地震速報防災科学技術研究所陸海統合地震津波火山観測網

阪神・淡路大震災では多くの建物が倒れ甚大な被害をもたらした。2005年に作られた兵庫耐震工学研究センターのE-ディフェンス。地震による建物破壊のメカニズムを解明し耐震性を高める技術開発を進めてきた。瞬時損傷判定技術の技術を紹介。

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E-ディフェンス三木市(兵庫)令和6年 能登半島地震兵庫耐震工学研究センター阪神・淡路大震災防災科学技術研究所

藤原さんは「被災後もふだん通りの生活ができる機能を維持し、早く社会が復旧できる研究をしている」と伝えた。

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E-ディフェンス防災科学技術研究所
災害と私たちの暮らしの100年

1999年6月、広島豪雨災害が発生。死者・行方不明者32人、倒壊した家屋154棟。これをきっかけに2000年に土砂災害防止が制定された。

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土砂災害防止法広島県広島豪雨
潜入!防災科研 富士山噴火と火山灰 どうする?

火山は過去1万年以内に噴火した山、現在活発な噴気活動のある山を指す。全国には111か所の火山があり常時観測火山は51か所ある。

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八甲田山富士山気象庁浅間山防災科学技術研究所雲仙・普賢岳噴火災害

火山灰の被害を少なくするために火山灰の動きを素早く捉える研究が進んでいる。防災科研・火山防災研究部門を訪れた川村。瀧下さんから火山灰が遠くまで飛ぶことや、富士山から噴火した際の火山灰の流れなどを学んだ。瀧下さんはディスドロメーターを使い自動で火山灰の降灰量を計測している。

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富士山富士山宝永噴火絵図気象庁福岡管区気象台防災科学技術研究所静岡県歴史文化情報センター

内閣府は富士山噴火のCG映像を公開している。降灰対策として1週間以上の備蓄を推奨。2014年の御嶽山噴火を教訓として防災科研でも登山者動向把握実験を行っている。藤原さんは「ひとりひとりが日頃から災害に対する事前の備えを、知識や情報・データに基づきしっかりとやっていただきたい」と呼びかけた。

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内閣府富士山チャレンジ御嶽山噴火防災科学技術研究所

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