テレビや新聞ではあまり報じられないけど、知れば「そうだったのか」の連続。池上流「ニューストリビア」。

食中毒といえば「梅雨」「猛暑」の時期だけでなく「ノロウイルス」が流行る冬にも増える。一番多いのが10月で食欲の秋、毒キノコによる食中毒が増える。日本には4000～5000種のキノコが存在するがその約98％が安全性が不明とされる。一般的に食用とされているのは約100種類。今の時期「アニサキス」による食中毒が多く、旬の魚にも寄生していることがあるので注意が必要。アニサキスは加熱や冷凍しても死滅しないため目視で確認することが大事。

サンマはここ最近は毎年のように不漁で小さいと言われていたが、なぜ今年は豊漁なのか。理由は黒潮の大蛇行が終わりサンマが戻ってきたといわれているため。実はサンマがは「無胃魚」と言われ胃がない。消化管を通りすぐ消化され排出されるため、未消化のエサが溜まりにくく臭みが少ないことなどからサンマの内臓は食べられると言われている。

1月～9月の訪日外国人客は過去最速で3000万人を突破。どこの観光地も大混雑だが国内線は大赤字！？昨年度国内線を利用した人は約1億876万人。コロナ禍で減った客足もすっかり元に戻っているが、赤字だという。国の補助金などをのぞくと主要6社の国内線は実質赤字。背景にはコスト増がある。日本航空の資料によると2024年度の国内線費用は燃料費約134％、整備費約170％、機材費約138％。国内線には燃油サーチャージがなく航空会社が負担。円安のため機体の購入費がアップするなどコストが上がっている。また単価の高いビジネス利用減少、外国人観光客には新幹線の方が人気が高いなども理由となっている。そのため対策としてライバル同士の会社と連携がっ進み無駄なコストをカットする取り組みが行われている。

外国人旅行客が年々増加。訪日外国人客の消費額は2019年約4兆円8135億円、今年1～6月期、約4兆8053億円。訪日外客数（今年1～6月）1位は韓国、2位は中国。池上流ニューストリビア「日本への中国人観光客が増えると儲かるのは中国！？」。中国系の企業が日本のインバウンドに積極的に参入していて囲い込みをしている。大部分が中国系企業の儲けになる。囲い込むビジネスモデルを世界で展開している。最近では在日中国人も増加。去年の時点で約87万人。来年には100万人を突破する見通し。

最近、アフリカ出身の親を持つ人達がいろいろなスポーツで活躍している。池上流ニューストリビア「アフリカをルーツに持つアスリートが増えたのはバブルがきっかけ！？」。バブル期に日本へ移住するアフリカの人が増え、子どもたちが活躍。1993年、TICAD（アフリカ開発会議）、日本はアフリカへの支援開始。きっかけは冷戦の終結。アフリカへの支援の目的は国連の常任理事国入りを目指していた為。今年8月にもTICAD（アフリカ開発会議）が開かれた。「ホームタウン」という名前が誤解につながり事業は中止となってしまった。

重大な事件が起きると設置される捜査本部。池上流ニューストリビア「捜査本部は最近あまり設置されていない」。捜査本部は殺人事件などの早期解決を目指し設置。 昔に比べ殺人などの認知件数は減っている。捜査本部の設置件数も減っている。防犯カメラやDNA鑑定などで早期解決ができるため減っている。未解決事件も減っている。歩容認証では腕の振り方や歩幅などで容疑者と絞り込むことができる。

池上流ニューストリビア「パトカーのパトランプの光り方が、去年変わった！？」。去年10月から光り方が2種類になった。聴覚障害者に配慮した点滅の仕方で、去年10月から全国の警察で順次導入されている。

世界の国にはそれぞれ中央銀行がある。池上流ニューストリビア「日本銀行が世界からクレームを受けていた！？」。日銀は国のお金に関する事務をしている。交通違反の反則金、国の税金、社会保険料なども日銀窓口で納付可能。日銀の一番の役目は物価の安定。日銀はETFを売却すると発表。全ての売却には100年以上かかる。

池上流世界のニューストリビア。イスラエルとハマスの戦闘開始から丸2年。今週ハマスより人質が解放され停戦の第一段階が始まった。池上流ニューストリビア「イスラエルが本当に攻撃をやめるかはまだわからない！？」。イスラエルの極右政党はパレスチナの自治は認めないという姿勢。またガザ地区、ヨルダン川西岸地区を国家承認しようという国も増えている。

国として認められるためには「領土」「国民」「政府」「外交」が必要となる。過去には過激派組織「イスラム国」が2014年「国家」の樹立を一方的に宣言、しかし世界中の国が国家として認めなかったため国にならなかった。パレスチナは外交能力もあるとみなされ、国家承認する国が増えた。160カ国近くがパレスチナを国家承認するのにはイスラエルを牽制するしている意図がある。今後恒久的な停戦に向かって進むのかどうか注目となる。