- 出演者
- 片岡信和 玉川徹 岡安弥生 羽鳥慎一 草薙和輝 菊間千乃 松岡朱里
オープニング映像。
飼い主に撫でられる犬。ハグをされると前脚を飼い主の腕の上に乗せる。犬と飼い主の間で繰り広げられるポジション争い。
飼い主の腕の上に何度も前脚をかけている。ドッグトレーナーの鹿野によると「ギュッとされるよりギュッとしたくて何度も前脚をかけようとしている」という。
北海道や東北地方で不漁が続いていたサンマが豊漁。そして宮城や福島ではイセエビの漁獲量が急増している。北海道根室市の花咲港でサンマが次々とトラックに積まれていた。サンマの水揚げ量15年連続ナンバー1の根室は今年、初水揚げが173トンと前年比2.6倍となっている。仙台水産・本郷部長は「今年入ったサンマは約10年ぶりに入った大きなサンマ」、魚信・浅野代表は「食べ応えが違う」などと述べた。岩手でも今シーズン初のサンマの水揚げが行われた。大船渡港の初日の水揚げは約30トン。去年よりも1割程度安い1kgあたり830円～1250円で取引された。水産庁の予測では今年は去年よりも大きいサイズになる見込み。斎藤水産統括責任者・斎藤さんは「今年は本当にサンマはいい」などと述べた。
北海道や東北の海で秋の味覚が豊漁になる中、異変も。福島・いわき市にある漁港ではたくさんのイセエビが水揚げされていた。福島県では近年、イセエビの漁獲量が急増し、去年は14.3トン（福島県水産海洋研究センター）。きのうは90匹以上が競りに並んだ。いわき市漁業協同組合・長谷川さんは「元々やっていた漁から刺し網漁に変えた人もいる」などと述べた。いわき市にある福助水産では焼きと刺身が味わえる。イセエビの刺し身は300gで4000円。埼玉県からきた家族は800gを8000円で購入。海鮮料理の専門店「さかなや食堂 ウロコジュウ」では、いわき産のイセエビを丸ごと1匹つかった天丼が4600円。イセエビフルコース（1万5000円）も人気。
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イセエビといえば伊勢志摩の名物だったが、近年、三重県ではイセエビが激減。イセエビの漁獲量（水産庁）は2023年には148トンに減少。千葉県に漁獲量1位の座を明け渡してしまった。潜水調査をした鈴木さんは「生態系が変わって魚の種類もだいぶ変わっちゃうと思う」などと指摘した。三重県では海水温が上昇したことでウニの仲間ガンガゼが大量発生。イセエビ減少の要因は、ガンガゼが海藻類を食べ尽くし海藻がなくなる“磯焼け”状態が影響しているという。イセエビの北限は茨城県沖とされていたが、生息域が現在北に移動している。
福島県で大漁となっているイセエビ。宮城県の南三陸町の港でもイセエビが豊漁となっていた。志津川魚市場ではイセエビの水揚げ量は今年先月末まで約916kgと去年の5倍以上となっている。イセエビの定着に期待を寄せている。県漁協志津川支所・高橋課長は「これから資源が増えて町の特産になれば良い」などとコメントした。南三陸町の商店街では去年からイセエビを扱うようになりお造りは2000円～4000円で販売している。南三陸町自然環境活用センター・及川主任は「いままでは冬になると死滅し、いなくなっていた」などと指摘、海水温の上昇で生息しやすい環境になったという。
東北地方（宮城・南三陸町、福島・いわき市）でイセエビの漁獲量が増えている。福島県のイセエビ漁獲量は1年間で5トン増え、宮城県の志津川魚市場のイセエビ漁獲量は2023年と比べて25倍近く増えている。三重県のイセエビ漁獲に規則があり、禁漁期間（産卵期）があり、一定の大きさ以下は取らないとされている。福島県と宮城県では規制はない。福島県は他県を参考にルール作りを検討（福島県水産海洋研究センター）、宮城県は今後も漁獲量が見込めるのであれば規制も必要（宮城県水産業振興課）としている。菊間は「東北のイセエビの漁獲量の多さがそのまま海水温の高さと比例するんでしょうね」、玉川は「宮城県沖のとれる魚種が変わってきているのはイセエビだけじゃない」、「東北や北海道の食文化自体が変わっていく」などとコメントした。
市販薬と似た成分や効果を持ちながらも医師の処方箋が必要な医薬品であるOTC類似薬の保険適用の見直しが検討されている。街の薬局にはクリニックからもらった処方箋を手に薬を求める人の姿があった。厚労省によると国民医療費は4年連続で過去最高を更新（年間48兆円）。こうした中、OTC類似薬の保険外しが医療費の削減のため検討されている。医療従事者から懸念の声がある。
政府が医療費削減のためにOTC類似薬の保険の適用を見直す検討を始めた。来年度からの実施を目指すとしている。OTC類似薬とは、医師が処方する医薬品で、似た市販薬があるもの。2021年度、国民医療費45兆円のうちOTC類似薬が1兆円という試算もある。東京大学大学院の五十嵐中さんによると、OTC類似薬を市販薬に全て置き換えた場合は年間6500億円程度医療費の削減が可能だということ。OTC類似薬には診察や服薬指導などの費用も含まれている。3割負担の場合は大体が市販薬の方が安いが、1割負担の場合は高くなる。五十嵐さんは「特に自己負担額が低いお年寄りは市販薬に負担感が大きくなってしまう。どうやって背中を押すのかが問題になる」などとコメントした。
OTC類似薬が保険除外となるメリットと懸念点。医師へのアンケートでは62％が賛成・どちらかといえば賛成だった。薬をもらうためだけに受診する「お薬受診」を減らせるたり医療機関の混雑緩和などのメリットがあるということ。五十嵐さんは「今まである意味いっぱい薬を出してくれるお医者さんがいいお医者さんだった。そこを変えなければいけない。病院というリソースも限りがあるため、本当に必要な人のために余裕をもたせておかないといけない」などと話した。一方で日本医師会は経済的問題で受診や治療を断念することに繋がりかねないと指摘している。また、自己判断や自己責任での服用に伴うリスクもある。日本医師会は重症化につながると指摘している。閣議決定された骨太の方針では必要な受診の確保や子どもなどへの配慮を盛り込んでいる。五十嵐さんは「OTCで置き換えられる薬の中にも本当の病気の治療の補助として必ず必要で長期に使わなければいけないものはある。OTCでいい人とそうでない人の交通整理を行っていくことなどの切り分けができると置き換えは進んでいくのでは」などと指摘した。
フランスは医薬品の種類に応じて患者の負担割合を5段階で設定している。負担が高いのは風邪薬など、負担がないのはがん治療薬など。五十嵐さんによると、負担なしの薬は長期に渡って大きな負担が発生する病気の枠で、その病気の治療にかかる費用は国が10割負担というスタイルを作っているという。スムーズに意向するための五十嵐さんの提案を紹介。1つめは経済的負担を増やさないために市販薬を値下げし医療費の自己負担額を引き上げし、価格差を縮めて患者の負担感を軽減する。2つめは市販薬の割り引きクーポンなどを配布し、市販薬の値引きを行うことで認知度を高め移行率を高める。3つめは医師から市販薬を進めてもらう。医師には指示料のようなインセンティブを設ける。五十嵐さんは「価格差を縮めていく努力をしない限りは中々進まない。患者側からやろうと思ってもらわないと実現できない」などと指摘した。
視聴者からの質問に五十嵐が答える。質問「oct類似薬とジェネリックの違いを教えてください」に対して「市販のお薬に似た成分のものがある。どこで買えるか、どうやって買えるかが違う」、質問「そもそも薬出し過ぎではないですか？」に対して「まさに仰るとおり。安いから貰っておくというのが常態化している」などと答えた。
肩まわりのストレッチの方法を紹介した。
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気象庁は6～8月の日本の平均気温について平年より2.36℃高く、統計を開始した1898年以降で最も高かった2024年の1.76℃を大幅に上回り、歴代1位の高温になったと明らかにした。主な要因として地球温暖化の影響に加え、本州付近への太平洋高気圧の張り出しが強かったことなどをあげている。また今後も10月にかけて全国的に平年より気温が高くなる見込みだとして、引き続き適切な暑さ対策をするよう呼びかけている。
エンディング映像。