- 出演者
- 片岡信和 板倉朋希 玉川徹 羽鳥慎一 草薙和輝 齋藤寿幸 菊間千乃 松岡朱里
オープニング映像。
ソファーで寛ぐワンちゃん。ある日、ソファーの隙間の上で一心不乱にリズムよくステップ。隙間部分を見つめながら器用にクロスステップしていた。
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クロスステップを踏んでいたポメラニアンの八朔くん。ドッグトレーナー・鹿野正顕さんによると、寝床を作るためにソファを掘ろうとしている。真っ直ぐ掘ると溝に前脚が落ちてしまうので、前脚をクロスしてバランスをとっているとのこと。飼い主さんによると、ソファは特に引っかかれても破れたり壊れたりしたことはないとのこと。出演者は「小さい子とペットがいる間は高級家具は無理だな」等と話した。
きのう京都には記録的短時間大雨情報が3回発表。京都・中京区では観測史上1位となる102mmの雨が降った。東京都心では観測史上2位タイとなる8日連続の猛暑日に。連日の異常な暑さで日本の海に異変が起きている。向かったのは漁業が盛んな三重・南伊勢町。三重県は水揚げ量が5年前に比べ6割減少しており、その減少率は全国1位。海中にはほとんど海藻はなく、潜った直後に目の前に表れたのはサンゴ。岩肌には鮮やかなピンク色のサンゴが点在している。岩と同化するサンゴの奥をコバルトブルーの魚が泳いでいる。この魚はスズメダイの仲間で元々は南の地域に生息する南国の魚だったが今は三重の海に。カラフルな魚が泳ぐ中、銀色の魚の群れを発見。この魚はイスズミという種類で、三重にはいない魚だったが、水温の上昇により年中見られるようになったという。潜水調査をした鈴木さんは「もう生態系が変わって魚の種類もだいぶ変わっちゃうと思うので漁業も大変だと思う」と話した。
深刻な打撃を受けたのは特産のイセエビ。イセエビ漁師歴40年の男性は「最盛期の10分の1とかで商売にならないから、イセエビよりカツオに行く方が量がある」と話す。イセエビの一大産地の三重でも随一の漁獲量を誇る和具漁港。10年前は約40トンの水揚げだったが、去年は約3トンにまで激減し死活問題になっているという。専門家は「三重県周辺の海面水温が異常に高い状態が数年続いている。今までのちょうど良い適温ではなくなってしまったのが一番大きい」と指摘した。35年前の南伊勢町近海の映像を紹介。当時は海藻が森のように広がっていた。3年前に撮影した映像では所々に海藻がある程度で岩陰にはイセエビの姿もあったが、今では海藻や藻がほとんどない磯焼け状態になり、サンゴが成長していた。イセエビ減少の要因の1つは長いトゲに毒があるのが特徴のウニの仲間ガンガゼ。海水温が上昇し大量発生、海藻類を食べてしまい餌場が磯焼け。その海藻を餌場にしていたイセエビや他の貝類などの魚介類も減少したという。地元ダイバーの鈴木さんは10年前からガンガゼの駆除活動を行っている。夜行性のガンガゼは昼間は岩陰に潜み、船の上からや素潜りでの駆除は困難なため、ダイバーが潜ってガンガゼを直接駆除している。これまでに約180万個を駆除。一部では海藻が育ってきている場所もあるという。
海水温上昇の影響は東京湾でも。シュノーケリングツアーに同行し海の中へ。この日の海水温は28℃。足がつく浅瀬にも色鮮やかな魚たちが集まっている。その中には南港の海で見られる魚が泳いでいた。ダイバーは「海藻は昔から比べて全然なくなっているし、やっぱ魚はカラフルになってきてるし、もう南の方になっているイメージ」と話した。近年、東京湾沖でもサンゴの群生地が急拡大し、海の中は南国と化している。温暖化に伴って北上するサンゴ。一方で沖縄にはサンゴに異変が起きている。恩納村はサンゴ保全再生活動が盛んな地域だが、30年にわたりこの地域の海を撮影してきた水中カメラマン・広部さんも異変を感じている。海岸から約1km、サンゴが生息するエリアでは、一面藻に覆われ変色し死滅したサンゴ。本来サンゴ周辺で見られる魚の姿もまばらに。去年撮影された一面白くなったサンゴ。これは白化現象と言われ、海面水温上昇などが原因でサンゴが弱り白く変色。長期続くとサンゴが死滅。サンゴは25～28℃が適正水温とされる中で、海水温の上昇により大きなダメージを受けたとみられている。専門家は「魚は居心地のいい水温の場所に動くため、動けないような魚介類は減っていく」と話した。
全国的にも問題となっているが中でも漁獲量減少率は三重県が断トツ1位となっている。理由について三重大学の松田教授は「気象庁は100年間で四国・東海沖水温は1.37℃上昇としているが私たちの観測では5年間で水温が志摩市沿岸で1.9℃、鳥羽市沿岸は1.8℃上昇。過去5年間の漁獲量減少率約60％は全国1位、黒潮の大蛇行で水温が上昇し影響を与えている」と指摘した。三重県の名産イセエビの漁獲量は2015年過去最高313トンから23年には148トンに減少、21年には千葉県に抜かれ全国2位となった。松田教授によるとイセエビ分布は長崎から千葉県と考えられているが茨城・福島でも漁獲が増えより東に移っているが冬場水温が低いと生息できないためにこれ以上北には行きづらいとした。
新米シーズンを迎え千葉・我孫子市では新米が去年より1000円高い5kgあたり3980円という値段で取引されていた。利用客からは3000円台だとうれしいとの話が聞かれている。農水省によると米の平均価格は3804円と2週連続で値上がりしている。備蓄米の割合が低下したことも価格高騰の背景にはあると見られる。米の流通価格の基本となる概算金が軒並み引き上げられ、新潟・魚沼産コシヒカリは60kgあたり前年比1万3000円の3万2500円、北海道のゆめぴりかも3万円台となった。石破茂総理大臣は増産に取り組める支援に転換すると言及し、小泉進次郎農林水産大臣はコメ不足を認め需給の変動に柔軟に対応できるように増産に移行すると言及している。
減反政策廃止をめぐり小泉進次郎農林水産大臣に話を伺うことに。需要に応じた増産の方向へ転換する背景について、農業現場からの大離農時代が来ることがあると言及。毎年約6万人の農家が離農すれば2030年には農業人口が30万人程度となることが懸念されるとしている。需要と供給を合わせ価格が下がらない米価を維持させることは縮小均衡につながる事が考えられ、課題を解決する方向は世界のマーケットを広げ耕作放棄地を食い止めることが若い農業従事者の意欲を引き出せる技術が重要ではないかと言及。農地を大規模化・集約化させれば効率化が可能ではないかと言及。新しい農業の現場では水田ではなく乾いた田んぼでの生産も行われていると紹介。節水型乾田直播というという名前であり鳥取・トゥリーアンドノーフでも行われているが、水の管理や苗作り・専用機材のコストや田植えや水の管理の必要がないことで1kgを作るためのコストは平均約266円なのに対し100円以下まで抑えられているという。節水型乾田直播は労働時間も従来の約5分の1となっている。小泉大臣は気候変動で水の確保が困難となる中でいくつかの選択肢が会って然るべき、乾田直播に予算をつけていきたいとしている。コストを削減することで世界への米の輸出拡大が期待できるが、競争力をコメに持たせることが課題であり、海外のマーケットを取らなければ生産は守れないとしている。増産でコメ価格が下がれば農家の収支が下がることが懸念されるが、農地を持っている人全体に支援を行う事は集約化を進めないことから考えていない、棚田などについても後押しはするが同じやり方であれば離農は進むことから話し合いを進めたいとしている。コメ増産については自民党内でも野村哲郎元農林水産大臣など農水族が反発しているが、小泉大臣は当時農林水産大臣だった石破総理大臣が減反改革を農水族から阻止された事を紹介し、現在は環境が変わったので需要に応じた増産は役員の了承をとる事ができたと言及。小泉大臣は自民党はB to Bで対組織・対団体などの戦略を取ってきたが、今後はB to Cのモデルに変更することが求められるとしている。
小泉大臣へのインタビューを受けてのスタジオトーク。農政の転換について、今までの農政は米の需要が右肩下がりのため作らないようにさせて価格を維持してきたと玉川氏は指摘。その価格は高く、日本人は高い米をずっと食べさせられてきたと指摘。しかし、それが需給がちょっと狂ったことによって価格がとんでもなく上がってしまった。これから大転換するというが、この時に重要なのが米づくりのコストだと玉川氏は話した。コストが2分の1以下になれば米農家の利益が増え、消費者は安い米を食べることができ、関税で守らなくても海外に売れるようになる、それをやろうとしているのだという。玉川氏はインタビューの中で一番印象的だったこととして「自民党は基本的にビジネスモデルは対組織 対団体 対企業のBtoB それをBtoCに見直さなければならない時代が来ている」という小泉大臣の言葉だという。
地域を支える町内会がいまピンチ。加入者の減少が続き、解散するところもある。中にはトラブルに発展するケースもある。消滅の危機「町内会」の今後は？
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放送大学・玉野和志さんが解説。町内会 高齢化加入率減存続に黄色信号。町内会加入の40代女性「仕事をしている。子どもだけが家にいる時間がある、近所の人が見てくれているという安心感がある」。加入している70代女性「ほとんどが高齢者。清掃活動も体が不自由など出てこられない人が多い。町内会がなくなると情報が入ってこなくなる。特に災害・防犯面で近所付き合いは大事」。退会した50代男性「会員が減り、行事が回らなくなった。以前より負担も増え、町内会を続けるのが厳しい。地域に対して責任感がないとやっていられない」。玉野氏は「それぞれの立場で妥当な意見」などとした。
町内会とは。一定地域内の住民により形成された地縁による住民自治組織。任意の団体のため、加入は強制できない。全国約29万の町内会が存在。具体的には回覧などで情報共有、防犯・防火パトロール、ゴミ置き場の管理、地区の清掃など、地域のお祭りなどの運営など。加入率は全国平均でも2021年度で71.8％と減少傾向。東京都の加入率は2023年41.4％だった。玉野氏は東京都の加入率が低い要因の1つは集合住宅の未加入者の増加とした。集合住宅の場合、一般的には集合住宅全体で地域の町内会に加入するパターンと集合住宅全体で独自の町内会を設立するパターン。加入するかは任意。管理組合との違いについて。管理組合は集合住宅の購入者全員が構成員となり、必ず加入。建物とその敷地や施設の維持・管理が目的。町内会は地域のつながりの構築や住みやすいまちづくりなどを目的。玉野氏は集合住宅の場合、居住環境のことなどで困ったことがあっても管理組合が対応してくれるため、町内会には加入しないという人も増えているとした。
町内会を辞めたいと思ったことがあるかという質問に対して、町内会加入者の約8割が辞めたいと思ったことがあるとしている。何がストレスで辞めたいと思っているのか。役員になること、町内会費を払うこと、清掃活動への参加など。実際に今年3月末、神奈川・川崎市の武蔵小杉駅近くの町内会で役員の後継者が見つからず存続が厳しいと判断し解散となっている町内会もある。
北陸地方に住んでいる50代のAさん。2020年現在の自宅に引っ越し町内会に加入。郵便ポストに役員を引き受けてくれてありがとうございますとの手紙が投函されていた。後日、子どもが小さく夫の勤務も不規則のためできないと家庭の事情を理由に町内会退会を申し出た。それ以降、数日間毎日自宅にきて説得された。納得してもらえず、市長にメールをし、町内会と話し合って解決してほしいと返信があった。町内会長に再度、退会を伝えたところ、激怒され、町内会で作ったゴミ箱使わせない、町内会に入らないならこの土地からでていってもらうと言われた。Aさんの自治体では町内会単位でのゴミ回収が原則。そのため、何度も市役所に自分でゴミ箱を設置しだしてもよいかと相談し、許可を得た。退会の可否を決める会合で、町内会員などに嫌み・叱責されながら退会したとのこと。
もう1つのトラブル、入会金。関西地区に住んでいるBさん、2022年秋、現在の自宅に引っ越し。2023年5月、自宅の郵便受けに町内会から入会金12万円と記載された案内が入っていた。会費は半年で6000円。Bさんは12万円は法外、仕事でイベントなどに参加できない、登板が回ってきてもできないとし、高額入会金に納得できなかったのと仕事の都合もあり、入会を断ることにした。町内会役員がBさん宅を訪問し、入会しないことを告げると高圧的発言。ゴミを出させない、広報誌も配ってやらないと言われたため、ゴミは車で実家に行き、ゴミ出しの日に出しているとのこと。玉野さんは入会金が高いということはよく聞くとした。
町内会が必要な側面についてみていく。特に災害時。災害時に果たす役割として安否確認、避難誘導、避難所の運営、被害状況の報告など災害時の“最初の一歩”を担う存在。わずか30分で安否確認ができたという町内会もある。東日本大震災のときに仙台市鈎取ニュータウン町内会では町内すべての世帯に黄色く旗を配布。災害時の安否確認に使用。震災発生時8割の世帯が黄色い旗などを掲示した。発生後、約30分で町内全員の安否を確認できた。熊本・人吉市下薩摩瀬町町内会では大学と共同で町内にカメラを設置。降雨時は15分に一度カメラの映像がLINEに送られてくる。現在約150人が登録しているという。町内会長は住宅地の入り口の道路に設置しているため、大雨時避難の判断に役立っているとした。
町内会が解散したことで混乱がおきている。去年3月末、藤沢市で市内の北組町内会が解散。町内5か所の資源ごみ集積所が廃止された。去年4月から住民は環境事業センターまで資源ごみを出しに行くことになった。集積所廃止後、ゴミを出せない住民から問い合わせが殺到し、新たな集積所を設置するため、急きょ特例を設けることになった。3か月以上の時間をかけ、集積所を6か所設置した。藤沢市の担当者は今回のような事態は初めてだったため、困惑。集積所がなかった間は高齢者など住民に負担になったと思うとしている。玉野氏は町内会はいわば公共財のようなもの、日頃から行政と協力して防犯、防災、行事、集積所の管理などをしてくれている。誰かがやってくれれば自分は参加しないで済ませたいと考えがちだがいざという時ないと困るとした。
業務のスリム化で甲府市の桜盛会では会員数の減少などを理由に町内会を解散し、新組織を設立。活動をスリム化とは。会費、忌慰金、組長職を廃止。50代～60代の役員8人だけで運営。防止に絞って活動している。業務が町内会時代の10分の1になった。千葉・市川市東行徳自治会では神の回覧板を残しつつ、スマホで閲覧できる電子回覧板を導入。行事を写真や動画で紹介。出欠確認をスマホで手軽に。回覧板を回す負担軽減。若い世代に会の活動をアピールできた。玉野氏は町内会を存続させていくにはメンバーや役員の負担を軽減する工夫が重要。防災など具体的な活動はすべて他の市民団体に任せ、内外との連絡調整を担う機能に限定するのも1つの案とした。
視聴者からの質問を紹介。「マンションの管理費に町会費が入ってしまっている場合、どうすれば町内会をやめることができるのか」という質問に対し玉野和志氏は管理組合に説明し費用を返金してもらうなりして辞めることはできるはずと回答。「町内会をビジネスとしてる企業に委託するやり方はどうか」という質問には企業については聞いたことがないが、NPOが代わりにやっているところはあるといい、将来的な選択肢としては考えられるとした。「町内会への入会案内がよく来る。入会金がかかるにもかかわらず半強制のようなスタンスに疑問。なぜ選択制をベースにできないのか」という質問に対しては全戸加入を前提とした活動をしているため難しいと回答。
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