- 出演者
- 出水麻衣 井上貴博 山形純菜 高柳光希 吉村恵里子 坂口愛美
ミラノ・コルティナ五輪開幕まで2か月を切った。日本代表入りを目指す選手たちが躍進している。スピードスケートW杯第4戦に出場した高木美帆は1500mで今シーズン初優勝を果たし、五輪の選考基準を満たした。北京オリンピックで金メダルを獲得した1000mでも貫禄の優勝。個人2種目で代表入りを確実とした。500mで吉田雪乃が今シーズン初優勝し、自身初の五輪代表を確実なものとした。
スノーボードW杯ビッグエア男子決勝。“スピンマスター”と呼ばれる荻原大翔が横5回転半の「バックサイド1980」を決め、今シーズン初優勝。2位・木村葵来と共に五輪代表を確実にした。
ショートトラックでは男子・宮田将吾、渡邊啓太、吉永一貴、岩佐暖、女子・中島未莉、金井莉佳、平井亜実、渡邉碧、長森遥南の代表内定者が発表された。注目は全日本選手権で三冠を達成し五輪最後の切符を手にした長森遥南。スケートだけでなくゴルフもプロテストを受けるほどの腕前。さらに仕事でパティシエもする多彩な才能の持ち主。長森は「一緒に闘ってきた人たちの思いも背負って一生懸命頑張って滑りたい」と話した。
上野の動物園のパンダは1972年にランランとカンカンが来日してから15頭のパンダが飼育されてきた。2021年に上野動物園で誕生したシャオシャオとレイレイが来年1月下旬に中国へ返還される見通し。約50年ぶりに国内のパンダがゼロになる。交通費や宿泊、グッズなど経済効果は308億円。上野のパンダはあす～21日は申込不要、23日～1月12日は先着順の事前web申込。1月14日～25日は抽選で事前web申込。上野を訪れる人の目的をきくと、7割がパンダ、2割がアメ横、1割が博物館。上野動物園では2008年にリンリンが死に、動物園からパンダが一時不在になった。上野パンダ専任大使・二木忠男さんは「当時パンダがいなくなり観光客が減った。再びパンダがいなくなると上野全体に影響が心配される」と話した。ハロルド・ジョージ・メイは「経済効果はものすごいものがあるが、もう一つお金に代えられないものが心の支えじゃないか」などとコメントした。
和歌山・白浜町の「アドベンチャーワールド」にいた4頭が今年6月に中国へ返還され、パンダは0頭になった。白浜町の宿泊数は去年に比べ減少している。パンダロスだけでなく、大阪万博で観光客が大阪に流れたり、南海トラフ臨時情報が出されるなど複合的な要因もあった。アドベンチャーワールドのアフターパンダの取り組みでは、飼育スタッフによるツアーを実施し、パンダがいた場所で寝転ぶことも可能。パンダ飼育体験では食事の準備や日報記入が体験できる。ハロルド・ジョージ・メイは「中国もよく分かっていて、パンダ外交と言うぐらいで、選び抜かれた国にしか送っていない」とコメントした。
政府は福島第一原発の事故を受け、2012年から電力会社に対し再生可能エネルギーで発電した電力を上乗せ価格で買い取ることを義務付ける制度を勧めてきた。今回、2027年度以降のメガソーラーの新規事業をその対象から除外する方向で調整している。その背景には技術の進展により太陽光パネル価格が低下していることに加え、環境破壊や安全性に対する地域の懸念が大きくなっていることが上げられる。自民党はきょうの関連部会で支援廃止を求める提言をまとめる見込み。
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きょう、羽田空港と成田空港の制限区域内で初めて実用化された自動運転のトーイングトラクターは、無人で手荷物や貨物を運搬することが出来る。複数カメラで位置情報を把握し、トラクター自体がブレーキやアクセル、ハンドル制御を行い人は遠隔で監視を行う。国は2030年に6000万人の外国人旅行者の受け入れを目標としており、全日空や日本航空は受け入れ態勢を確保するため、2030年に50台規模の導入を目指し、業務効率化を図りたい考え。
中国外務省はきょう午前、今年3月に台湾の行政院顧問に就任した自衛隊の岩崎茂元統合幕僚長に対し、中国への入国禁止や中国国内にある財産の凍結などの制裁を科すと発表した。理由について「台湾独立分裂勢力と公然と結託し、中国の内政に干渉し、中国の主権と領土保全を著しく損なったため」としている。この措置はきょうから発動する。高市総理の台湾有事をめぐる国会答弁に中国政府は反発を続けており、今回の制裁の背景には台湾問題を巡り日本側にさらなる圧力をかける狙いがあるものとみられる。
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台湾の内閣に相当する行政院の顧問に就任した自衛隊の岩崎元統合幕僚長に対し、中国外務省は入国禁止などの制裁をかした。
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青森県で最大震度6強の揺れを観測した地震から1週間、被災地では通行止めや断水が続く一方で青森県内全ての学校で授業が再開した。
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ウクライナのゼレンスキー大統領は欧米などからの安全の保証が得られれば、NATOの加盟を断念する用意があるとの考えを明らかにした。
日銀が企業の景気の状況を調べた12月の短観で大企業・製造業の判断は3期連続で改善した。
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来年の年賀状の受付がはじまった。SNSの普及や郵便料金の値上げなどの影響で年賀はがきの発行枚数はピーク時の6分の1程度に落ち込んでいる。
オーストラリアで世界初の法律・16歳未満のSNS禁止法。対象となるものは「Instagram」「TikTok」「X」など10種類。措置を講じなかった運営会社には罰金最大約50億円が課せられる。突破法を探す人たちが多くみられ、ウソの年齢で登録する子供や、禁止されていないSNSを探し出す子供が増えているということ。
オーストラリアで世界初・16歳未満のSNS利用禁止の法律が施行。対象はInstagram・X・TikTok・Youtubeなど10種類。背景には10歳～15歳のSNS利用が96％で、約70％が暴力的なコンテンツだったことなどが挙げられる。ほかEUは先月、保護者が許可していない16歳未満のSNS利用を制限することが議会で可決。日本では親はどうやってスマホを制限ができるのか専門家によると、「アプリの使用時間を個別で制限」「キャリア別あんしんフィルターで有害情報を遮断」することなどということ。抜け道を発見する子どもも多く、ITエンジニア・尾池さんの長男は天気アプリ内のブラウザの検索機能を使っていたということ。別サイトや動画を視聴することができ、時間制限にもひっかからない。出水アナは「学校でもSNSとの付き合い方の授業みたいなものを拡充する方法にも動いてほしい」などとコメント。
寒ブリが不漁で価格が高騰している。都内の鮮魚店では、天然ブリの高騰を受け養殖ものを仕入れることしか出来ないという。さらに、この夏の猛暑の影響で稚魚が育たず養殖ブリも高騰し、販売価格は去年の倍以上に。氷見市内の鮮魚店でも仕入れすら出来ない事態に。一本の価格が去年の倍近い5万円を超える店も出ている。漁港近くの食堂で提供している一番人気のブリ丼は、3000円から4380円に値上げせざるを得なくなった。漁獲量が少ない原因について専門家は海水温の影響を指摘する。しかし今月の富山湾周辺の水温は例年と大きく変わらない見込みだということで、今後急激にブリが穫れる可能性もあるという。