オープニング映像。

先名さんは地形や地質などの情報をもとに全国のリスクを洗い出した。軟弱地盤は南海トラフ巨大地震で被害が想定されている九州や四国、近畿、特に大阪では淀川沿いの広い範囲にあることがわかった。名古屋とその周辺、関東にも軟弱地盤が広がっていた。先名さんは河川沿いは軟らかい沖積層が溜まっているリスクのある場所と指摘した。防災科学技術研究所の藤原さんは軟弱地盤の地域で人口がどれだけ増加しているのかを解析。関東の軟弱地盤全体では1995年から25年間で197万人増加していることがわかった。

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J-SHIS 地震ハザードステーション令和6年能登半島地震南海トラフ巨大地震名古屋（愛知）国勢調査国土交通省国土地理院大阪府東京都淀川総務省統計局防災科学技術研究所

首都直下地震は30年に70％の確率で起こると予測され、国の想定では最大震度は7。東京23区の大半を震度6強の激しい揺れが襲う。国の被害想定では軟弱地盤に建つビルの杭基礎への影響は考慮されていない。専門家とともに東京の軟弱地盤に建つビルを想定し震度6強のビルで検証すると、杭基礎が耐震設計されていない7階建ての古いビルでは建物が支えられなくなる可能性が示された。2001年以降に建てられた現行の基準の杭基礎では、杭基礎の一部で損傷するリスクがあることが示された。東京都ではオフィスビルなどを帰宅困難者の受け入れ先として想定しマンションを在宅避難の場所として推奨しているが、最悪の場合その備えが成り立たない可能性がある。

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内閣府東京工業大学東京都首都直下型地震

大規模災害に関する国のワーキンググループで中心的役割を担う福和さんは、地震のリスクを知ることが命を守る第一歩だと伝え続けてきた。福和さんが特に懸念しているのは緊急輸送道路沿いのビル。東京23区内の緊急輸送道路沿いで耐震診断が義務付けられているビルは約3000棟で、倒壊のリスクが高いビルは600棟を超える。福和さんは能登の経験を踏まえてさらに耐震化を急ぐ必要があると警鐘を鳴らしている。

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名古屋大学国土交通省緊急輸送道路

京都大学の西村教授は南海トラフ巨大地震の想定震源域でひずみが着実に蓄積していると考えている。今は巨大地震が起きる前の活動期に入っているのではと警戒を強めている。金沢大学の村田助教は次なる地震の対策に役立てたいと6000棟の建物の調査をまとめ全国の研究者と共有した。

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