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「いわき市(福島)」 のテレビ露出情報

福島・いわき市にラジオを届ける「FMいわき」。常勤のスタッフは約20人。その殆どが地元・福島の出身。1996年、阪神・淡路大震災がきっかけで開局。停電や通信障害でテレビも電話も使えない中、確実に市民に情報を届けたのはラジオだった。その教訓から震災の翌年に第三セクターとして開局。使命は防災情報を確実に市民に届けることだった。普段は地域の祭りや商店街のイベントを紹介するなど身近な放送局として親しまれてきた。そんな平穏が突如として奪われたのが開局から15年が過ぎたときだった。2011年3月11日、東日本大震災が発生。FMいわきでは坂本美知子が第一報を伝えた。大津波が襲い市内は大混乱に陥った。局長の安倍は、スタッフをすぐ災害対策本部に送った。関係機関に取材し犠牲者や被害状況を伝え始めた。沿岸部ではすでに多数の行方不明者がでていた。火災、停電、断水。道路の陥没などで交通もマヒしていた。下神白地区の保育所が津波で倒壊。ミキサーの小野岩夫の娘が通う保育所だった。妻に電話をかけたが繋がらない。すぐ家族のもとに駆けつけたかったが当時、ミキサーを任せられる社員は小野しかいなかった。自宅に帰ると津波で浸水、しかし、妻と娘は無事だった。この日発表された死者、行方不明者は140人に上っていた。放送をしていると沿岸部の高校生から、津波で亡くなった同級生の遺体を家族に届けたい、家族を探してくれませんかと電話があった。福島第一原子力発電所では水素爆発により大量の放射性物質が拡散。国は緊急事態宣言を発言した。30km圏内のいわき北部でも屋内退避指示が出された。大きの人が自主避難を始め、駅前の大通りから人影が消え、災害対策本部に記者の姿はなかった。ほとんどの報道機関がいわきから撤退していった。安倍は我々も退避すべきではと思ったが、公園の前を通りかかったとき、給水を待つ人の長蛇の列を見て、いわきに残り情報を届けることに決めた。安倍派スタッフそれぞれの意思を確認した。丹野理恵は迷っていたが子どものために避難を決めた。その中で、残ると決めたのは看板パーソナリティとして局を支えてきたベティだった。ベティは夫と息子を避難させ、放送を続けることを決めた。こうして8人のスタッフが残ることを決めた。

他にもこんな番組で紹介されています…

2026年3月19日放送 10:25 - 13:55 TBS
ひるおび(ニュース)
今週月曜日に満開となったのは山梨県の福寿院にあるシダレザクラ。樹齢約130年で今週いっぱい楽しめる。福島県いわき市の河津桜が見頃となっている。前橋市の江田鏡神社でも河津桜が満開。鹿児島・ふるさと考古歴史館ではヤマザクラが見頃。

2026年3月19日放送 9:50 - 11:30 フジテレビ
ノンストップ!飯尾のサイコロ飯
飯尾のサイコロ飯。きょうの舞台は福島県いわき市にある「鮮場やっちゃば 平店」。常磐ものと呼ばれる魚介類から福島県産の野菜などが揃う。狙う食材は米。ルールはオススメの食材をサイコロに書いてもらい、サイコロを3回振り出た目の食材で料理を完成させる。場内では月に2回、アンコウの吊るし切りショーが開催されている。施設に訪れている客にオススメ食材を尋ね、サイコロの目は[…続きを読む]

2026年3月18日放送 15:42 - 19:00 フジテレビ
イット!(ニュース)
長引く中東緊迫の影響は生花店にも及んでいた。年度末の今は卒業式シーズンの真っ只中。人生の門出を彩る式典に欠かせないバラのきょうの値段は1本600円ほどだが、急激に値上がりしているという。その原因は輸入ルートにあった。海外で生産された花の多くは世界屈指のハブ空港であるドバイ国際空港などを経由し空輸される。空港が攻撃を受けたことでバラの供給量が減り、仕入れ値が高[…続きを読む]

2026年3月17日放送 16:48 - 19:00 テレビ朝日
スーパーJチャンネルnews BOX
きっかけは「震災がおきた3月11日という日に赤飯を出すのはいかがなものでしょうか」という保護者からの電話だった。東日本大震災が発生した3月11日、福島・いわき市内の5つの中学校では3年生の卒業を祝う給食として赤飯が予定されていた。いわき市教育委員会は赤飯を中止し、約2100人分が廃棄になり、市には200件以上の苦情が寄せられた。いわき市・服部樹理教育長は「こ[…続きを読む]

2026年3月11日放送 4:30 - 5:50 日本テレビ
Oha!4 NEWS LIVE(ニュース)
東日本大震災の発生からきょうで15年。警察庁によると2011年3月11日の東日本大震災では1万5901人が死亡、2519人が行方不明。復興庁によると避難生活などによる震災関連死は3810人。東京電力福島第一原発事故などで今も2万3410人の福島県民が避難。住民の帰還が実現していない福島県内の6つの市町村の特定帰還居住区域では、国が除染やインフラ整備を進め20[…続きを読む]

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