あさって、千葉県にオープンするセブン-イレブンの新業態の店は、食品スーパーの要素がプラスされている。肉や野菜など生鮮食品の品揃えが豊富だ。店舗面積は、従来の約2倍で、赤ちゃん本舗のおむつなどグループ各社の商品も置く予定で、品揃えは、従来の1.5倍以上となるという。コロナ禍以降シニア世代を中心に増えた、自宅近くで買物をする人や、若い世代では、共働きでタイパを重視する人を取り込むことが新業態オープンの狙いだという。各地の地域の需要に合わせ、品揃えを買えながら、全国に拡大していく方針だという。イオンが首都圏を中心に展開しているまいばすけっとは、店舗数を増やし、現在では1055店舗にのぼっている。コンパクトな店づくりのため、シニア世代は、買い物で疲れることが減り、時間的にも効率のいい買い物をしたいという若い世代にも受け入れられているという。調理定年とは、手作り主義をほどほどにして、テイクアウトなどを上手に取り入れることを指す。世帯別の調理食品への年間支出額は、2000年では、40代が最も多く約12万円だったが、去年は、60代が最も多く約17万円だった。家族ために食事を作るのが当たり前というルーティーンから解放されるシニア世代が増加していることが背景にある。調理定年を迎える人々は今後も増えるとみられ、そうした需要に、コンビニとスーパーの間という新業態がマッチしている。藤井は、惣菜も取り入れるハイブリッドな食事が受け入れられる世の中になってきたなどと話した。