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「オーストラリア」 のテレビ露出情報

都内の大型ショッピングモール「イオンスタイル品川シーサイド」。冬本番を前にオープンしたのが「@FROZEN」。年末の需要増加に伴い日本最大級約1600品目の冷凍食品を販売。この冬のトレンドとなっているのが時短シリーズ。女性が手にしたのは水要らずで作れる冷凍うどんシリーズ2食入り667円。麺・具・スープが一体化しているので鍋に入れて温めるだけで完成。さらに主婦たちが便利!と言っているのが丸ごと献立キット。下処理の済んだ具材をレンジで半解凍させ、付属のソースを絡めて炒めるだけ。わずか10分で完成するシリーズ。豚肉と野菜の黒胡椒炒めは2人前で645円。オイスターソースに黒胡椒が利いた一品。さらに冷凍野菜は「下処理済」「使いたい分だけ使える」と時短・節約で重宝する人が続出。多くのお客さんが来ている店内で一際賑わっていたのが試食コーナー。サクサクのパイ生地とジューシーなお肉とチーズが相性抜群のビーフ&チーズパイは321円。実は冷凍食品は安くて美味しいと外国人にも大人気。アイルランドの男性のイチオシは12個入りで192円のプライベートブランドのギョーザ、モッチリとした皮に豚肉・キャベツなどがたっぷり入った横浜中華街の名店の焼餃子。中国人女性が手にしたのは中国の飲食店には必ずあるという蒸しエビ餃子。8分蒸すだけで完成。珍しい食材が揃うガチ中華のコーナーで日本人夫婦が買ったのは台湾屋台の大人気グルメの棒餃子。中の餡はしっかり味付けされているのでタレ要らずでジューシー。自宅にいながら台湾夜市気分に。女性が合計4個カゴに入れたのは九州のファミレスチェーンのジョイフルの看板メニューであるハンバーグ。牛肉100%のハンバーグとデミグラスソースの相性は抜群。看板メニューが冷凍食品となった。お店の味が自宅で味わえる冷凍食品が今は続々登場。福岡の名店の古市庵のなみはや寿司。レンジで3分&常温解答で頂ける。中でも人気はオムライスコーナー。日本橋の老舗洋食店たいめいけんの冷凍オムライス。口の中に広がる卵のコク、バターの香るチキンライスが食欲をそそる。冷凍食品は冬に向けて需要が高まりそうだ。

他にもこんな番組で紹介されています…

2024年11月22日放送 15:49 - 18:45 TBS
Nスタゲキ推しさん
愛知県・春日井市にある1972年創業「寿司竹」寿司職人/二代目大将・竹岡広行さんを取材。竹岡さんはインスタグラムやTikTokの動画が海外で話題になっていて、SNSの総フォロワー数1100万人以上。来店客の約3分の1が外国人観光客。2019年に寿司の普及を願って始めたSNSに自ら出演し、コミカルに寿司の握り方を披露し続けたところ世界中から客が訪れるようになっ[…続きを読む]

2024年11月22日放送 5:25 - 8:00 フジテレビ
めざましテレビNEWS
イオンで開かれたジャガイモ・タマネギの詰め放題。きのう東京都内のイオンで先行して始まった「イオンブラックフライデーセール」。食品や生活雑貨など過去最多となる約2000品目がお買い得に。きょうからは全国約600店舗でも実施。国産黒毛和牛や本マグロの刺身は通常価格より3~4割引きで販売。巻きずしなどは具材を30%増量。「umbro2wayボディバッグ」は6380[…続きを読む]

2024年11月21日放送 19:00 - 21:54 フジテレビ
珍ゴシップ・ザ・ワールド実録 日本のアノ事件世界はもっとスゴかった!
女子会中に230kgの巨大な牛が突進してくる映像。
美容室のガラスを破ってシカが飛び込んでくる映像。
カンガルーにヘッドロックされる愛犬を救出する飼い主の映像。
民家に現れたクマの親子から愛犬を守るため素手でクマを押し出す飼い主の映像。
ゾウが突進してくる映像。
野球のバットを回収するパフォーマンスでバットをスルーしグラウンドを駆け回った後トイレを[…続きを読む]

2024年11月21日放送 10:05 - 10:55 NHK総合
キャッチ!世界のトップニュース(ニュース)
ラオスの首都ヴィエンチャンではASEAN=東南アジア諸国連合の国防相が国防相会議のために集結。各国は南シナ海をめぐる海洋紛争を収めようとする一方、米国でトランプ政権が復活するのを前にアジア太平洋地域の今後について慎重な議論を交わしている。ラオスの国防大臣が協力と強調を呼びかけるなか、ヴィエンチャンで重要な安全保障会議が開幕した。米国・オースティン国防長官も出[…続きを読む]

2024年11月20日放送 5:00 - 6:00 NHK総合
NHKニュース おはよう日本世界のメディアザッピング
オーストラリアで16歳未満のSNSへのアクセスを禁止する案が議会で審議される。TikToKやインスタグラムなどほぼすべてのアプリの使用が禁止に。与野党ともに大筋で合意していて年内の法案可決を目指しているが、運営会社や業界団体は反発している。

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