山本さんはきょうの経済視点に「常識（コモンセス）」と挙げ、「最近アメリカのマーケットでもよく聞かれる言葉だが、元々は1月20日のトランプ大統領が就任演説で『常識の革命』という言葉を使った。トランプさんの口から”常識”という言葉が出てくるとビックリするが、彼自身は米国民が本来あたりまえだと思っていたことを取り戻そうとしている側面がある。すなわち”今の常識を疑え”ということ。マーケットの観点で言うと、我々はトランプさんに対する先入観や誤解があったんじゃないか＝『トランプさんはビジネスマンなので短期的であれ経済や株価に悪いことを一切やらない』という常識・先入観は残念ながら裏切られている。そういった点では”先入観”というものを廃してマーケットに対峙していかないといけないなと私自身痛感している」などと話した。
村松さんはきょうの経済視点に「スタグフレーション」と挙げ、「最近よく『米国はスタグフレーションに陥るのではないか』という声も耳にする。しかし米国でスタグフレーションという期間は1970年代～80年代前半の極めて限られた期間だけ。当時は失業率とインフレ率の合計値が15％～20％ほどあり、いまでいうと失業率が4.1％の倍の8％となり、インフレ率がコロナ禍で最も高かった9％まで上昇すると17％になるのでこれが”スタグフレーション”。少し失業率が上がったりインフレ率が3％代後半に戻るという状況をスタグフレーションと呼ぶのは私は違和感がある。経済学者のポール・サミュエルソンという方も『株式市場は過去5回の景気後退を9回予測した』という皮肉を言ったことがあるが、まさに今はそういう状態にあるのかなと思う」などと話した。パックンは「スタグフレーションというのは結構ダメージが大きいという単語。ラスボスのような。まだ登場していないと思う」などとコメントした。
村松さんはきょうの経済視点に「スタグフレーション」と挙げ、「最近よく『米国はスタグフレーションに陥るのではないか』という声も耳にする。しかし米国でスタグフレーションという期間は1970年代～80年代前半の極めて限られた期間だけ。当時は失業率とインフレ率の合計値が15％～20％ほどあり、いまでいうと失業率が4.1％の倍の8％となり、インフレ率がコロナ禍で最も高かった9％まで上昇すると17％になるのでこれが”スタグフレーション”。少し失業率が上がったりインフレ率が3％代後半に戻るという状況をスタグフレーションと呼ぶのは私は違和感がある。経済学者のポール・サミュエルソンという方も『株式市場は過去5回の景気後退を9回予測した』という皮肉を言ったことがあるが、まさに今はそういう状態にあるのかなと思う」などと話した。パックンは「スタグフレーションというのは結構ダメージが大きいという単語。ラスボスのような。まだ登場していないと思う」などとコメントした。