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「ニューヨーク・タイムズ」 のテレビ露出情報

選挙戦を巡り、報道は加熱している。一方、メディアへの信頼は大きく低下。ギャラップの調べによると、テレビや新聞、ラジオを信頼していると回答した人は過去最低の31%となった。これを支持政党別に見ると、共和党支持者のメディアへの信頼度は12%まで落ち込んでいる。比較的メディアへの信頼度が高かった民主党支持者も今年は54%となっている。元CNNのトーリス氏は以前のCNNは抑制的な報道だったが、現在はトランプ氏への批判ばかりだと指摘する。こうした中、メディアの論調だけでなく、事実関係すら一致しない状況も出てきている。
先月下旬、フロリダ州などを襲ったハリケーン。その被災地に「十分な支援が届かないのはバイデン政権が資金を不法移民の支援に流用したため」という情報がSNSで拡散。これについて、複数の保守系メディアは、トランプ氏などの発言と共に、「資金が不法移民支援で枯渇」などと報道。一方、リベラル系を中心とした多くのメディアはそれを「虚偽の主張」だと報じた。メディアによって全く逆の記事がかかれ、人々は判断が難しくなっている。大手メディアへの信頼が失われていく中で、支持を伸ばしているのが新興の独立系メディア。調査報道センターCIRは非営利の報道機関として市民からの寄付で運営されている。調査報道に重きを置き、ドキュメンタリーなどを発信し続けた。大手メディアはどちらかの陣営に偏りがちな中でも移民問題の他、政治家と過激な組織の隠された関係などを独自に調査。大手メディアへの逆風の中でも報道の在り方を見つめ直し、信頼を取り戻そうという動きも出てきている。トランプ氏に対し厳しい論調で知られるニューヨーク・タイムズ。シアー記者は8年前の選挙でトランプ氏に批判的な記事を書くが、なぜ多くの人が支持するのかを伝えなかったと反省している。今回はトランプ氏とハリス氏、どちらについても公平に調査し伝えていくことで信頼を回復したいという。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年4月10日放送 20:58 - 21:54 テレビ東京
ナゼそこ?3世帯の山奥に移住 話題のアレを作る謎の人物SP
博司さんは移動中の車内で山口市が世界の行ってみたい町ベスト3に選ばれたと話した。日本で唯一、山口市がランクイン。山口市は西の京と呼ばれるきれいな場所で、歴史ある名所や温泉地などが近場にも関わらず穴場で観光客が溢れてなく快適と評価された。そして、博司さんは学童保育所へ。子どもたちにアフリカの太鼓「ジャンベ」を教えていた。月2回、往復2時間かけ教室を開き子供たち[…続きを読む]

2025年4月7日放送 13:55 - 15:50 日本テレビ
情報ライブ ミヤネ屋GWまで一か月を切ったイマ! 旅のプロ解説 マル得旅行プランを伝授
NYタイムズ「ことし行くべき街」に選ばれた富山市に関するトーク。混雑を避けながら文化的な感動と美食を味わえるという評価。隈研吾氏が設計した富山市ガラス美術館をNYタイムズは木と光が織りなす大聖堂と評価している。富山市を代表する富山湾鮨のシラエビは最高とのこと。昼のみできる居酒屋が多いとのこと。JR西日本がやっているホテルヴィスキオ富山は朝から寿司が食べ放題と[…続きを読む]

2025年4月5日放送 15:05 - 16:28 NHK総合
有吉のお金発見 突撃!カネオくん春休み 胸ワクワクの大冒険SP
過酷すぎる指令にリタイア続出のデスレースを紹介。アメリカ・バーモント州の山奥で毎年冬と春に2回開催される。運営側のホームページには「我々は何もサポートしない。いつ始まりいつ終わるのか、レース中にどんなことが起こるのかも伝えない。我々は参加者が失敗するのを臨んでおり、いつでもやめてもらってかまわない」などと記載されている。このデスレースはスタート地点からゴール[…続きを読む]

2025年4月5日放送 11:30 - 13:30 テレビ朝日
ワイド!スクランブル サタデーNEWSドリル
同志社大学大学院教授・三牧聖子がスタジオで解説。「関税政策が逆風に?苦境に立たされるトランプ大統領」。ポイント:「マスク氏退任報道の背景・政権内に不協和音も」、「トランプ外交にも誤算?停滞するウクライナ停戦交渉」。アメリカ政治メディア「ポリティコ」は2日、トランプ大統領は側近らに政府効率化省のトップイーロンマスク氏について数週間以内に現在の役職を退くと伝えた[…続きを読む]

2025年4月4日放送 19:00 - 19:30 NHK総合
NHKニュース7(ニュース)
政府職員の解雇も。トランプ大統領は、ホワイトハウスのNSC国家安全保障会議の職員数人を解雇したと明らかにした。有力紙は極右の女性活動家が、トランプ大統領に職員のリストを示して解雇を進言したと報じている。NSCを巡っては、組織を束ねるウォルツ大統領補佐官らが軍事作戦を巡る情報を民間のメッセージアプリでやり取りしていたことが明らかになっていて、国防総省の監察部門[…続きを読む]

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