TVでた蔵トップ>> キーワード

「ノーベル平和賞」 のテレビ露出情報

広島から柳生寛吾が中継。ノーベル平和賞に日本被団協(日本原水爆被害者団体協議会)が選ばれた。ノ被爆地の広島と長崎はどう受け止めているのか、現地から中継で報告。広島の被爆者の方々も、今回のノーベル平和賞の発表の瞬間を中継などで見守り、日本被団協の受賞が分かった瞬間、長年活動してきた被爆者からは涙を流して喜ぶ声も聞かれた。被爆者の方々、平均年齢は85歳を超えている。被爆の実相、これを後世にどう伝えていくかが課題となっている。今回の受賞は、これまで一貫して核兵器の廃絶を訴えてきた被爆者の活動が認められたといえる。一方でウクライナや中東情勢など、国際情勢の核兵器を巡る状況は緊張の度合いを増している。そうした中での今回の受賞。核兵器を巡る情勢が厳しい中で、世界が、核兵器が使われたらどういうことになるのかということは過去の問題ではなく、今向き合うべき問題としてこれから考えていくことを与えるきっかけになるといえる。唯一の戦争被爆国である日本はもちろん、世界各国のリーダーが核軍縮にどう向き合っていくかが今後、問われていくことになる。
長崎から池田麻由美が中継。ノーベル平和賞に日本被団協(日本原水爆被害者団体協議会)が選ばれた。長崎から中継。被団協の活動を続けてきた被爆者たちは、「これまで核兵器をなくそうと活動してきた世界中の皆さんの受賞だ」と話し、これからの活動の励みになったと受け止めている。市民からは、核兵器の廃絶や戦争がない世界を作っていく活動で、受賞はゴールではなく、通過点だという声もあった。被爆地としては被爆者の声を後世につなぎ、長崎を最後の被爆地にするという思いを新たにしていて、今回の受賞は、その思いを世界中で共有するきっかけになる。被爆者が始めた被団協の活動は今、被爆2世や地元の学生など、次の世代に引き継がれていて、今回の受賞は、今後の活動の後押しになる。長崎で取材をする中で、世界で核兵器を巡る情勢が厳しさを増していることについて、被爆者の悲しみや憤りの声を聞いてきた。被爆者の思いや体験を直接聞くことができるのは、今が最後の時代。被爆者の声を改めて掘り起こし、伝え続けなくてはいけないと感じる。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年4月15日放送 13:05 - 13:55 NHK総合
列島ニュース列島ニュースアップ
埼玉県行田市に住む被爆者の濱中紀子さんはノーベル平和賞を受賞した日本原水爆被害者団体協議会の事務局次長を務めている。濱中さんは長崎市の自宅で家族とともに被爆した。当時1歳7か月でその記憶はない。家族はみな無事だったが、被爆した時の状況について母親は口を閉ざし、小学生の頃に祖母から初めて話を聞いた。就職の為に埼玉県に引っ越し、22歳で結婚。子供も生まれたが、夫[…続きを読む]

2025年4月8日放送 13:00 - 13:05 NHK総合
ニュース(ニュース)
WFPは7日、米政府から14か国に対する緊急食料支援への資金拠出の打ち切りを示唆する通告を受けたと声明を発表した。WFPは支援の打ち切りは、極度の飢餓に直面する数百万人に対する死刑判決に相当すると強い表現で懸念を表明している。声明では14か国の名前を明らかにしていないが、AP通信はアフガニスタン・シリア・イエメンといった紛争に苦しむ国々での活動に支援の打ち切[…続きを読む]

2025年3月27日放送 9:00 - 11:54 NHK総合
国会中継参議院 予算委員会質疑
日本共産党・吉良よし子の質疑。吉良よし子は核兵器禁止条約の第3回締約国会議に日本政府はまたしても参加しなかった。現地では様々な方から日本政府の対応にガッカリしたという声があがった。被爆者の期待に日本政府が応えられなかったという認識はあるのかと話した。内閣総理大臣・石破茂はそういう方々の期待に応えられなかったことは事実として認めなければいけないと話した。続いて[…続きを読む]

2025年3月25日放送 10:25 - 13:00 テレビ朝日
大下容子ワイド!スクランブル(ニュース)
杉山晋輔元駐米大使が解説。1977年外務省に入省、アジア大洋州局長などを経て2016年事務次官に就任。2018年〜2021年にかけて安倍政権などで駐アメリカ大使を務めトランプ政権と密に付き合いトランプ大統領とも数回直接対話している。トランプ政権は3月12日、鉄鋼とアルミニウムに25%の追加関税を発動、日本も除外されず。自動車関税はアメリカに輸入される自動車に[…続きを読む]

2025年3月20日放送 4:15 - 5:00 NHK総合
国際報道INTERNATIONAL NEWS REPORT
対人地雷禁止条約は去年発行から25年を迎えたが、去年の加盟国会議では、加盟国のウクライナが条約で禁止されている対人地雷をアメリカから受け取ると報じられ衝撃が広がった。ウクライナ政府は、ロシアによる軍事侵攻が原因だとして理解を求めたが、条約の実効性が疑われる会議となった。そうした中で、バルト三国とポーランドが脱退を明らかにしたことで、条約の意義が再び問われてい[…続きを読む]

© 2009-2025 WireAction, Inc. All Rights Reserved.