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「バロンくん」 のテレビ露出情報

トランプ氏が今後どういった政権を作っていくのか、ファミリー写真から読み解く。明治大学教授・海野素央氏が解説。今回の選挙結果について海野氏はトランプ氏は選挙戦後半になってレーガン元大統領の「4年前に比べて暮らしは楽になりましたか」ということばを使い始めたこと、黒人男性の黒人女性に対する蔑視や嫌悪感があること、ヒスパニック系の票が流れたことなどが効いたという。勝利宣言後に撮影されたファミリーの写真。そこにはメラニア夫人の姿はない。海野氏によると、メラニア夫人は三男バロンくんファースト。今年9月ニューヨーク大に進学した三男バロン氏を支えたいという思いがあり、ワシントンとニューヨークを行き来する生活を検討か。米国メディアによると、24時間365日ファーストレディーを務めないことを取り決めたという。三男バロン氏は、身長約2m6cmでトランプ氏超え(トランプ氏約1m90cm)。今年5月、フロリダ州共和党は、当時高校生のバロン氏を代議員の1人に選出。2日後、メラニア夫人の事務所は、代議員を辞退させると発表した。海野氏によると若いうちから政治には関与させたくないのではないかということ。
新政権は何が大切になってくるのか。海野氏は「第1次トランプ政権時、トランプ氏の意向に沿わない閣僚や内部情報の暴露が相次いだ。それが失敗と教訓。新政権は忠誠心ファーストの人事を行う」と分析した。勝利宣言時トランプ氏に一番近いところにいた、次男の妻ララ・トランプ氏。米国三大ネットワーク「CBS」の元プロデューサーで、米国共和党全国委員会の共同委員長にトランプ氏が推薦した。海野氏によると、「大統領補佐官」でホワイトハウス入りか、2026年中間選挙でノースカロライナ州下院議員に立候補するのではないかということ。おととしトランプ氏が大統領出馬表明直後、長女・イバンカ氏は、「選挙活動に関わる予定はない」とコメント。米国メディアによると、大統領補佐官として活動し多くの友人を失った、政治の舞台に戻るつもりないと明言しているという。
そんな中、今回初めて女性の首席補佐官にスーザンワイルズ氏が起用された。勝利宣言の壇上でトランプ氏からスピーチを振られるもそれを拒否した。フロリダで長く活動するスーザン氏は“当選請負人”とも呼ばれている。スーザンワイルズ氏は、冷静沈着、組織運営のエキスパート。トランプ氏は彼女を「アイス・メイデン」と表現している。海野氏によるとワイルズ氏はフロリダ州知事のデサンティスを選挙で勝たせた人物。トランプ氏の怒りをそのまま受け止めることができる人でもあるという。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年2月25日放送 13:55 - 15:50 日本テレビ
情報ライブ ミヤネ屋裏ネタジャック
トランプ大統領は、「(ウクライナのゼレンスキー大統領は)交渉の場に席がないと憤慨しているようだが失望した。言いたくはないが、ゼレンスキー大統領の支持率は4%だ」と発言し、ゼレンスキー氏は「最新の世論調査では57%の支持を受けている」と反論している。トランプ氏はロシア寄りの発言でブギ次を醸しており、ロシアの侵攻について「侵攻はロシアの責任ではない。プーチン氏が[…続きを読む]

2025年1月21日放送 10:25 - 13:00 テレビ朝日
大下容子ワイド!スクランブルNEWSドリル
就任式は多くの著名人が参加するなか意外な人物もいた。

2025年1月21日放送 8:00 - 9:55 テレビ朝日
羽鳥慎一モーニングショー(ニュース)
日本時間きょう未明、第47代米国大統領にトランプ氏が就任。極寒吹雪の影響で40年ぶりに屋内での就任式。就任式前日夜、パレードの代替イベントが行われる開場前に長蛇の列が。入場は先着順のため前日夜から列ができたという。一方で反トランプデモを行う人々も。就任式当日朝、トランプ氏は妻・メラニアさんらと共に礼拝に出席した。そこには息子・バロンさん、娘・イバンカさんの他[…続きを読む]

2025年1月21日放送 5:20 - 8:00 TBS
THE TIME,(ニュース)
大統領就任式にて第47代米国大統領に就任したトランプ大統領はバイデン前大統領を上回る最高齢の就任となった。就任式の6時間前、多くの人が集まった。記録的な寒さのため40年ぶりに屋内で開催、パブリックビューイングのアリーナも用意されたが超満員だった。トランプ新大統領の就任演説は「我々はメキシコ湾をアメリカ湾にしていく」「米国の宇宙飛行士に星条旗を火星に立ててもら[…続きを読む]

2025年1月20日放送 15:45 - 19:00 フジテレビ
イット!All news4
トランプ次期大統領がTikTokを再開させたウラには息子・バロン氏の一声があったという。トランプ氏はかつては“TikTok嫌い”。2020年、情報が中国共産党などに流出し、安全保障上のリスクがあるとしてTikTok禁止の大統領令に署名→米国企業にTikTokの国内事業を売却するよう求める。バロン氏は若い有権者の票を獲得するためTikTokを活用することを勧め[…続きを読む]

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