広島・長崎への原爆投下からまもなく80年。アメリカ・ピュー・リサーチ・センターが世論調査を行ったところ、アメリカ人の31％が原爆投下について「正当化できない」、35％が「正当化できる」と回答。「正当化できる」と回答した人は10年前の56％より低下。若い世代になるほど原爆に否定的な傾向が顕著に表れたという。去年日本の被団協がノーベル平和賞を受賞するなど、原爆被害についてより知られる機会が増えていることも影響しているとみられる。