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「マグニフィセント・セブン」 のテレビ露出情報

ゲストはSBIグローバルアセットマネジメントの社長・朝倉智也さん。今回のテーマは「アメリカハイテク株に集中するファンドからの分散は必要か」。朝倉さんは「米国株の力強さは誰もが認めることだと思うが、直近だけではなく過去15年間ずっと上昇を続けている。中でもマグニフィセント・セブンのハイテク関連銘柄が上昇を牽引してきた。S&P500の中で占めるマグニフィセント・セブンの割合は3割以上。ITバブルのときは上位7銘柄が17%、リーマンショック全盛期でも15.5%。イベントショック前より遥に高い集中率となっている。投資信託の人気の度合いを見るのは純資産残高なんですが、純資産残高の高い銘柄3銘柄を見てみると、全てマグニフィセント・セブンの銘柄が上位に入っている=人気のファンドが逆にハイテク関連銘柄のパフォーマンスに大きく左右されると言える。ハイテク関連銘柄は成長性が高いという意味で”グロース銘柄”と呼ばれている。一方、生活必需品やエネルギー・ヘルスケアなどは”バリュー銘柄”と呼ばれている。リーマンショック以前は”バリュー銘柄”のほうが優位性があったが、リーマンショック後は”グロース銘柄”が圧倒的優位に立っている。AIの革命がますます進化すると思うので、中長期では期待できるが、マグニフィセント・セブンは様々な株価指標を見ていると比較的バリエーションが高いと言える。一方でバリュー系銘柄は割安なので、セクターも運用スタイルも違うので、これらを組み合わせて考えると良いと思う」などと話した。今後の動きについては「米国はソフトランディングするというのが市場のコンセンサス。ただ、景気はスローダウンしていくと思うので、過去を見てみるとグロース銘柄は厳しい状況。一方でバリュー系の銘柄は比較的下落幅も抑えられ、逆に上がる銘柄も出てくる。米国好配当株ファンドというものがあるが、すべてインデックスファンドで全て信託報酬が低い。人気のファンドはハイテク銘柄に集中しており、バリュー系銘柄と組み合わせて運用スタイルやセクターの分散を図ると良いと思う。マグニフィセント・セブンを中心とした米国のハイテク関連株は、大きく上昇するときもあれば大きく下落するリスクも当然有る。人気の高いファンドはハイテク株に集中している、一方で割安に放置するバリュー系銘柄もあるので、米国内でも分散投資をすることが大事。さらにいうと、この15年間は米国一強だった。今後15年・20年と米国が強いかどうかは分からない。できるだけ分散を図り、いろんな地域に分散を図り、世界の株に分散することが望ましい」などと話した。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年4月24日放送 4:15 - 5:00 NHK総合
国際報道(ニュース)
マグニフィセント7の株価の株価指数の推移を紹介。一番大きく下がっているのはマスク氏のテスラ。各国での販売の落ち込みや、トランプ関税、マスク氏の政治的言動への反発からくる不買運動などの影響とみられている。トランプ氏との距離の近さに株主や消費者の中には厳しい目を向ける動きもありマスク氏は本業の立て直しに注力するものとみられる。またベッセント財務長官「中国との貿易[…続きを読む]

2025年3月25日放送 22:10 - 23:08 テレビ東京
ワールドビジネスサテライトWBS Quick
次世代半導体の量産を目指すラピダスはきょう、半導体の設計支援を手がけるシンガポールのクエスト・グローバルと提携したと発表した。クエストグローバルは世界で2万人以上の半導体のエンジニアを抱えていて、世界の半導体企業の設計業務を支援している。ラピダスは半導体の生産受託をするためにクエストグローバルの豊富な顧客ネットワークを活用したい考え。クエストグローバル・プラ[…続きを読む]

2025年3月13日放送 6:00 - 6:26 NHK総合
千葉県知事候補者 経歴放送(千葉県知事候補者 経歴・政見放送)
政治団体Q・黒川あつひこの政見放送。黒川はマグセブンすべてを打破して経済を良くする、自身が作った量子コンピュータを作る会社が2032年にマグセブンの時価総額を上回る予定、千葉県に本社をおいてグーグルをひっくり返すビジネスを起こす、投獄された間に3か月後に死ぬとしたらどうするかを自問自答しもっとできることがあったと考えた、みなさんにも3か月後に死ぬとしたらそれ[…続きを読む]

2025年3月7日放送 5:45 - 7:05 テレビ東京
モーサテ(ニュース)
野村グループ・石光一彰の解説。石光さんは「相場が軟調なのは最近の軟調な経済指標を受けて景気悪化への懸念が高まっていることが影響している。去年の好調な相場を牽引してきた巨大IT7社マグニフィセント・セブンも決算で業績が堅調だったにもかかわらず株価は高値から1割以上下落していて相場を押し下げる要因になっている。今回の決算シーズンではトランプ政権の関税強化への警戒[…続きを読む]

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