海洋プラスチック汚染が世界的な問題になる中、対策のひとつとして期待されるのが生分解性プラスチックである。2050年には海洋プラが魚の量を超えるともいわれる。プラは小さく砕かれても分解せずマイクロプラスチックとなるため、すでに水道水・大気中からも検出されていて、将来的な健康への影響も懸念される。昨年のG 7では2040年までに新たな汚染をゼロにするすることを目指すなどの合意がなされた。生分解性プラスチックは微生物の働きで分子レベルまで分解されるので、マイクロプラスチックを増やさないとされる。生分解性プラは一部を除き、海中でも分解されることが確認されている。
生分解性プラは価格が一般的なプラの2～3倍。原料は食料を使わず量産する難しさなどがあり、広がったとしてもプラ問題が解決するわけではない。実験を行った岩田氏は「まずプラ消費を減らして、極力回収・リサイクルした腕、欠かせないプラは生分解性に」と述べている。
おととしの国連環境総会で、拘束力のある条約をつくる政府間交渉を2024年末までに完了するようにと決まったが、すでに3回交渉するも難航している。日本はアメリカ・中国と共通する姿勢だが、おととしプラスチック資源循環促進法を施行。使い捨てプラの抑制などを求めているが、具体的な削減効果はみえていない。
生分解性プラは価格が一般的なプラの2～3倍。原料は食料を使わず量産する難しさなどがあり、広がったとしてもプラ問題が解決するわけではない。実験を行った岩田氏は「まずプラ消費を減らして、極力回収・リサイクルした腕、欠かせないプラは生分解性に」と述べている。
おととしの国連環境総会で、拘束力のある条約をつくる政府間交渉を2024年末までに完了するようにと決まったが、すでに3回交渉するも難航している。日本はアメリカ・中国と共通する姿勢だが、おととしプラスチック資源循環促進法を施行。使い捨てプラの抑制などを求めているが、具体的な削減効果はみえていない。