プロ野球の7球団、合わせて14人がオンラインカジノの利用を申告した問題で、NPB（日本野球機構）の中村勝彦事務局長はきょう、名前を公表しなかった理由について「やった罰は受ける」とした上で、「短い選手生命なので、きちんと活動させてあげたい」と説明した。単純賭博罪の公訴時効は3年だが、この14人はいずれも時効にかからない2022年2月以降にオンラインカジノを利用していたという。今月21日、オリックスが山岡泰輔投手が過去にオンラインカジノを利用していたとして活動自粛を命じたと発表。これをきっかけに日本野球機構は12球団に対し、所属選手らスタッフらにオンラインカジノ利用したことがあれば名乗り出るよう呼びかけていた。日本野球機構によると、毎年キャンプでコンプライアンス研修を行い、ここ数年はオンラインカジノについても実施していたという。中日ドラゴンズのコメントを紹介。日本野球機構によると新たな申告はないが当面の間、自己申告を受け付けるという。
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