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「能登半島地震」 のテレビ露出情報

福井県の越前海岸の中央にある越前町。ここは日本有数の漁師町で、12月には町のいたるところで名部の越前がにが茹でられている。ただ冬の日本海ではカニ漁に出られる日は多くない。船頭の中野良一さんは「合間の時間に出るしかない」と話し、準備を怠らない。息子さんの海里さんもともにカニ漁を行う。良一さんは乗組員の中でどうしても海里さんにきつくあたってしまうこともあるという。この日漁に出ることができたのは夜の11時、海底にいるカニは魚群探知機には映らず、潮の流れなどを見て網を海に流していく。この日「大物」と言えるカニは網にかからず、良一さんは次のポイントに船を走らせる。先程よりも深いポイントで漁をして30匹以上の越前がにを穫ることに成功。良一さんはコツは「根気」だと話す。30時間にも及ぶ漁で13回網を上げたこの日、越前がにに海里さんがタグを付けていき休む暇はない。休む暇もないが、お父さんの姿があるからこそ頑張れるのだという。良一さんにとって、海里さんの成長は喜びだという。中野さん親子が漁を終えると2度目の朝が訪れた。
海里さんは昨年5月に娘さんが生まれた。「朝渚」ちゃんと名付けられた娘さんの名前は、漁の帰りに見た朝焼けからとったという。名字が変わったり越前町から出てもルーツがここにあることを覚えておいてほしいという想いから名前をつけたのだという。漁船が返ってくると港では競りが行われる。100人以上いる競りの中には女性の姿も。せいこがにを仕入れた川端光子さん、彼女はこの地域で「ぼてさん」と呼ばれる魚の行商をしているという。川端さんのもとには馴染みの客が次々と訪れ、カニはどんどん売れていく。川端さんにとってお客さんの「待っていたよ」の言葉は励ましになるのだという。福井市の居倉町ではエチゼンスイセンが出荷を迎える。藤崎さん夫婦は一緒にスイセン農家を営んでいる。急な斜面を夫婦で登る藤崎さん夫婦。長時間のかがんでの作業は寒さが身にしみる。妻の愛子さんは花が咲いたスイセンを見ることで厳しい仕事に向き合ってきたという。寒さに負けず咲くスイセンを見て「一生懸命にしなければ」と考えるのだと話してくれた。収穫が終わると選別などを行っていく。2人で守るスイセン、愛子さんは死ぬまでやってきたいと話し、夫の武彦さんはすぐに20年くらい経つよと笑った。能登半島地震では福井県での震度5の地震に見舞われる。藤崎さん夫婦は4日から畑に出たという。漁港では9日から競りが始まり、中野さんの船も漁を再開した。海里さんは故郷で家族とともに歩む。自分の生まれた町を残したい、好きだから大事にしたいと海里さんは話してくれた。

他にもこんな番組で紹介されています…

2024年11月22日放送 6:00 - 6:30 NHK総合
NHKニュース おはよう日本(ニュース)
政府は物価高への対応などを柱とする新たな経済対策をきょう決定する。新たな経済対策では、賃上げと投資がけん引する成長型経済への移行を確実なものにするとして、賃上げ環境の整備などを通じた日本経済地方経済の成長、物価高への対応、国民の安心安全の確保を柱に掲げた。主な事業としては、電気ガス料金の補助を来年1月から再開し3月まで行うことや、住民税の非課税世帯を対象とし[…続きを読む]

2024年11月22日放送 5:50 - 9:00 日本テレビ
ZIP!ZIP!ALL TOPICS
能登半島地震の影響で1日1往復の運航が続いているのと里山空港の「能登−羽田便」について、全日空は1日2往復体制にすることを発表した。奥能登を襲った豪雨災害からきのうで2カ月。石川・珠洲市・大谷小中学校には今も避難者が身を寄せている。避難所を管理運営・川端孝さんは「現在27名が避難している」と語った。能登の復興に向け交通アクセスの向上が求められるなか、全日空が[…続きを読む]

2024年11月22日放送 4:30 - 5:50 日本テレビ
Oha!4 NEWS LIVE(ニュース)
全日空は地震の影響で1日1往復の運航が続いていた「能登−羽田便」を来月25日から地震前と同じ1日2往復体制にすることを発表した。この便は災害ボランティアや復旧作業の支援者の乗客が増えている。

2024年11月21日放送 22:00 - 22:58 テレビ東京
ワールドビジネスサテライトトレたま neo
ガウイノベーションの特殊な発泡スチロールの塀の紹介。サウナは、発泡スチロールの持つ断熱性に着目。そして、今年発生した能登半島地震ではこのサウナを簡易型のシェルターとして数基、設置するなど塀以外のさまざまな用途で活躍中。軽くて加工しやすいことからイベントで映える大きな文字や植木鉢も作った。製造期間の短縮などにより建設業界での人手不足の解決にもつなげたい考え。[…続きを読む]

2024年11月21日放送 15:50 - 19:00 日本テレビ
news every.news file
首都直下地震による液状化被害を防ぐため、東京都は、地盤調査会社やハウスメカーなどと事業共同体を設立。能登半島地震を教訓に民間事業者と対策推進する方針。

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