能登半島地震では水洗トイレの多くが使用できなくなり、移動式トイレが新潟県から被災地支援に向かった。製造したのは新潟・魚沼の企業は建設機械などを扱う会社で、工事現場で女性が快適に使用できるよう開発したが、被災地の問題解消に大きな力となっている。開発した荒井さんは被災地のトイレ事情を目の当たりにし、これまでに4台を貸し出した。評判を聞いた他自治体からはさらなる要請が届いているが、荒井さんは一企業の支援では難しいと考えている。
一方、新潟・見附では過去に水害や新潟県中越地震を経験したことから、トイレ支援に力を注いでいる。4つの洋式トイレが備わったトイレトレーラーを全国に広げる取り組みを行う支援団体に賛同し、3年前に導入し、能登町に派遣している。また備蓄している携帯トイレも届けた。トレーラーを導入する自治体は全国で20で、市の担当者は各自治体が1台ずつ所有することで、迅速な支援につながると考えている。
専門家は今回のトイレの支援は貴重な成果だと評価した上で、トイレ問題の解決には避難者が置かれている多様な状況に対応する必要があると指摘している。