「男性育休白書」について、デロイトトーマツグループ執行役の松江英夫は「もはや企業にとって育休制度は単なる福利厚生だけではなく、いい人材を確保するための経営戦略として捉える時代になった。少子高齢化になると男女年齢を問わず、職場でいかに休みを取るかの休み方改革が重要なテーマになる。男性正社員が育休取得しなかった理由(出所日本能率協会総合研究所)をみると「職場の雰囲気」や「業務の属人化」などがあげられ、職場が育休を取りにくくしている現実がある。これからはチーム重視の休み方改革が重要であり、業務の見直しとチーム単位の評価、同僚への還元がポイントになる」などとコメントした。
