半袖姿の人もいて、徐々に夏服を楽しむ季節になってきた。いま利用者が増えているというのが、毎月定額を払えば洋服が届くサービス。手がけている東京都内のベンチャー企業を取材。体形やスタイルの好み、着用シーンなどの情報を登録すると、プロのスタイリストに選んでもらった洋服が、自宅に届けられる。月額1万800円で、何度でも借りられる。会員数が年々増えているというこのサービス。レンタルして気に入った服は購入することもできる。4月の家計調査では、洋服、そしてシャツ・セーター類の消費に使った金額は増えた。洋服のレンタル会社PRチームリーダー・鈴木遥さんは「客の傾向として“賢い消費をしたい”。レンタルしてから失敗なく買い物、確実に気に入るものだけを買いたいとか、どこにお金をかけるかを考えながら消費している傾向がある」と語った。4月の家計調査（2人以上の世帯が消費に使った金額、前年同期比）：洋服11％↑、シャツ・セーター類8．8％↑。例年よりも気温の高い日が続いたことで、夏物の衣服を早めに購入する動きが出ている。
服にかかる出費といえば、子どもの服も悩みの種。3人の子どもを育てる女性を取材。子ども服は、すぐにサイズが合わなくなったり、汚れたり、3人分ともなると、出費がかさむ。活用しているのが、リユースの子ども服。着なくなった子ども服を売買するサイトで購入。1日に600着〜1000着ほどが新たに販売されていて、定価よりも50％〜90％ほど安くなっているという。これまでに約40着を購入。さらにサイズが合わなくなった服100着ほどを出品もしている。
物価高により、食料品の支出を抑える動きは続いている。家計調査で、肉や野菜類など食料の支出は2．7％減少。企業は、商品を手に取ってもらうための取り組みを行っている。埼玉・越谷市のスーパーでは、開店前に行列。客の目当ては、木曜日恒例、鮮魚のばら売り。魚の開きや切り身などが、1枚99円。通常の2割〜4割ほどの値引きを行い、来店のきっかけを作るねらいがある。スーパー・百瀬慶一副店長は「客に喜んでもらえるよう、ぎりぎり頑張った値段で楽しんでもらえていると思う」と語った。
日本の消費の現状を、専門家はどう見ているのか。みずほ証券・小林俊介チーフエコノミストは「現在の消費は二極化が鮮明。生活防衛から節約志向が強まる弱い部分と、高価格帯の商品の強さの両方が併存しているのが今の日本経済」、気になる消費の先行きについて「春闘の賃上げや定額減税の効果が消費を押し上げる要因になり、夏ぐらいまでは回復傾向が続くとみている」、その先については「物価高に勝てるような賃金上昇、所得の増加が今後どういうペースで起こってくるのかが最終的な消費の回復の鍵を握っている」と話した。経済の好循環を定着させるには、やはり賃上げを続けていくことが重要になる。