公的な医療保険が適用されず費用は全額自己負担の自由診療の市場規模が拡大している。一方、トラブルも相次いでいる。美容クリニックでトラブルにあった方々を取材した。高濃度ビタミン点滴で激しい腹痛や吐き気に襲われ救急搬送された女性はその際にクリニックの医師が体調が悪化したあとに診療に来てくれず対応に疑問が残ったという。一方、通っていた脱毛クリニックが突然閉院したという男性は契約金20万円が返金されていないと話す。運営していたのは一般社団法人だったという。一般社団法人が運営するクリニックの多くがコロナ禍前後に設立され5年間で6倍に急増している。一般社団法人のクリニックは医療法人と違い誰でも経営に参入することができるため異業種のオーナーが参入し次々に設立されている。
異業種のオーナーが経営するクリニックの中には安全を軽視するような実態もある。飲食業オーナーのクリニックの元スタッフは診療体制に問題があったと明かす。約30人の医師が施術を行っていたが多くは小児科・放射線科などが専門のアルバイトで美容医療の現場での経験はほとんどなかったという。美容医療の専門家は薄利多売のクリニックが多いと指摘する。急増する一般社団法人のクリニックは美容医療だけでなくがん治療や再生医療の分野にも参入していることがわかった。がん治療専門家は美容クリニックががん治療の自由診療に安易に進出していることに危機感を持っているという。