海水温の上昇などにより、魚が取れる地域や時期などが変わる中、日本財団や全漁連などは海洋環境の変化を調査するプロジェクトを本格化させると発表した。プロジェクトでは、漁業者が集めた海水温などのデータを東京大学大気海洋研究所の研究者が分析し海の変化の実態を明らかにする。これまで全国13地点で漁業者によるデータの収集を行ってきたが4月からは20地点に拡大し、集めるデータの種類も増やす。