筑波大学などの研究グループが全国の診療所に通う約250万人を調べたところ、風邪で抗菌薬を処方されるなどほとんど効果がない低価値医療を受けていた人が約27万人に上ることが分かった(筑波大学・宮脇敦士准教授らの研究)。低価値医療の半分は医師全体の約10%により行われていた。このグループは年齢が高かったり専門医の資格がないことや患者数が多い特徴があった。研究グループは不必要な医療費を減らすには「すべての医師に一律に働きかけるよりも一部の医師グループに絞って介入するほうが有効」と指摘している。田中が「背景にあるのは患者側の薬が欲しい、薬をもらうと安心するという心理と医者側のトラブルを避けたいという心理がある。しっかりメスを入れていただきたい」などとコメントした。
