経団連の筒井義信会長は、イランへの攻撃が長期化した場合「景気の減速と物価上昇が同時に起きるリスクがある」と指摘した。実質賃金への影響についても「エネルギー価格の高騰などで物価が上昇したときに、実質賃金がどう推移するかを常に懸念している」と強調した。日経平均株価の急落については「マーケットが危機の長期化を懸念して警告を発している」と語り、日本経済の先行きについて警戒感を露わにした。
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