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「認知症」 のテレビ露出情報

先月、福岡市科学館で開催された「だいたいおっけー展」。親子連れやカップルなど認知症と関わりのない人がたくさん訪れ作品を体験した。作品のもととなったのは認知症当事者88人のインタビュー。日々の中で諦めたことや発見した喜びなどが記されている。「2つあるんです掲示板」には同じものを何個も買ってしまう認知症の方が、たくさん買っても色んな使い方をすればいいよねと前向きに考えていたことから生まれた。複数買ったものの活用法を共有する掲示板。またやっていることを途中で忘れて想定外の行動になったとしてもそれはそれで楽しもうというカードでは、来場者も思い通りにならなくても楽しめそうという体験をしてもらう。今回のプロジェクトを企画したのは、これまで当事者100人以上のインタビューを行ってきた慶應義塾大学大学院教授・認知症未来共創ハブ代表・堀田聰子さん。呼びかけに応えて認知症を専門としない学生4人が参加した。学生たちがインタビューの中から驚いたこと、感動したことなどを抜き出していき作品に落とし込んだという。認知症当事者のノブ子さんは、50代で福岡に移住し一人で暮らし塾の講師をしていたが、60歳を過ぎたころから物忘れが激しくなり探し物で1日かかるなどの症状が出始めた。医療機関に行ったところ若年性アルツハイマー型認知症と診断された。あらゆる認知症の本を読み5年ほど経ったころ自分の状態を受け入れられるようになったという。ノブ子さん記憶ノートとしてその日あったことを文字に書いて残すようになった。何度も読み返すことで以前会った人とも会話が繋がる。記憶ノートをつけていると毎晩寝るのは夜中の2時ごろ。金谷地洋さんはノブ子さんの生き方に影響を受けていた。金谷さんは、現状に向き合いつつも自分のアイデンティティを残していく生活のスタイルに感銘を受けたと話した。金谷さんは、認知症の人が感じている世界を知ることができるスタンプという作品に落とし込んだ。金谷さんは、捉えようによってはポジティブに生きられる、その精神を日常生活で使っていったら日々の出来事や辛いこと・苦しみにもポジティブなアプローチが出来るようになると話した。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年7月29日放送 4:15 - 5:00 NHK総合
国際報道SPOT LIGHT INTERNATIONAL
ハーバード大学との対立を深めるトランプ政権。反ユダヤ主義を助長したなどとして、助成金を打ち切ったり、留学生の入国制限をしたりするなど大学側に圧力をかけてきた。日本の学生にも影響が出ている。この秋に入学予定だった男性はビザ取得の見通しが立たず急遽イギリスに渡るなど新たな進学先を探している。6月下旬、ハーバード大学で関係者に話し聞こうとするが、もの言えぬ空気が漂[…続きを読む]

2025年7月28日放送 16:05 - 17:00 NHK総合
午後LIVE ニュースーンNEWS日替わりプレート
今年は団塊世代の人たちが75歳以上になり、5人に一人が後期高齢者になるとされている。証券業界で課題になっているのが、株を保有する人が認知症になった場合の対応である。証券会社では顧客が認知症と診断された場合は口座を凍結する対応をとっている。口座の凍結後は現金が必要なときに資産を取り崩すことができなくなる。そこから新しい制度で家族サポート証券口座制度ができた。本[…続きを読む]

2025年7月28日放送 11:55 - 13:55 日本テレビ
ヒルナンデス!最新技術で手軽に!夏の健康診断
短時間かつ低価格で受けられる「スマート脳ドック」について。全国260か所以上で受診でき、累計約16万人が受診しているという。スマート脳ドックでは脳のCT画像をクラウドにアップし、その画像を全国の専門医が空き時間にチェックする仕組みになっている。短時間で多くの人を検査できるので1回あたりの費用を抑えられるとのこと。またスマート脳ドックは脳の検査に特化しているの[…続きを読む]

2025年7月25日放送 10:05 - 10:55 NHK総合
キャッチ!世界のトップニュース(ニュース)
科学雑誌に掲載された論文では歩数を増やすことで心臓の血管の病気やがん・認知症などのリスクも抑制するとしている。フィナンシャル・タイムズが論文のデータをもとにまとめたデータを紹介。縦軸が歩数、横軸が死亡リスク。1日の歩数が2000歩の時の死亡リスクを1とした場合、歩数が増えていくたびに死亡リスクが減っている。フィナンシャル・タイムズは7000歩を超えると100[…続きを読む]

2025年7月23日放送 6:30 - 7:00 NHK総合
NHKニュース おはよう日本おはBiz
証券会社の多くは顧客が認知症と診断された場合、本人の財産を守るために口座を凍結する対応を原則としている。凍結後に家族などが代わりに取り引きするためには、後見制度などの仕組みがあるが、裁判所への申し立てなど手続きの準備に時間がかかることが課題となっていた。このため日本証券業協会は、事前に代理人を決めておくことで取り引きが続けられるようにする「家族サポート証券口[…続きを読む]

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