TVでた蔵トップ>> キーワード

「野村證券」 のテレビ露出情報

野村証券・村山誠氏の解説。テーマ「経済の不透明感が高まる中連続増配企業に再注目」。S&P500指数とS&P500配当貴族指数(S&P500指数構成銘柄のうち過去25年以上連続増配している企業)のグラフ参照。S&P配当貴族指数の方がS&P500指数を上回っている。2020年春−2022年末、2023年−2024年では配当貴族指数はS&P500指数をアンダーパフォームしている。FANGやGAFAMなどの銘柄が株式市場をけん引した。情報型銘柄の株価情報を示す株価指数はNYSEFANG+指数がある。Appleやマイクロソフト等の情報技術10銘柄が含まれる。2020年〜2022年末にかけてと2023年〜2024年にかけては株式市場で超大型情報技術銘柄が先行された結果、NYSEFANG+指数はS&P500をアウトパフォームしている。超大型企業はS&P500の構成企業だがS&P配当貴族指数には入っていない。NYEFANG+指数が上昇した局面ではそれに伴いS&P指数も上昇したが配当貴族指数はそうではなかったためアンダーパフォームした。今後はNYEFANG+指数は大きく下落している。大手情報技術銘柄への一極集中が解消されつつある。連続増配銘柄:マクドナルド、IBM、プドクター・アンド・ギャンブル、アッヴィ、ウォルマート。マクドナルドは2024年12月期まで48年連続増配。ポイントは業界屈指の収益性。好立地店舗を多数確保。高い収益性。リスクは新興外食企業との競合。健康志向など消費者志向の変化もリスクとなる。安全、品質問題とブランドのイメージへの影響。食中毒の問題等を経験してきた。マクドナルドは過去3年間、株価は一進一退の推移。2024年1−3月期は既存店売上高はマイナスに転じた。その際に株価は下落した。ボトルパックなどの価格を訴求した商品提供を行ったことで売上高は回復。IBMはIT企業大手。2024年12月期まで29年連続増配。ポイントは既存顧客のITインフラ更新を商機になっている。オープンソフトウェアと言われる分野のサポートを手がけるレッドハットを買収。事業再構築を続けていることが連続増配できている要因。IT業界は技術革新が激しく競合激化もリスクになる。2010年代、2023年の前半にかけて株価は上値が重い状態が続いた。2023年後半以降は上昇。直近は株価は足踏みとなっているが四半期決算を通して今後業績が拡大していくとの見通しを株式市場に伝わると株価は上昇する。午前7時8分ごろ〜モーサテプレミアムで野村松証券・村山誠氏の解説。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年10月24日放送 16:05 - 17:00 NHK総合
午後LIVE ニュースーンNEWS日替わりプレート
金融担当の牧野慎太朗記者は「きょうは投資ファンドについてお伝えしたい。今年もフジテレビの親会社に対して大株主の投資ファンドが色々経営の改革を迫るということがあった。ただ、きょうお伝えするファンドは少しタイプの違うファンド“プライベート エクイティ ファンド”略してPEファンド。これの違いは、フジテレビに改革を迫ったファンドはアクティビストファンド(物言う株主[…続きを読む]

2025年8月21日放送 5:45 - 7:05 テレビ東京
モーサテ(ニュース)
BNPパリバ証券・中空麻奈、野村証券・後藤祐二朗を紹介した。FOMCの議事要旨は参加者の中でも見方が分かれた。後藤が「7月のFOMC直後に公表された雇用統計が大きく下方修正されたということで、雇用に対する見方が変わっている可能性が高まっているのかなと思います」などとコメントした。

2025年8月13日放送 4:55 - 8:00 テレビ朝日
グッド!モーニング(ニュース)
きのう午前、4万2849円で取り引きを終えた日経平均株価。証券市場には夏枯れ相場という言葉があり、お盆のこの時季は値動きが小幅になりがちだが、そんな通説トランプ関税には関係ない。日本は先週、相互関税に関する大統領令を修正すると約束を取り付けたことで、先行きの不透明感がいったん払拭。また11日、トランプ大統領は中国への関税上乗せを90日間停止する大統領令に署名[…続きを読む]

2025年8月13日放送 4:30 - 5:50 日本テレビ
Oha!4 NEWS LIVE5:00 Headlines
きのうの日経平均株価は1年1か月ぶりに史上最高値を更新した。アメリカの関税政策の不透明感が払拭され、半導体関連株を中心に買い注文が集まったことが背景とみられる。市場関係者からは過熱感を警戒する声も上がる一方、大手証券会社のトップは今年中に4万5000円の大台を超えると予想している。

2025年8月12日放送 22:00 - 22:58 テレビ東京
ワールドビジネスサテライト(ニュース)
3連休明けの日経平均株価は、アメリカの関税政策をめぐる懸念が後退したことで急騰。日経平均は去年7月に最高値を更新して以降、トランプ関税への懸念から一時は3万1000円台まで落ち込んだ。その後は、関税交渉の進展などを受けて大きく上昇し、きょう4万2718円をつけて、約1年1カ月ぶりに史上最高値を更新。個別銘柄では半導体銘柄のソフトバンクGやアドバンテストが大き[…続きを読む]

© 2009-2025 WireAction, Inc. All Rights Reserved.