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「エヌビディア」 のテレビ露出情報

人の動きのデータをもとに開発されたAIロボット。手で押しても倒れず寝ていても起き上がる。通信大手のGMOインターネットグループの子会社が開発を進めるAIロボット。ロボットの外形部分はメーカーから調達し、そこに人の動きのデータをAIに読み込ませて駆動させるソフトウエアの開発を手がけている。GMO・AI&ロボティクス商事・内田朋宏社長「人材派遣型として提供したいと考えている」とコメント。GMOは4月からAIロボットの派遣事業を開始する。現状は人に代わる複雑な作業はできないため、イベントでの利用などを想定している。ただ人の手を借りない完全自立のAIロボットの開発には、まだまだ時間がかかる。
一方、人型でないロボットは私達のかなり身近な場所に。コンビニの飲料コーナーでペットボトルがなくなると手前に出てくる。その裏側をのぞいてみるとロボットが入れている。棚の欠品に合わせて自動で商品を補充するAIロボット。ファミリーマートは人手不足の一助としてAIロボットを全国の数十店舗で稼働させている。このAIロボットを作ったのがロボット開発のスタートアップ、テレイグジスタンス。テレイグジスタンスではAIロボットが想定外の事態に対応できないため、遠隔で管理している。AIロボットが完全に自立して動くには何が必要かについてテレイグジスタンス・佐野元紀CTO「やはりデータ」とコメント。AIロボットの開発に必要となるのがデータ。
その課題にオールジャパンで取り組む動き。AIロボット開発メーカーなどの産業界と大学がタッグを組んで設立したAIロボット協会、AIRoA。会員にはGMOやテレイグジスタンスの他、トヨタ自動車も参加。AIRoAは企業から大量のデータを集めてAIの基盤モデルを開発。その提供を受けた企業は高性能なAIロボットを小売や物流の現場に提供。そのロボットのデータをAIRoAが集めてさらに高性能なAIを作る、このエコシステムを作るのが狙い。自動運転に活用することも念頭にAIロボット開発を進めるトヨタ。人の熟練技術が必要な製造過程をロボットで自動化することなどを目指している。企業の垣根を越えた連携を期待しAIRoAへの参加を決めた。今回、日本勢が集結したのは別の事情もある。世界のAI開発をリードするアメリカのエヌビディアが今最も力を入れているのがAIロボット。今月、世界に向けてAIロボットに必要な半導体やソフトの開発環境などを丸ごと提供する構想を明らかに。また中国でも国を挙げてAIロボットの開発を加速させていて米中の覇権争いが始まっている。日本のロボットの権威でもあるAIRoAの尾形哲也理事長「日本はロボットの経験値は非常にたくさんある、集められるデータも非常に重要なデータが集められる可能性がある」とコメント。ものづくりの現場に眠る各企業のデータを連携して活用すれば世界で戦える日本のAIロボットを作ることは可能だとみている。トヨタ自動車アドバンストロボティクス研究領域・尾藤浩司研究長のコメント。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年6月28日放送 4:00 - 4:45 TBS
TBS NEWS(ニュース)
昨日の日経平均株価はきのうより566円高い4万150円で取引を終了。約5か月ぶりに節目の4万円を回復し落とし一番の高値となっている。ニューヨーク市場で半導体大手・エヌビディアが2日連続で最高値。ハイテク株の多い指数が上昇。東京市場でも半導体関連株が買われた。また、イスラエルとイランの停戦が継続し、中東をめぐる警戒感が後退したことも追い風になっている。

2025年6月27日放送 15:49 - 19:00 TBS
NスタNスタ NEWS
きょうの日経平均株価はきのうより566円高い4万150円で取引を終了。約5か月ぶりに節目の4万円を回復し落とし一番の高値となっている。ニューヨーク市場で半導体大手・エヌビディアが2日連続で最高値。ハイテク株の多い指数が上昇。東京市場でも半導体関連株が買われた。また、イスラエルとイランの停戦が継続し、中東をめぐる警戒感が後退したことも追い風になっている。

2025年6月26日放送 11:30 - 11:45 日本テレビ
NNN ストレイトニュース(ニュース)
東京株式市場で日経平均株価がおよそ4か月ぶりに3万9000円台を回復した。26日朝の東京株式市場で日経平均株価は大きく値を上げ、取引時間中としては今年2月以来、およそ4か月ぶりに3万9000円を超えた。午前の終値はきのうに比べて407円78銭高い3万9349円85銭。前の日のアメリカ市場で半導体大手のエヌビディアが最高値を更新するなど、ハイテク株が上昇。この[…続きを読む]

2025年6月11日放送 5:20 - 8:00 TBS
THE TIME,BIZニュース
アメリカでは9日、トランプ大統領が新生児におよそ14万5000円を配る制度の構想を発表。その名もトランプ口座。新生児に対し現金を給付するのではなく、新たに開設する口座に入金。運用管理は銀行などが行い、18歳まで引き出すことはできない。トランプ大統領は「貯蓄口座を持つ子どもは高校や大学を卒業する可能性が高い」などと指摘し、小さい頃から投資を始めるメリットも強調[…続きを読む]

2025年6月10日放送 5:45 - 7:05 テレビ東京
モーサテアメ株Update
野村証券・村上誠が「半導体装置メーカーの業績再拡大を捉える」について解説。半導体製造装置市場は今後も拡大が予想される。半導体製造装置市場の推移を見ると、2020年~2022年にかけ大きく拡大。コロナ禍によりパソコンやスマホなどの電子機器の需要が急拡大したため。2023年には市場は縮小したが、AIの普及に伴い半導体への需要が急拡大。短期的には足踏み状態になると[…続きを読む]

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