モーサテ （解説）
加藤出氏は「全会トランプ大政権の2017年、2018年はアメリカ経済、世界経済よかった。米中の関税引き上げ報復合戦になり2019年は企業が世界の先行き不安になり設備投資を縮小させた。2019年は景気が悪くなりFRBも利下げをした。ディールとして使っていくことであればよい面と悪い面がある。次の中間選挙を意識しながら現実的な対応ならばよい」とスタジオコメント。井出真吾氏は「企業業績が良くなりS＆Pが600まで行くのであれば債権である必要はない。バフェット氏は債券投資家になった。株式市場はまだ強気。どちらが正しいのは半年〜1年後に答えが出る」とスタジオコメント。