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NY証券取引から中継でマキシム・グループの久野誠太郎の解説。来週から決算シーズンが本格化し始める。ファクトセットによると、4-6月期のS＆P500構成企業の利益成長率は前年比で23.3％の増益見通しとなっている。1-3月期に続き2四半期連続で20％を超える増益となる見通し。セクター別ではヘルスケアが9.5％の減益ながら、エネルギーが122.1％、情報技術が63.3％の増加と牽引し、2026年通年でも24.1％増加となる見込み。一方で、株式市場では半導体株の調整が目立つ。特に象徴的だったのがマイクロン・テクノロジーの株価。6月下旬に公表した好決算で決算翌日には最高値をつけたものの、材料出尽くしから約25％下落した。今月に入ってからもキャタピラーやコーニング、GEベルノバなどAI向けデータセンター関連株への持ち高調整への動きが広がっている。背景にはAI投資のピークアウトの警戒感がある。先日、メタ・プラットフォームズがクラウド事業への進出を計画していると報じられたが、データセンターのコンピューティング能力が余り始めていることを示唆しており、AI設備投資がピークアウトするのではとの懸念に繋がっている。アルファベット、マイクロソフト、アマゾン、メタの4社の4-6月期の設備投資は前年比で74％増の総額1680億ドルが見込まれている。（ウォール・ストリート・ジャーナル）。今回の決算では大手ハイテク企業のAI投資姿勢に変化が見られるのかが株式市場の大きな焦点となっている。