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速報大谷翔平の新映像“英会話”対談
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大谷翔平がECCのブランドアンバサダーに就任。ドジャースのレギュラーシーズンの試合のシングルチケット（1試合ごと）は、日本時間あさって午前3時から発売。日本からの購入も可能だが、8割ぐらいシーズンチケットで売れてしまう人気っぷりで、プレミアムチケットとなること必至。なお、チケット価格は変動制。アナリストは「一番安い立見席で30ドルから50ドル」と予想。また、「ドジャースは基本的に満席」「グッズ配布の日は開門前にいなかったらほぼもらえない」とのこと。ちなみに、注目グッスのひとつは無料配布される首振り人形だ。
森保Jがアジア杯ベスト8進出をかけてバーレーンと対戦。後半27分までで日本2-1バーレーン。堂安選手・久保選手がゴール。1失点は不運なオウンゴールだった。悪い流れを断ち切るべく途中出場したのが三笘薫選手。今大会初出場だが、鋭いドリブルで流れを引き寄せた。
後半27分。上田綺世選手が3点目のゴール。これがダメ押しとなり日本3-1バーレーン。完全アウェーの中、日本はベスト8進出。試合後、堂安律選手は「何が何でも優勝したい」と力強く宣言した。
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岩田さんは「本当に日常を取り戻すにはまだ先が見えない。災害ゴミの撤去は復旧スケジュールに大きく影響する。所有者と連絡をとることが難しい家屋の瓦礫の撤去など、行政のタスクは多いが一つ一つみんなで力を合わせてクリアしていきたい」などと話し、古市さんは「地下にある水道管の復旧は水質検査など手順が多いので難しいが、早く水道が通るようにしてほしいと思う」と話した。被災者の今後の不安としては「町に人が帰ってこないこと」という声が聞かれる。石川・富山・新潟の3県の建物の被害額は住宅が4000億～9000億円、工場などが2000億～4000億円だという。国は半壊以上の住宅の解体費用の自己負担をゼロにし、1世帯あたり300万円の支援金を支給する。風間さんが「今までの延長のような備えでは新たな現実への対応は難しい。今までの発想にとらわれない地震・災害対策に向かわないと将来もっと厳しくなる」などと話し、「能登半島は10年前に作られた消滅可能性都市のリストに入っている。長期トレンドから目をそらさずに準備や対策を考えなければいけない」とコメントすると、古市さんは「中央が押し付けるのではなく地元の人主体で納得してやることが大事ですよね」と話した。
配達業務を委託していた個人事業主や仕分け作業を行っていたパート社員ら約3万人との契約を昨日付で解除したヤマト運輸。ことの発端は去年6月、ヤマトグループと日本郵政グループがドライバー不足などの物流危機に対応するため協業すると発表。ダイレクトメールなどのサービスを日本郵便が受け持つことになった。それに伴いヤマト運輸は配達業務を委託していた個人事業主やパート社員など約3万人に今年1月末での契約終了を通告。個人事業主に対し3～7万円の謝礼金、パート社員に対しては約3ヶ月分にあたる賃金相当額の慰労金を支払うことを決めた。その後、ヤマト運輸は一部のパート社員については社内での再配置を検討するとしていたが、きのう現在何人を契約終了にするか明らかにしていない。今回の問題について物流に詳しい専門家は私達の生活にも影響が出るかも知れないと指摘する。
ヤマト運輸はきのう付で委託していた個人事業主やパート社員など約3万人との契約を解除したが、今後荷物の配達などに影響はないのか。専門家は「メルカリなどのC to Cや小さいものはポストイン商品で送ろうという流れが出てきている。ポストイン商品は今後取り扱いが増えていく可能性があり、日本郵政1社でまかないきれず荷物が届きにくくなる可能性もある。」と指摘する。2024年問題で配達員不足も指摘されるなか、今後どうなっていくのか注目。
かまいたち、山内健司の弟が6度目の表彰。島根県松江市のコンビニ店長山内剛さんは去年1年で特殊詐欺を3回防いだことで県内のコンビニで最も多かったため。今回は6回目の表彰。かまいたちの2人は「すごいなぁ」などとXでコメント。前回表彰された去年10月、かまいたちの公式You Tubeにも登場し息ピッタリの兄弟。高齢者と電子マネーのセットは声掛けをしているという剛さん。購入理由を言えないなどと高齢者はいうという。
糖尿病治療薬と同じ成分の薬をダイエット目的で使用した女性。女性は約15万円かけて二か月で約2キロほど減量。しかし副作用を理由に使用をやめたという。また、糖尿病治療薬を使用していた人も、1か月で3～4キロ痩せたが頭痛などがあったという。この女性が服用していたのは、2型糖尿病の治療に使用されるGLP-1受容体作動薬。糖尿病患者に使用すると、高い血糖値が下げられ、食欲・胃の動きを抑制する効果もある。しかし糖尿病患者でない人がダイエット目的で使用することが相次いでいる。この薬は、糖尿病治療薬としては保険適用されるが、費用全額負担する自由診療でも処方される。厚生労働省は今週月曜日、ウェブサイトなどの医療広告ガイドラインを見直す方針を示した。一方、海外でもこの問題は起きていた。アメリカでも糖尿病治療薬を使用したダイエットが人気に。
田中祐希医師に解説してもらう。糖尿病治療薬のGLP-1受容体作動薬は、2型糖尿病の治療薬として承認されている。GLP-1は血糖値を下げる働きをするホルモンで、投与すると高くなった血糖値を下げる、食欲を抑制する、満腹感を持続するというもの。ダイエット目的としては未承認だが、自由診療なら医師が処方することも可能だという。製薬会社も注意していると伝えられた。
50代の女性は、去年頃から「太ったんじゃないの？」と立て続けに言われるようになり、糖尿病治療薬によるダイエットを始めたという。11日で2kg減量したが、口が乾きやすくなったという。また、1ヶ月で3～4kgの減量があったが、頭痛や胃のムカつきがある20代女性や、約1ヶ月で4～5kgの減量があったが吐き気や脱力感などを感じる20代の女性を紹介した。この糖尿病治療薬は、糖尿病患者に正しく投与した場合でも、吐き気・嘔吐・食欲低下・倦怠感などの副作用があり、妊娠中や授乳中、膵炎や腎機能障害がある場合などには処方されないという。ダイエット目的で使用した場合、糖尿病や高血糖でない人の処方のデータがないため、危険性が伴うという。また、膵炎のリスクが9倍に上昇するとの報告も出ているという。スタジオで田中さんは「安全性の検証がされていない方々に薬を乱用されると想定できないリスクがあるので危険だと思います。また、本当に必要な患者のもとに薬が届かないケースもありました」などと話した。アメリカでは、イーロン・マスク氏が、糖尿病治療薬を使い14kg減少したことや、元NBA選手のC.バークレー氏が引退後に体重が増加したが、薬を摂取し減量したこと、ダイエットに効果的とするCMを放送したことなどから、薬局から糖尿病治療薬がなくなる事態になったという。
糖尿病治療薬をダイエット目的で使用する人が増えている。背景にはオンライン診療の普及があり、病歴や妊娠の有無などについて回答するだけで薬が届くクリニックもある。厚生労働省が出すガイドラインには「文字・写真のみのやりとりで完結してはならない」と記載されているが、取材を行ったビデオ通話なしで薬を処方したクリニックは「十分に診察は行っていると考える」と主張した。ダイエット目的のオンライン診療に関するトラブルの相談件数は昨年度125件あり、前年度比は4倍。約9割が糖尿病治療薬に関する相談だったという。容量・用法が合っているのかなど診察が必要でオンラインでの処方は難しい、とと田中さんは話した。今後は高血圧や脂質異常症に対して保険適用範囲となる事例もあるので段階的に糖尿病以外への処方は増えていくと思われるが、慎重に拡大していくことが望ましいという。風間さんはこの薬が自由診療なら糖尿病以外にも処方可能であることに関して「医者が処方箋を金で売ったということになる」と話した。
「めざましmedia」きょうオープン！画面右上のQRコードからアクセス。「めざましmedia」はめざまし8などで放送した内容の一部を記事として配信するサイト。JO1が「めざましmedia」で連載を担当するとしたコメントが紹介された。
きょうからのエンディングソングは♪今さらカッコつけてらんねえ／MATSURI。堀池亮介アナがきのう結婚したと報告した。